累積損失の増大と早期利益確保の不確実性
FY2016に初出。32回の記載のうち24回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
シンバイオ製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「純資産の部については、総額△582,847千円となりました。主な内訳は、資本金が20,163,737千円、資本剰余金が20,138,564千円、新株予約権が268,137千円であります。」
中間純損失3,619,930千円の計上により利益剰余金は△41,081,909千円となり、純資産は△582,847千円の債務超過となった。 - 2026-05-07悪化発生事実
「利益剰余金 △39,863,383」
四半期純損失2,401,405千円の計上により、利益剰余金のマイナス残高が2025年12月末の△37,461,978千円から△39,863,383千円へ拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループも、第４期、第17期及び第18期を除き創業以来第21期まで当期純損失を計上しており、第21期連結会計年度末には△37,461,978千円の利益剰余金を計上しています。」
2025年度の当期純損失4,776,194千円により、負の利益剰余金は前年度末の△32,685,784千円から△37,461,978千円へ拡大した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 35,054,974」
親会社株主に帰属する中間純損失2,369,190千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は2024年12月末の△32,685,784千円から△35,054,974千円へ拡大した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループも、第４期、第17期及び第18期を除き創業以来第20期まで当期純損失を計上しており、第20期連結会計年度末には△32,685,784千円の利益剰余金を計上しています。」
2024年度の当期純損失3,833,480千円を受け、負の利益剰余金は2023年度末の△28,852,303千円から△32,685,784千円へ拡大した。負の繰越利益剰余金の早期解消と利益計画の不確実性が継続している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 30,393,161」
利益剰余金のマイナス残高は2023年12月末の△28,852,303千円から△30,393,161千円へ拡大した。中間純損失1,541,341千円の計上により、累積損失の縮小傾向がさらに反転した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △29,629,217」
四半期純損失777,397千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は2023年12月末の△28,852,303千円から△29,629,217千円へ拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループも、第４期、第17期及び第18期を除き創業以来第19期まで当期純損失を計上しており、第19期連結会計年度末には△28,852,303千円の利益剰余金を計上しています。」
負の利益剰余金は2022年12月末の△26,889,486千円から△28,852,303千円へ拡大した。2023年度の当期純損失1,962,817千円を受け、累積損失の縮小傾向が反転している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 27,678,199」
親会社株主に帰属する四半期純損失788,713千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は2022年12月末の△26,889,486千円から△27,678,199千円へ拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 26,969,336」
利益剰余金のマイナス残高は、2022年12月末の△26,889,486千円から△26,969,336千円へ拡大した。第2四半期累計期間に親会社株主に帰属する四半期純損失79,850千円を計上し、累積損失の縮小傾向が反転した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益剰余金 △ 26,885,030」
親会社株主に帰属する四半期利益4,455千円の計上により、利益剰余金のマイナス残高は2022年12月末の△26,889,486千円から△26,885,030千円へわずかに縮小した。累積損失はなお残っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「第18期事業年度末には△26,889,486千円の繰越利益剰余金を計上しています。当社グループは、パイプラインの開発を計画通り、迅速、効率的かつ着実に推進することと自社販売体制への移行により、当期純利益の計上を達成しましたが、将来において計画通りに当期純利益を計上できない可能性もあります。」
負の繰越利益剰余金は残るものの、2022年度も当期純利益を計上し、黒字化後の利益計上が継続した。将来の利益計画未達可能性は引き続き開示している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「利益剰余金△26,512,978」
利益剰余金のマイナス残高は、2021年12月末の△27,977,510千円から△26,512,978千円へ縮小し、累積損失が引き続き減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「利益剰余金 △ 26,960,633」
親会社株主に帰属する四半期利益1,108,091千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は2021年12月末の△27,977,510千円から△26,960,633千円へ縮小した。累積損失は残っている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社も、第４期を除き創業以来第16期まで当期純損失を計上しており、第17期事業年度末には△27,977,510千円の繰越利益剰余金を計上しています。」
当期純利益2,032,203千円の計上により、繰越利益剰余金のマイナス残高は前期末の△30,009,713千円から△27,977,510千円へ縮小した。負の繰越利益剰余金は残るが、黒字化により改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益剰余金 △ 29,684,858」
