Komori
アドソル日進(3837)・方針前進

先端技術研究とソフトウェア開発の生産性向上

FY2016に初出。36回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-08-06。

36記載
11年にわたる
6うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2019 – FY2021-Q2前進FY2024-Q2 – 2026-08-062016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 320202021: 320212022: 420222023: 320232024: 220242025: 020252026: 72026
同じテーマの他社
先端技術研究とソフトウェア開発生産性の一体的強化3社が書いているテーマ・逆風0社・追い風3社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「東北大学サイバーサイエンスセンターと「AI新時代のデータプラットフォーム」領域で共同研究を開始」

    先端技術研究と産学連携について、東北大学サイバーサイエンスセンターとのAI新時代のデータプラットフォーム領域の共同研究を開始した。
  2. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「ビジネス適用が急速に進む生成AI関連では、自社開発の生成AI「AdsolChat(アドソルチャット)」を活用した業務効率化に加え、生成AIサービスの企画・開発及びサービス化に取り組みました。」

    先端技術研究の成果について、生成AIを研究対象とする段階から、自社開発のAdsolChatによる業務効率化と生成AIサービスの企画・開発・サービス化へ展開した。
  3. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「生成AI関連では、ワーキンググループ活動を通じ、業務効率化及び独自サービスの展開に向けた調査研究を推進しました。」

    先端技術研究の対象に生成AIを加え、業務効率化および独自サービス展開に向けたワーキンググループ活動を進めた。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「産学連携の取組みとしては、東京大学大学院(宇宙・衛星データ利活用)をはじめとした各大学との共同研究を継続したことに加え、ベトナム・ダナン大学と新たに「メタバース」と「教育システム」の融合に向けた共同研究を開始しました。」

    既存の産学連携研究に加え、ダナン大学とのメタバースと教育システムの融合に関する共同研究を開始した。
  5. FY2023再掲有価証券報告書

    「国内外の大学・研究機関との共同研究や最先端企業との連携に加え、AI研究所や、100%子会社のAdsol-Nissin San Jose R&D Center,Inc.(所在地:米国サンノゼ・シリコンバレー)を通じて、「DX」「AI」「IoT」「セキュリティ」などの最先端技術を駆使し、持続可能な社会と豊かな社会の発展に寄与する革新的なキーテクノロジーの融合(セキュリティ・地図情報・IoT)による、Valueソリューションの創造と、強化・拡充が、研究開発活動の基本的な方針です。」

    AI研究所、サンノゼR&Dセンター、大学・研究機関との連携を通じ、DX・AI・IoT・セキュリティ・地図情報を融合したValueソリューションを創造する研究開発方針を継続している。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「産学連携への取り組みとして、東京大学大学院との宇宙・衛星データ関連の共同研究に継続して取り組んだことに加え、新講座「実践宇宙データ活用」において、AI・IoT分野を中心に支援を行いました(開講:2022年10月5日)。」

    東京大学大学院との共同研究に加え、「実践宇宙データ活用」講座が2022年10月5日に開講され、宇宙データ活用とAI・IoT人材・技術支援の取り組みが具体化した。研究開発活動の金額は105百万円と記載された。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「競争優位の発揮としては、研究開発活動として、国立研究開発法人 産業技術総合研究所とともに、「AIの品質ガイドライン」策定プロジェクト、及び「AIの品質評価プラットフォーム」開発プロジェクトに継続して取り組みました。」

    産業技術総合研究所とのAI品質ガイドラインおよびAI品質評価プラットフォームの研究開発を継続している。研究開発費は73百万円と記載された。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「国内外の大学・研究機関との共同研究や最先端企業との連携に加え、AI研究所や、100%子会社のAdsol-Nissin San Jose R&D Center,Inc.(所在地:米国サンノゼ・シリコンバレー)を通じて、「DX」「AI」「IoT」「セキュリティ」などの最先端技術を駆使し、持続可能な社会と豊かな社会の発展に寄与する革新的なキーテクノロジーの融合(セキュリティ・地図情報・IoT)による、Valueソリューションの創造と、強化・拡充が、研究開発活動の基本的な方針です。」

    大学・研究機関・企業との連携、AI研究所およびサンノゼR&Dセンターを活用したDX・AI・IoT・セキュリティ研究とValueソリューション創造の方針を継続している。
  9. FY2022達成有価証券報告書

