アルミニウム地金価格と自動車・電機電子需要の変動
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-05-13。
レゾナック・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当セグメントでは、当１～３月期の二次電池外装材・食品包装材等の事業譲渡の影響や、タイにおける自動車市場低迷の影響を受け、前年同期比で減収減益となりました。」
事業譲渡に加え、タイの自動車市場低迷がモビリティセグメントの減収減益として現れ、自動車需要の変動影響が悪化した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当セグメントでは、自動車部品は、タイの情勢等を背景として需要の低迷の影響を受け、売上収益は減収となりました。」
自動車部品はタイの情勢等による需要低迷が残る一方、自動車生産回復や新規車種向け製品の立上げがあり、需要変動の影響が継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当セグメントでは、自動車部品は、タイの情勢等を背景とした需要の低迷の影響を受けた一方で、自動車生産の回復や新規車種向け製品の立上などにより、売上高は前期並みとなりました。」
タイの情勢等による需要低迷が残る一方、自動車生産の回復や新規車種向け製品の立ち上がりが影響を補い、自動車部品の売上高は前期並みとなった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「自動車部品は、自動車生産の回復や新規車種向け製品立上等により増収となりました。」
自動車生産の回復と新規車種向け製品の立ち上がりにより自動車部品が増収となり、自動車需要変動リスクが一部緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「自動車部品は、前年７-９月期のISOLITE GmbH事業譲渡の影響を受けたものの、新規車種向け製品の立上により増収となった。」
自動車部品では新規車種向け製品の立上により増収となり、自動車生産・需要の変動による影響が一部緩和された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当セグメントでは、足元で自動車生産の回復が進み、自動車部品は一部顧客の需要増もあって増収となった。」
自動車生産の回復と一部顧客の需要増が自動車部品の増収として現れ、自動車需要の変動リスクは一部緩和された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当セグメントでは、半導体供給不足やCOVID-19の大流行による上海ロックダウン等の影響を受け、自動車生産台数が伸び悩む中、自動車部品は一部顧客の需要増により増収となったが、リチウムイオン電池材料は減収となり、総じて減収となった。」
自動車生産の伸び悩みが半導体供給不足と上海ロックダウンの影響を受けて継続し、自動車部品・電池材料を含むモビリティ事業の減収として現れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当セグメントでは、半導体供給不足の影響による自動車生産台数の伸び悩み等により、自動車部品、リチウムイオン電池材料ともに減収となった。」
自動車部品・リチウムイオン電池材料の双方で、半導体供給不足による自動車生産の伸び悩みと減収が発生した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、自動車部材は下期から自動車生産台数減少の影響が出始めたものの、工作機械、ＯＡ機器業界向けに需要が増加し増収となった。」
工作機械・OA機器向け需要は増加した一方、自動車生産台数減少の影響が下期から出始め、自動車需要の変動リスクが悪化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、自動車部品、工作機械、ＯＡ機器業界向けに需要が増加し増収となった。アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、産業機器・車載向け等の需要増加により増収となった。」
自動車部品、工作機械、OA機器、産業機器・車載向けで需要増加と増収が続いている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、自動車部品、工作機械、ＯＡ機器業界向けに需要が回復し増収となった。アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、産業機器・車載向け等の需要増加により増収となった。」
自動車部品、工作機械、OA機器、産業機器・車載向けで需要回復・増加が示され、アルミニウム関連需要の低下リスクは一部緩和された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、世界的な自動車生産の減少、またＯＡ機器・工作機械業界などの需要低減を受けアルミ部材の販売が減少し減収となった。アルミ缶事業は、国内生産能力の削減に伴い、またベトナム市場はCOVID-19による外出規制によりビール生産が大幅に減少し、それぞれ販売数量が減少し減収となった。」
自動車に加えOA機器・工作機械の需要低減、国内生産能力削減、ベトナムの外出規制によるビール生産減少へと影響範囲が広がった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、世界的な自動車生産の減少を受け自動車向け部材の出荷が減少し減収となった。」
中国・欧州・ASEANを含む世界的な自動車生産減少の影響が継続し、自動車向けアルミ部材の出荷減少と減収が発生した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「アルミ機能部材事業は、主に中国、欧州、ＡＳＥＡＮの自動車生産の減少を受け自動車向け部材の出荷が減少し減収となった。」
中国、欧州、ASEANの自動車生産減少により、自動車向けアルミ部材の出荷減少と減収が発生した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、産業機器・車載向け等需要業界の生産調整を受け出荷が減少し減収となった。アルミ機能部材事業は、主に自動車向け部材の出荷が減少し減収となった。」
産業機器・車載向け需要業界の生産調整と自動車部材の出荷減少が通期でも発生し、アルミニウムセグメントは売上高9.9％減、営業利益64.7％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、産業機器・データセンター等の生産調整の影響を受け出荷が減少し減収となった。アルミ機能部材事業は、自動車部材・産業機器向けともに出荷が減少し減収となった。アルミ缶事業は前年同四半期連結累計期間並みとなった。」
産業機器・データセンターの生産調整、自動車部材・産業機器向け需要減少による出荷減少が継続している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、産業機器・データセンター等の生産調整の影響を受け出荷が減少し減収となった。アルミ機能部材事業は、自動車部材・産業機器向け共に出荷が減少し減収となった。」
産業機器・データセンターの生産調整、自動車部材・産業機器向け需要減少により、アルミニウム関連製品の出荷減少が継続している。セグメント売上高は8.0％減、営業利益は82.0％減となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「アルミ圧延品事業のアルミ電解コンデンサー用高純度箔は、車載向けは堅調に推移したものの産業機器向けは半導体業界等の投資減速の影響を受け出荷が減少し、減収となった。アルミ機能部材事業は、自動車部材・産業機器向けともに出荷が減少し減収となった。」
半導体業界等の投資減速により産業機器向け出荷が減少し、自動車部材・産業機器向けでも出荷減少が発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「この結果、当セグメントの売上高は1,082億54百万円（前連結会計年度比2.7%増）となったが、営業利益は地金価格上昇等の影響を受け49億42百万円（同26.2%減）となった。」
アルミニウム地金価格上昇の影響が通期の営業利益26.2％減として実際に発生した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当セグメントの売上高は810億60百万円（前年同四半期連結累計期間比4.9%増）となったが、営業利益は地金価格上昇等の影響を受け40億39百万円（同16.7%減）となった。」
アルミニウム地金価格上昇の影響が営業利益16.7%減として実際に現れており、価格変動の影響が継続している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当セグメントの売上高は532億79百万円（前年同四半期連結累計期間比4.7%増）となったが、営業利益は地金価格上昇等の影響を受け26億69百万円（同17.5%減）となった。」
アルミニウム地金価格上昇の影響が営業利益17.5%減として実際に現れ、前四半期に続き影響が定量化されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は地金価格上昇等の影響を受け13億15百万円（同14.0%減）となった。」
アルミニウム地金価格の上昇が営業利益の減少として実際に現れ、影響が14.0%減として定量化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＬＭＥ相場やアルミ割増金の上昇、円安等によりアルミニウム地金価格が上昇し、かつそれによる製造コストの上昇分をアルミニウム関連の製品価格の上昇で吸収できない場合には、当社グループの経営成績及び財務状況が影響を受ける可能性がある。」
アルミニウム地金の調達価格と、主要販売先である自動車・家電・情報機器市場の変動をリスクとして明示している。