東映アニメーション（4816）・施策引き上げ直近の決算説明資料（2026-07-31）では「前進」
戦略的投資枠によるパイロット・人材・技術・工程への投資
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-13。直近の記載は2026-07-31。
7記載
10年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中期経営計画における成長投資枠の設定132社が書いているテーマ・逆風0社・追い風142社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている132社のうち14社を表示しています。上の文は132社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-31前進決算説明資料
「中期経営計画に付随する販管費の増加を受けるも、収益性の高い海外事業の好調を受け、第１四半期として過去最高の営業利益を確保」
VISION2030に関連する戦略投資施策による販管費増加を開示しつつ、海外事業の好調により営業利益を確保した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「この５年間を“グローバル企業としての飛躍に向けた仕込み期間”と位置付け、戦略投資により事業基盤を大幅に強化し、10年後には、売上高5,000億円規模の企業となり「世界に冠たる東映アニメーションブランド」を確立することをAspiration/志(こころざし)として掲げました。」
従来の戦略的投資枠が、VISION2030の5年間における作品・スタジオ・人材等への大規模な戦略投資として拡張された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、「市場環境の変化に対応したビジネススキームによる作品の企画製作・二次利用の推進」を最重要課題として」
戦略的投資枠という表現から整理された、市場変化に対応する企画製作・二次利用を最重要課題とする方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「市場環境の変化に対応したビジネススキームによる作品の企画製作・二次利用の推進」を最重要課題として、以下の方針に基づき、中長期での持続的な成長・発展を目指していきます。」
戦略的投資枠という従来の表現から、市場環境に応じたビジネススキーム、作品の企画製作、二次利用を軸とする課題設定へ重点が移っている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、戦略的投資枠を設け、将来の成長を支えるヒット作品の種となるパイロット開発、若手クリエイターの育成、映像技術の開発、製作工程の改善等に向けた施策を推進していきます。」
将来作品のパイロット開発、若手クリエイター育成、映像技術開発、製作工程改善を対象とする戦略的投資枠を設ける方針を示した。