    「「AI」に関する先端技術研究を強化・推進し、顧客の「DX」に、より貢献することを目的に、「AI研究所」を開設しました。」

    前四半期まで開設準備段階だったAI研究所が開設された。AI品質ガイドライン・評価プラットフォーム等の研究も継続している。
  10. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「「AI」に関する先端技術研究を強化・推進し、お客様の「DX」に、より貢献することを目的に、「AI研究所」の開設準備を進めました。産学連携への取り組みとして、「航空・宇宙工学分野」において新たに、「東京大学大学院 工学系研究科」と、「宇宙・衛星データの利活用」と、これを実現する「人材育成(宇宙×IT)」等を目指す共同研究の開始準備を行いました。」

    AI研究所の開設準備と、東京大学大学院との宇宙・衛星データ利活用および宇宙×IT人材育成に関する共同研究の開始準備が進んだ。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「加えて、ローコードやノーコードなどの高速開発技術を活用した当社グループ独自の開発モデルや、多様化する開発スタイルに適応した新たなインテグレーション・サービスの研究開発に取り組んでいます。」

    AI品質、ローコード・ノーコード、高速開発技術、新たなインテグレーション・サービスを対象とする研究開発を継続している。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「競争優位の発揮としては、研究開発活動として、国立研究開発法人 産業技術総合研究所と共に、「AIの品質ガイドライン」策定プロジェクト、及び「AIの品質評価プラットフォーム」開発プロジェクトに参画しました。加えて、ローコードやノーコードなどの高速開発技術を活用した当社グループ独自の開発モデルや、多様化する開発スタイルに適応した新たなインテグレーション・サービスの研究開発に取り組んでいます。」

    AI品質ガイドラインに加えてAI品質評価プラットフォーム開発への参画を明記し、ローコード・ノーコードを含む高速開発技術と新たなインテグレーション・サービスを研究開発対象として具体化した。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「尚、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    AI、IoT、組込み制御、GIS、EMS等の研究開発および産学連携について、重要な変更がないと記載している。
  14. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「産学連携への取組みとして、立命館大学と「次世代IoT機器向け、組み込み『マルチコア制御システム』」に関する共同研究に継続して取り組んだ他、慶應義塾大学(GIS:地理情報システム)や早稲田大学(EMS:エネルギー・マネジメント・システム)、千葉大学(教育用AI・VR:Virtual Reality)等との共同研究に継続して取組みました。」

    既存の産学連携研究を継続する中で、千葉大学の教育用AI・VRを含む共同研究先・研究領域が記載された。
  15. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「競争優位の発揮としては、研究開発活動として、国立研究開発法人 産業技術総合研究所と共に、AI品質ガイドラインの策定プロジェクトに参画しました。」

    産業技術総合研究所と共同でAI品質ガイドライン策定プロジェクトに参画するという、新たな研究開発活動が記載された。
  16. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「競争優位の発揮としては、先端IT研究所を中心に、AI、エッジ、プラットフォーム等をキーワードにした研究開発や、人材育成・教育研修にも積極的に取り組みました。」

    先端IT研究所を中心とする研究開発について、AIに加えてエッジ、プラットフォームを研究キーワードとして具体化した。
  17. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「産学連携への取組みとして、立命館大学とIoTセキュリティをキーワードに、コンソーシアムの設立や業界標準を目指した産学連携協定を締結し、IoTセキュリティセンターの開設準備を進めました。」

    立命館大学とのIoTセキュリティ分野のコンソーシアム・産学連携協定に続き、IoTセキュリティセンターの開設準備まで進展した。
  18. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「産学連携への取組みとして、立命館大学とIoTセキュリティをキーワードに、コンソーシアムの設立や業界標準を目指した産学連携協定を締結しました。また、「次世代IoT機器向け、組み込み『マルチコア制御システム』」に関する共同研究に継続して取り組みました。」

    立命館大学とのIoTセキュリティ分野のコンソーシアム設立・産学連携協定締結という具体的な進展が記載された。組込みマルチコア制御システムの共同研究も継続している。
  19. FY2019前進有価証券報告書

    「産学連携への取組みとして、立命館大学と、「次世代IoT機器向け、組み込み『マルチコア制御システム』」に関する共同研究を開始したことに加え、2019年4月に行った「IoTセキュリティ分野を主とする科学技術の発展」を目指す「産学連携協定」締結に向けた諸準備を進めました。」

    立命館大学との組込みマルチコア制御システム研究を開始し、IoTセキュリティ分野の産学連携協定に向けた準備も進めた。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「又、当第3四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    AI・IoTプラットフォーム、LynxSECURE、組込みシステム等の研究開発方針について重要な変更はないと記載されている。
  21. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「新たに立命館大学と、「次世代IoT機器向け、組み込み『マルチコア制御システム』」に関する共同研究を開始したことに加え、慶應義塾大学(GIS:位置情報システム)や名古屋工業大学(IoT・セキュリティ)、早稲田大学(EMS:エネルギー・マネジメント・システム)等との共同研究に継続して取組みました。」