四半期純利益324,855千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は前事業年度末の△30,009,713千円から△29,684,858千円へ縮小した。ただし累積損失自体は残っている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益剰余金 △30,215,273」
利益剰余金のマイナス残高は引き続き30,215,273千円となっており、四半期純損失205,560千円も計上されている。累積損失と早期利益確保の課題に実質的な解消は示されていない。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △30,219,373」
四半期純損失209,659千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は2020年12月末の△30,009,713千円から△30,219,373千円へ拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「創業以来第４期を除き当期純損失を計上しており、第16期事業年度末には△30,009,713千円の繰越利益剰余金を計上しています。」
繰越利益剰余金のマイナス残高は前期の△25,919,496千円から△30,009,713千円へ拡大した。2021年度の黒字化とリゴセルチブ・BCVの収益化を段階的な対応策として示している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 28,613,781」
四半期純損失の計上により、利益剰余金のマイナス残高は前事業年度末の△25,919,496千円から△28,613,781千円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 27,804,473」
四半期純損失1,884,976千円の計上等により、利益剰余金のマイナス残高は前事業年度末の△25,919,496千円から△27,804,473千円へ拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 26,911,667」
四半期純損失992,170千円の計上により、利益剰余金のマイナス残高は前事業年度末の△25,919,496千円から△26,911,667千円へ拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「そのため、創業以来第４期を除き当期純損失を計上しており、第15期事業年度末には△25,919,496千円の繰越利益剰余金を計上しています。当社は、パイプラインの開発を計画通り、迅速、効率的かつ着実に推進することと自社販売体制への移行により、早期の利益確保を目指していますが、将来において計画通りに当期純利益を計上できない可能性もあります。」
繰越利益剰余金のマイナス残高は△25,919,496千円まで拡大した。パイプライン開発と自社販売体制への移行による早期利益確保を目指す一方、計画未達可能性を継続して開示している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 23,613,168」
四半期純損失2,069,929千円の計上により、利益剰余金は前事業年度末の△21,543,238千円から△23,613,168千円へ拡大した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「そのため、創業以来第４期を除き当期純損失を計上しており、第14期事業年度末には△21,543,238千円の繰越利益剰余金を計上しています。当社は、パイプラインの開発を計画通り、迅速、効率的かつ着実に推進することにより、早期の利益確保を目指していますが、将来において計画通りに当期純利益を計上できない可能性もあります。」
繰越利益剰余金のマイナス残高が前期の△18,790,705千円から△21,543,238千円へ拡大した。早期利益確保の目標と計画未達可能性も継続している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 20,731,548」
四半期純損失1,940,842千円の計上により、利益剰余金は前事業年度末の△18,790,705千円から△20,731,548千円へさらに拡大した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 20,179,207」
四半期純損失1,388,502千円の計上により、利益剰余金は前事業年度末の△18,790,705千円から△20,179,207千円へさらに拡大した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益剰余金 △ 19,550,398」
四半期純損失759,692千円の計上により、利益剰余金は前事業年度末の△18,790,705千円から△19,550,398千円へ拡大した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「創業以来第４期を除き当期純損失を計上しており、第13期事業年度末には△18,790,705千円の繰越利益剰余金を計上しています。」
当期純損失3,977,862千円の計上により、マイナスの繰越利益剰余金は△18,790,705千円まで拡大した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「純資産の部については、四半期純損失の計上により、利益剰余金が3,546,022千円減少した一方、新株予約権の行使等（転換社債型新株予約権付社債の権利行使を含む。）により、前事業年度末に比べ2,543,863千円減少し、2,941,006千円となりました。」
四半期純損失により利益剰余金が3,546,022千円減少し、純資産は前事業年度末から2,543,863千円減少して2,941,006千円となった。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「純資産の部については、四半期純損失の計上により、利益剰余金が1,266,346千円減少した一方、新株予約権の行使等（転換社債型新株予約権付社債の権利行使を含む。）により、前事業年度末に比べ689,368千円減少し、4,795,501千円となりました。」
四半期純損失の計上により利益剰余金が1,266,346千円減少し、利益剰余金残高は△16,079,190千円まで拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「第12期事業年度末には△14,812,843千円の繰越利益剰余金を計上しています。当社は、パイプラインの開発を計画通り、迅速、効率的かつ着実に推進することにより、早期の利益確保を目指していますが、将来において計画通りに当期純利益を計上できない可能性もあります。」
多額のマイナス繰越利益剰余金が実際に計上され、早期利益確保を目指す一方で計画未達の可能性を示している。