第1四半期は利益先行で進捗したが、通期減益計画の達成は下期依存

2027年3月期第1四半期の売上高は220億33百万円で前年同期比13.1%増、営業利益は74億65百万円で同13.5%増となった。経常利益は82億41百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は60億27百万円で、それぞれ前年同期比15.4%増、15.3%増だった。売上高と利益がともに増加し、単純な減収増益ではなく、トップラインを伴った増益となっている。

一方、通期予想は売上高1,000億円、営業利益250億円、経常利益256億円、当期純利益181億円で据え置かれている。第1四半期の進捗率は売上高22.0%、営業利益29.9%、経常利益32.2%、当期純利益33.3%で、営業利益以下の利益項目が売上高を上回った。第1四半期だけで通期営業利益計画の約3割を確保した点は堅調だが、会社自身は売上高について期ずれの影響を挙げており、四半期間の単純な年率換算には注意が必要である。

第1四半期実績を通期計画から差し引くと、残り3四半期で売上高779億67百万円、営業利益175億35百万円を積み上げる必要がある。通期予想に対する営業利益率は25.0%にとどまる一方、第1四半期の営業利益率は33.9%だったため、今後の作品投入や費用増加を前提に、利益率が低下する計画になっている。上期終了時点では、売上高500億円、営業利益125億円を一つの進捗確認ラインとして見ることができる。

次回決算では、期ずれと説明された売上高が第2四半期累計でどの程度取り戻されるか、また第1四半期に利益を押し上げた海外事業や映像製作・販売事業の寄与が続くかを確認したい。通期予想が据え置かれる場合でも、上期進捗が売上高50%、営業利益50%を大きく下回るなら、下期に必要な業績水準は一段高くなる。逆に上期で利益計画を先行消化できれば、通期減益予想との乖離を評価する材料になる。