GISソリューションのクラウド化・高度化
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-06前進決算
「また、GISを活用したプラットフォーム開発（公益・鉄道・物流事業者向け等）を新規に受注し、これら案件を推進いたしました。」
GISを活用した公益・鉄道・物流事業者向けプラットフォーム開発を新規受注し、案件推進に進んだ。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月には、スマートシティ統合プラットフォームサービス（都市OS）の提供に向け、アジア航測株式会社と戦略的パートナーシップを締結いたしました。」
GIS・地理空間情報領域について、都市OSの提供に向けたアジア航測社との戦略的パートナーシップへ進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年７月には、GIS及びIoT×AIの知見をもとに、ITコンサルティング大手・フューチャーグループのフューチャーアーティザン株式会社と戦略的パートナーシップを締結、サステナビリティ経営とGXを支援するための新構想「Sustainable Factory IoT (SF-IoT) 」を発表いたしました。」
GIS・IoT・AIを組み合わせたソリューションについて、フューチャーアーティザン社との戦略的パートナーシップ締結と、SF-IoT構想の発表へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月には、SaaS型・サブスクリプションサービスの第２弾となる、AI機能を搭載した商圏分析ソリューション「DOCOYA（ドコヤ）」の販売を開始いたしました。」
GIS・位置情報ソリューションについて、COCOYAに続くSaaS型・サブスクリプションサービス第2弾として、AI機能を搭載した商圏分析ソリューションDOCOYAの販売を開始した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「GIS：地理情報システム」「IoT空間情報」「セキュリティ」を中核ソリューションとした提案活動に取り組み、社会インフラ事業では、電力会社や自治体向けのGISソリューションが堅調に推移しました。また、先進インダストリー事業では、建設／測量コンサルティング企業向けGISソリューション、製造業・物流業向けIoTソリューションの拡大に取り組みました。以上の結果、当中間連結会計期間の売上高は、622百万円(前年同期比27.4％増)となりました。」
GIS・IoT空間情報・セキュリティを中核とするソリューションについて、電力会社、自治体、建設・測量、製造、物流へ展開し、売上高622百万円、前年同期比27.4％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「位置測位による現場の可視化 ・分析ソリューション「uS1GMA（ユーシグマ） 」をリニューアルしました（新機能の追加、対応デバイスの拡充）。…地図業界のリーディングカンパニーである株式会社ゼンリンとは、地図データ販売におけるパートナー契約を締結しました。…ジオテクノロジーズ株式会社と「ジオプリディクション・パートナーエコシステム」契約を締結しました。」
GIS・位置情報領域でuS1GMAの機能・対応デバイスを拡充し、ゼンリン社およびジオテクノロジーズ社との契約締結により提供基盤を広げた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「GIS：地理情報システムによるDXの実現にお応えするため、当社初のサブスクリプション・ソリューションとして、店舗情報マッピングサービス「COCOYA（ココヤ）」の発売を開始しました。」
GISソリューションについて、研究・提案・共同開発に加え、当社初のサブスクリプション型サービス「COCOYA」の発売開始へ進展した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「ソリューション分野では、「GIS：地理情報システム」を中核に、エネルギーやインダストリー分野でのDX対応、グローバル企業とのアライアンスビジネスの拡大と新サービスの創造に注力しました。」
GISを中核に、エネルギー・インダストリー分野のDXおよび新サービス創出へ展開する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ソリューション分野では、「GIS：地理情報システム」を中核に、エネルギーやインダストリー領域でのDX対応に注力しました。」
GISを中核にエネルギー・インダストリー領域のDXへ対応する方針を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ワシントン発のユニコーン企業 Mapbox Inc.とソフトバンク株式会社が共同出資するマップボックス・ジャパン合同会社と、地図を用いたDXの推進に向けてパートナー契約を締結しました。今後、当社が強みを有するエネルギーやインダストリー領域を足掛かりに幅広い業界へ展開し、３年後に100社への導入を目指すとともに、ソリューションパッケージなどの共同開発も行ってまいります。」
GIS・位置情報ソリューションについて、マップボックス・ジャパンとのパートナー契約締結に進み、エネルギー・インダストリーを起点に3年後100社への導入と共同開発を目指す計画が示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「先ず、世界No.１総合モーターメーカーの「日本電産株式会社」と、位置情報ソリューション事業での業務提携契約の締結準備を進めました（2022年２月２日発表）。今後、両社共同で、DXソリューションの企画・開発を推進してまいります。」
