原油・ナフサ価格低迷による製品価格下落
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
レゾナック・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。55社中38社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「クラサスケミカルセグメントでは、４年に一度の大型定期修繕の影響で減収となりましたが、ナフサ価格の上昇による在庫受払差のプラス影響で増益となりました。」
前期中間期に顕在化したナフサ価格下落による販売価格下落・受払差悪化とは異なり、ナフサ価格上昇が在庫受払差のプラス影響と増益につながった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「クラサスケミカルセグメントでは、ナフサ価格下落に伴う販売価格下落により減収、ナフサ価格下落により受払差が悪化しコア営業利益が赤字となりました。」
ナフサ価格下落が販売価格下落と受払差悪化を通じて減収・コア営業赤字として現れた。 - FY2024再掲有価証券報告書
「石油化学は、ナフサ価格上昇に伴う販売単価上昇により増収となるも、誘導品の定修による販売数量減で減益となりました。」
ナフサ価格変動が販売単価に反映される一方、定修やスプレッドなどが利益に影響する構図を引き続き示している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「石油化学は、誘導品の定修の影響で販売数量が減少したものの、ナフサ価格上昇に伴って販売単価が上昇したことにより増収増益となりました。」
誘導品の定期修理による数量減と、ナフサ価格上昇による販売単価上昇が併存する石油化学事業の市況・操業影響の構図を継続して示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「石油化学は、ナフサ価格上昇に伴って販売単価が上昇したものの、誘導品の定修の影響で販売数量が減少したことにより減収減益となりました。」
ナフサ価格の上昇が販売単価上昇につながる一方、誘導品の定期修理による数量減少が減収減益要因となる市況・操業影響の構図を継続して示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「石油化学は４年に一度の大型定修はあったものの、ナフサ価格高騰による販売価格の上昇により売上高は前年同四半期連結累計期間比で増加した。営業利益は大型定修による販売数量減少やスプレッド縮小により減少した。」
ナフサ価格高騰が販売価格上昇につながる一方、大型定修とスプレッド縮小が利益を押し下げるという市況影響の構図を継続して示している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「石油化学は４年に一度の大型定修はあったものの、ナフサ価格の高騰による販売価格の上昇により増収となった。」
従来の原油・ナフサ価格低下による製品価格下落とは逆に、ナフサ価格高騰に伴う販売価格上昇が増収要因となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「石油化学は自動車向け等の需要低下と４年に一度の大型定修を受け減収、営業利益は定修に加えナフサ要因もあり大幅な減益となった。」
自動車向け等の需要低下、4年に一度の大型定修、ナフサ要因が重なり、石油化学事業の減収・大幅減益として影響が現れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「オレフィン事業は、中国需要の回復による東アジアの需給バランスの改善、原料価格上昇によるエチレン・プロピレン等の製品市況の改善により増収となった。」
中国需要回復、東アジア需給改善、原料価格上昇に伴う製品市況改善による増収が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「オレフィン事業は、中国需要の回復による東アジアの需給バランスの改善、原料価格上昇によるエチレン・プロピレン等の製品市況の改善により増収となった。」
中国需要と東アジア需給、製品市況の改善による増収が続き、石油化学市況低下リスクの緩和を引き続き示している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「オレフィン事業は、中国需要の回復による東アジアの需給バランスの改善、原料価格上昇によるエチレン・プロピレン等の製品市況の改善により増収となった。」
中国需要の回復と東アジア需給の改善、原料価格上昇による製品市況改善により、石油化学事業の市況低下リスクは当四半期に緩和された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「オレフィン事業は、中国需要の減速による第１四半期連結会計期間の東アジアの需給バランスの軟化、原油価格低下による原料ナフサ価格の低下に伴いエチレン・プロピレン等の製品市況が低下するとともに、当四半期連結累計期間は誘導品の定修による販売数量減もあり減収となった。なお、東アジアのオレフィン需給は第２四半期連結会計期間から回復傾向にある。」
