AI・先端半導体向けの数量成長が第3四半期も利益を牽引できるか

2026年上期の売上収益は6,769億円、前年同期比5％増、コア営業利益は888億円、同156.5％増となった。なかでも半導体・電子材料は売上収益2,990億円、前年同期比30％増、コア営業利益815億円、同92％増と、全社コア営業利益の約92％を占める規模になっている。全社の増益を評価するうえでは、半導体・電子材料の数量成長が一時的な反動ではなく、複数の用途で継続しているかが最重要となる。

製品内訳では、半導体後工程材料の売上収益が709億円、前年同期比38％増と最も強く、AI等の先端半導体向け需要が伸びを牽引した。一方、半導体前工程材料は218億円、同8％増、デバイスソリューションは290億円、同1％減であり、成長は後工程材料に偏っている。第1四半期時点でも半導体・電子材料は売上収益1,347億円、コア営業利益340億円だったため、第2四半期を含めて好調が加速した形だが、デバイスソリューションの弱さが第3四半期にも残る場合、全社の成長率と利益率の再加速には限界がある。

セグメント別コア営業利益では、半導体・電子材料815億円に対し、モビリティ43億円、イノベーション材料63億円、ケミカルマイナス6億円、クラサスケミカル38億円、その他・調整額マイナス65億円となっている。したがって、上期の全社増益は半導体・電子材料への集中度が高く、同セグメントの利益が10％程度でも減速すれば、他セグメントの改善だけでは吸収しにくい構成である。

次回決算では、後工程材料の販売数量、AI向けの売上比率、顧客在庫の状況、価格改定の寄与を分けて確認したい。上期資料ではAI向け需要の強さは説明されているものの、AI向け売上比率や製品別の数量・単価の完全な分解は開示されていない。第3四半期に半導体・電子材料の売上収益が前年同期比20％以上、コア営業利益が同50％以上の伸びを維持できるかが、通期上方修正後の期待を支える目安になる。