GIS・位置情報ソリューションに関して、日本電産社との業務提携契約の締結準備と、共同でのDXソリューション企画・開発計画が示された。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「GISソリューション：地理情報システム」の提供に継続して取り組んだことに加え、次世代スマートメータ関連での対応に注力しました。」
GISソリューションの提供を継続し、次世代スマートメータ関連への対応も進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ソリューション分野では、「セキュリティ・ソリューション：LynxSECURE」や、「GISソリューション：地理情報システム」の提供に注力したことに加え、自治体向けテレワーク・ソリューション「セキュア・ラップトップ」を開発し、兵庫県芦屋市役所での実証実験に継続して取り組むと共に、全国の自治体や企業に向けた提案活動を展開しました。」
GISソリューションについて、セキュリティ・ソリューションやテレワーク・ソリューションとともに提供・提案を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「更に、工場や大規模プラントの整備点検を標準化・効率化し、作業員の安全性を高める「GIS／ARソリューション」を、世界100カ国以上でデジタルトランスフォーメーション事業を展開する「シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社」と共同開発し、販売開始しました。」
GISについて、従来の研究・提案・実証実験から、シュナイダーエレクトリックホールディングス社との共同開発および販売開始へ進展した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ソリューション分野（セキュリティや、近距離無線通信、GIS（地理情報システム）等、当社独自のソリューションの提供）では、セキュリティ・ソリューション：LynxSECUREが医療関連ネットワークシステムで採用され、また、GIS：地理情報システムを活用したマーケティング・ソリューションの提案・実証実験など、独自ソリューションの提供・展開に注力しましたが、大手公益企業向けに提供していたセキュリティ・コンサルティング・サービスが終了しました。」
GISを活用したマーケティング・ソリューションについて、提案・実証実験まで具体的な展開が記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この他、慶應義塾大学（GIS：地理情報システム）や名古屋工業大学（IoT・セキュリティ）、早稲田大学（EMS：エネルギー・マネジメント・システム）等との共同研究に継続して取組んだ他、AI・VR（Virtual Reality）等の基礎研究を推進しました。」
GIS、IoT・セキュリティ、EMS、AI・VR等の研究開発と大学との共同研究を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、「次世代IoT機器向け、組み込み『マルチコア制御システム』」に関する共同研究に継続して取り組みました。この他、慶應義塾大学（GIS：地理情報システム）や名古屋工業大学（IoT・セキュリティ）、早稲田大学（EMS：エネルギー・マネジメント・システム）等との共同研究に継続して取組みました。」
GISを含む大学との共同研究およびIoT・セキュリティ関連の研究開発を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「競争優位の発揮としては、研究開発活動として、先端IT研究所を中心に、当社独自のGIS（地理情報システム）及び近距離無線通信技術を活用したクラウド型のAI・IoTプラットフォームの研究・開発に取組みました。」
GIS、近距離無線、クラウド、AI・IoTプラットフォームの研究開発を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「先端IT技術研究所を中心に、クラウド環境を活用し、当社独自のGIS（地理情報システム）及び近距離無線通信技術を活用したAI・IoTプラットフォームの研究・開発に取組みました。」
GIS、近距離無線通信、AI・IoTプラットフォームの研究開発を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「慶應義塾大学（GIS：位置情報システム）や名古屋工業大学（IoT・セキュリティ）、早稲田大学（EMS：エネルギー・マネジメント・システム）等との共同研究に継続して取組みました。」
GISを含む共同研究を継続しており、GIS・IoT関連の研究開発方針に重要な変更はない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「慶應義塾大学と「GIS と IoT の融合」に関する共同研究と、「GIS×IoT プラット フォーム」の共同開発に着手しました。」
GISとIoTの融合研究およびGIS×IoTプラットフォーム共同開発の取り組みが年度報告でも確認された。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「慶應義塾大学と「GIS と IoT の融合」に関する共同研究と、「GIS×IoT プラット フォーム」の共同開発に着手しました。」
GISソリューションについて、GISとIoTの融合に関する共同研究およびGIS×IoTプラットフォームの共同開発に着手した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「GISソリューション：SUN MAP®」において、サービスの拡充として、新たに「クラウドサービス」及び「配送計画最適化ソリューション：SUN MAP® for VRP™」の提供を開始しました。」
既存ソリューションの提供形態と機能領域を拡張している。