原油・ナフサ価格低下と東アジア需給軟化による製品市況低下、定修による数量減が続く一方、需給には第2四半期以降回復傾向も示された。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格低下による原料ナフサ価格の低下に伴いエチレン・プロピレン等の製品市況が低下するとともに、当第２四半期連結累計期間は誘導品の定修による販売数量減もあり減収となった。」
原油・ナフサ価格低下による製品市況下落が減収として現れ、原料ナフサ価格低下に伴う受払差悪化により石油化学セグメントは36億67百万円の営業損失となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「オレフィン事業は、中国需要の減速による東アジアの需給バランスの軟化、原料価格の低下に伴いエチレン・プロピレン等の製品市況が低下するとともに、当四半期連結累計期間は誘導品の定修による販売数量減もあり減収となった。」
中国需要の減速と原料価格低下に伴う製品市況の低下が続き、定期修理による販売数量減も重なって減収となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「オレフィン事業は、前連結会計年度に実施した４年に１度のエチレン生産設備の定期修理が当連結会計年度はなかったためエチレン・プロピレンの販売数量は増加したが、アジア市場での石化製品需給の軟化を受けた市況低下により減収となった。」
定期修理がなく販売数量は増加した一方、アジア市場の需給軟化と市況低下により石油化学セグメントは売上高6.8％減、営業利益15.4％減となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「オレフィン事業は、前年同四半期連結累計期間に実施した４年に１度のエチレン生産設備の定期修理が当四半期連結累計期間はなかったためエチレン・プロピレンの販売数量は増加したが、アジア市場での石化製品需給の軟化を受けた市況低下により減収となった。」
定期修理がなかったため販売数量は増加した一方、アジア市場の需給軟化と市況低下により石油化学事業が減収となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「石油化学業界においては、エチレン及び誘導品の国内生産は高稼働が続いたが、東アジアの需給は中国経済の減速を受けやや軟化した。」
中国経済の減速を受けて東アジアの石油化学需給が軟化し、製品市況への下押し要因が継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「石油化学業界においては、エチレン及び誘導品の国内生産は高稼働が続いたが、東アジアの市況は原油価格の低下を受け低下した。」
原油価格の低下を受けて東アジアの石油化学市況が低下し、製品価格下落につながる市場環境が再び顕在化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「この結果、当セグメントの売上高は2,688億79百万円（前連結会計年度比7.1%増）となったが、営業利益は主に大型定期修理の影響に加え、オレフィン主要製品のスプレッドの圧縮があり203億33百万円（同39.0%減）となった。」
原料・製品市況の変動に伴うスプレッド圧縮が実際に発生し、石油化学セグメントの営業利益39.0％減として現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「オレフィン事業はこれによる販売量の減少はあったが、原料ナフサ市況の上昇に伴い販売価格が上昇し前年同四半期連結累計期間並みとなった。」
ナフサ市況の上昇が製品販売価格の上昇につながる関係を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「オレフィン事業は、原料ナフサ価格の上昇を受けた第１四半期連結会計期間を中心とする製品価格の上昇により増収となった。」
ナフサ価格上昇に伴う製品価格上昇・増収という関係を引き続き示している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「オレフィン事業は、原料ナフサ価格の上昇を受けた製品価格の上昇により増収となった。」
ナフサ価格下落による製品価格低下・減収という前年の状況から、当四半期は価格上昇が増収要因となった。 - FY2016再掲有価証券報告書
「石油化学セグメントは原料ナフサ価格の下落に伴い製品価格が低下し減収となるなど全てのセグメントで減収となり、総じて6,711億59百万円（前連結会計年度比13.5%減）となった。」
ナフサ価格低下が製品価格と売上高を押し下げる関係を通期でも確認している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「オレフィン事業は、アジア市場における需給は堅調に推移したものの、原料ナフサ価格の下落を受けた製品価格の低下により減収となった。」
原料価格の下落が製品価格と売上に実際に影響したと説明している。