原材料価格高騰による収益圧迫
FY2021-Q3に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-09-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- 2026-09-06対処www.nikkei.com
「7月、レゾナックHDの増産投資のリリースには、投資に先駆けて顧客が値上げを承諾したことが記された。」
増産投資に先立つ顧客との値上げ合意が報じられ、コスト転嫁の具体的な進展が示された。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「化学品は、一部製品の原価上昇を受けた価格改定等により増収増益となりました。」
一部製品で原価上昇が続く中、価格改定等により販売価格への転嫁が進み、化学品事業では増収増益となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「化学品は、売上収益は前期並み、一部製品の原料高により減益となりました。」
原材料価格高騰の影響は一部製品で残る一方、イノベーション材料では価格転嫁により増収増益となっており、影響が事業ごとに異なる状態を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当セグメントでは、原材料価格の高騰を製品販売価格に転嫁したことや販売数量増により、売上高は前年同期比で増収となりました。営業利益は価格転嫁のタイムラグ要因も解消され増益となりました。」
原材料価格高騰に対する価格転嫁が進み、価格転嫁のタイムラグ要因も解消された状態が続いている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当セグメントでは、原材料価格の高騰を製品販売価格に転嫁したことや販売数量増により、売上高は前年同四半期連結累計期間比で増収となりました。営業利益は価格転嫁のタイムラグ要因も解消され増益となりました。」
原材料価格高騰に対する製品価格転嫁が進み、価格転嫁のタイムラグ要因も解消され、イノベーション材料セグメントの増益として収益圧迫影響が一部緩和された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格高騰に伴い製品販売価格が上昇し、前年同四半期連結累計期間比で減収増益となった。」
原材料価格高騰が続く中、製品販売価格への転嫁によりイノベーション材料セグメントでは増益となったが、数量減少もあり、原材料コスト上昇の影響は継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「化学品は、原材料及び燃料価格上昇に対応した価格転嫁が進み、前年同四半期連結累計期間比で増収増益となった。」
原材料・燃料価格上昇に対する価格転嫁が化学品事業で進展し、同事業では増収増益として影響が一部緩和された。一方、イノベーション材料や黒鉛電極では数量減や受払差のマイナス影響が残っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、半導体・電子材料セグメントは増益となったが、モビリティ、イノベーション材料、ケミカルの３セグメントは原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグ影響に伴い減益となり、加えて、売上高同様に事業売却の影響もあり、総じて減益となる535億36百万円（同183億90百万円減）となった。」
原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグが、3セグメントの減益要因として引き続き顕在化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、半導体・電子材料セグメントは大幅な増益となったが、モビリティ、イノベーション材料、ケミカルの３セグメントは原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグ影響に伴い減益となり、加えて、売上高同様に事業売却の影響もあり、総じて減益となる370億82百万円（同22.0％減）となった。」
原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグが、モビリティ、イノベーション材料、ケミカルの3セグメントの減益要因として引き続き顕在化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、半導体・電子材料セグメントは大幅な増益となったが、モビリティ、イノベーション材料、ケミカルの３セグメントは原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグ影響に伴い減益となり、総じて減益となる153億61百万円（同26.2%減）となった。」
原材料価格高騰と販売価格転嫁のタイムラグが3セグメントの減益要因となり、全社営業利益26.2％減として影響が顕在化した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「機能性化学品事業は、原材料価格高騰や自動車生産台数減少の影響は出始めたものの国内、輸出の数量増により増収となった。」
原材料価格高騰の影響が機能性化学品事業に出始めたことが初めて独立したリスクとして確認できる。昭和電工マテリアルズセグメントでも原材料価格高騰が営業利益の減益要因となり、影響が実績に現れている。