    立命館大学との次世代IoT機器向け組込みマルチコア制御システムの共同研究を新たに開始した。
  22. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「クラウド環境を活用した当社独自のAI・IoTプラットフォームの研究・開発に取組みました。又、「LynxSECURE」に関する技術研究を、米国サンノゼ・シリコンバレーの100%子会社「Adsol-Nissin San Jose R&D Center, Inc.(アドソル日進サンノゼR&Dセンタ)」及び米Lynx社と継続して取組みました。産学連携への取組みとしては、慶應義塾大学や名古屋工業大学等との共同研究に取組んだ他、組込みOSに関する共同研究の準備に着手しました。」

    AI・IoTプラットフォーム、LynxSECURE、大学との共同研究に加え、組込みOSに関する共同研究の準備に着手した。
  23. FY2018再定義有価証券報告書

    「こうした考えに立って、当社では、「IoXの中核を為す「サイバーフィジカルシステム」を実現する総合インテグレータ(CPS: Cyber Physical Integrator)」を目指し、①新たな価値創造に必要な新技術 、②つがる世界の実現に必要なCPS基盤構築・活用に向けた研究開発活動を、当社単独、又は大学・企業等との共同で行っています。」

    先端技術研究とソフトウェア生産技術革新の方針が、CPSを実現する総合インテグレータを目指す研究開発へ再整理された。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「AI領域では、注目されるエヌビディア社の画像解析技術や、Deep Learning(深層学習・機械学習)に関する先進的研究に取組みました。」

    先端技術研究について、エヌビディア社の画像解析技術およびDeep Learningに関する研究対象が具体的に記載された。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「産学連携への取り組みとして、名古屋工業大学でのサイバー攻撃への防御に関する共同研究に参加したことに加え、慶應義塾大学と「GIS と IoT の融合」に関する共同研究と、「GIS×IoT プラット フォーム」の共同開発に着手しました。」

    名古屋工業大学でのサイバー攻撃防御の共同研究への参加に加え、慶應義塾大学とのGIS・IoT融合研究およびプラットフォーム共同開発に着手した。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「生産性向上への取組みとして、先端IT技術研究所を中心に、先進技術の研究やソフトウェア開発における生産技術の革新(賢く価値を生み出す開発モデルの実現)に継続して取組みました。」

    先端IT技術研究所を中心とする先進技術研究とソフトウェア開発の生産技術革新が継続している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「前事業年度に設置した先端IT技術研究所を中心に、先進技術の研究やソフトウェア開発における生産技術の革新(賢く価値を生み出す開発モデルの実現)に継続して取組みました。」

    先端IT技術研究所を中心とした先進技術研究とソフトウェア開発の生産技術革新が継続している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「前事業年度に設置した先端IT技術研究所を中心に、先進技術の研究やソフトウェア開発における生産技術の革新(賢く価値を生み出す開発モデルの実現)に継続して取組みました。」

    先端技術研究とソフトウェア開発の生産技術革新が継続している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「先端IT技術研究所を中心に、先進技術の研究やソフトウェア開発における生産技術の革新(賢く価値を生み出す開発モデルの実現)に継続して取組みました。」

    先端技術研究とソフトウェア開発の生産性向上への取り組みが継続している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「先端技術や生産性向上としてソフトウェア開発における生産技術の革新(より賢く、価値を生み出すソフトウェア開発の実現)の為の研究・開発を推進しています。」

    先端IT技術研究所、ASF、STP、モデルベースシステムズエンジニアリング、エンタープライズアジャイル勉強会などが挙げられている。
一緒に動いた変遷

「オフショア・ニアショアを組み合わせた分散開発体制」は、この変遷が動いた36回のうち14回、同じ書類で同じ向きに動きました。

141313111010★123456
  1. ★この変遷
  2. 1オフショア・ニアショアを組み合わせた分散開発体制14回
  3. 2電力・ガス自由化を含むエネルギー領域の拡大13回
  4. 3融合・連携による新たなソリューションの創造13回
  5. 4協力会社・提携企業との関係強化と企業グループ形成11回
  6. 5GISソリューションのクラウド化・高度化10回
  7. 6国内外拠点を活用したグローバル事業展開10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アドソル日進の次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
先端技術研究とソフトウェア開発の生産性向上|アドソル日進(3837)の変遷 | Komori