原材料価格・原油価格・物流費の変動リスク
FY2016に初出。38回の記載のうち20回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-03。
ダイショーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- 2026-08-03再掲決算
「食品業界におきましては、原材料価格や包装資材価格、物流費、人件費の上昇が継続しており、各企業において価格改定やコスト上昇への対応が求められる厳しい経営環境が続きました。」
原材料・包装資材・物流費・人件費の上昇と、価格改定・コスト上昇対応を要する環境が継続している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、原材料費・物流費・人件費の上昇が常態化しており、これまでも進められてきた価格改定の動きがさらに継続いたしました。」
原材料費・物流費・人件費の上昇が常態化し、価格改定がさらに継続していると記載されている。 - 2026-05-11悪化決算
「食品業界におきましては、原材料費・物流費・人件費の上昇が常態化しており、これまでも進められてきた価格改定の動きがさらに継続いたしました。」
原材料費・物流費・人件費の上昇が常態化し、価格改定が継続していると記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、値上げが継続しており、2025年４月〜９月累計で１万品目超の価格改定が実施されました。原材料費・物流費・人件費などのコスト増により、企業は価格転嫁を進めざるを得ない状況が続く一方、販売数の確保は一層厳しいものとなっており、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料費・物流費・人件費のコスト増と、それに伴う価格転嫁が継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、上昇しつづける原材料価格や労働コスト、物流費へ対応するために、多くの食品の値上げが続きました。」
原材料価格、労働コスト、物流費の上昇と、それに伴う食品値上げが継続している。通期利益もコスト上昇の影響を受けた。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間会計期間におけるわが国経済は、雇用、所得環境が改善するなか景気は緩やかに回復してきたものの、国際的な天候不順や長期化する地政学リスクによる原材料価格等のコスト上昇は国内経済に与える影響として懸念され、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
原材料価格等のコスト上昇について、国際的な天候不順と長期化する地政学リスクを要因として明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「食品業界におきましては、企業は上昇し続ける原材料価格や労働コストなどを吸収しながら利益を確保しなければならず、経営の正常化には厳しい状況となりました。」
上昇し続ける原材料価格・労働コストを吸収しながら利益を確保する厳しい状況が継続している。コスト上昇は実際の経営環境として示されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、上昇し続ける原材料価格や労働コストなどを吸収しながら利益を確保しなければならず、企業運営の正常化には厳しい状況となりました。」
原材料価格の上昇が続き、労働コストも含めたコスト圧力を吸収しながら利益を確保する厳しい状況が継続している。一方、製品価格改定の効果により利益は前年同期を上回った。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、上昇する原材料価格や労働コストへ対応するために、依然として製品への価格転嫁が続いており、企業運営の正常化には厳しい状況となりました。」
原材料価格の上昇が続き、製品価格への転嫁を行っていることが記載されている。原材料価格変動による収益圧迫リスクが継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度におけるわが国経済は、行動制限の緩和等による経済活動正常化の動きに伴い、緩やかな回復がみられたものの、資源・エネルギー価格の高騰や円安の進行により、厳しい状況で推移いたしました。」
資源・エネルギー価格の高騰と円安が継続し、原材料・燃料価格の上昇が通期利益を実際に圧迫した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増収を達成したものの、原材料価格や燃料価格の上昇の影響が大きく営業利益は９億99百万円（前年同期比69.3％）、経常利益は10億８百万円（前年同期比69.6％）、四半期純利益は６億74百万円（前年同期比68.6％）となりました。」
原材料価格・燃料価格の上昇が実際に利益を圧迫し、各利益が前年同期比約7割まで低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原材料価格の大幅な上昇に加え、物流費やエネルギーコストの上昇も顕著になり、業界を取り巻く環境が大きく変化しています。」
原材料価格の大幅な上昇に加え、物流費・エネルギーコストの上昇が顕著となった。原材料価格や燃料価格の上昇が利益を実際に圧迫したと説明されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格の上昇の影響も大きく営業利益は21百万円（前年同期比14.2％）、経常利益は25百万円（前年同期比16.8％）、四半期純利益は10百万円（前年同期比10.7％）となりました」
原材料価格上昇の影響が大きく、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を大きく下回った。原材料価格上昇リスクが利益面に実際に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境については原材料価格の高騰に加え、原油高や円安といった複合的な要因によって物流費などの各種コストが上昇基調にある」
原材料価格の高騰に加え、原油高・円安により物流費等の各種コストが上昇基調にあると説明され、コスト上昇要因が広がっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、物流コストの高止まりや原材料価格・資源価格の高騰の影響は今後も続くことが予想されており、多くの課題が山積する経営環境が続きました。」
物流コストの高止まりに加え、原材料価格・資源価格の高騰とその影響が今後も続くとの見通しが示され、コスト上昇リスクの対象が広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、物流コストの高止まりや人手不足の影響は今後も続くことが予想されており、多くの課題が山積する経営環境が続きました。」
物流コストの高止まりと人手不足の影響が今後も続くとの見通しが、前四半期に続いて示されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「さらに、物流コストの高止まりや人手不足の影響は今後も続くことが予想されており、多くの課題が山積する経営環境が続きました。」
物流コストの高止まりと人手不足の影響が今後も続くとの見通しが示され、コスト上昇リスクの継続性が明示された。 - FY2021想定超の急騰シナリオと対応策を明示有価証券報告書
「当社では、原材料の複数社購買や計画的購買によって安定的な調達を図っておりますが、価格が急激かつ想定を超えて高騰した場合、製造原価が上昇することにより、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
原油・原材料価格の変動リスクについて、想定を超える急騰時の製造原価上昇を明示し、複数社購買・計画的購買を対応策として記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格・物流費の変動リスクについて重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格・物流費の変動リスクについて重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が提出会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格・原油価格・物流費の変動リスクについて重要な変更はないと記載されている。 - FY2020原材料価格は想定範囲内、物流コスト上昇は継続有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格は想定の範囲内で推移するなか、広告・販促企画活動といった後方支援への積極投資や、物流コストの上昇の影響を受けたものの、営業利益は５億55百万円（前期比109.5％）、経常利益は６億18百万円（前期比118.2％）、当期純利益は４億４百万円（前期比123.9％）となりました。」
原材料価格は想定範囲内で推移した一方、物流コスト上昇の影響は継続した。利益は前期を上回っており、リスクの発現と業績影響が混在している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格は想定の範囲内で推移したものの、広告・販促企画活動といった後方支援への積極投資や、物流コストの上昇の影響は大きく」
原材料価格は想定範囲内だった一方、広告・販促企画活動への投資と物流コスト上昇の影響が大きく、利益を圧迫している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格は想定の範囲内で推移したものの、広告・販促企画活動といった後方支援への積極投資や、物流コストの上昇の影響は大きく、営業利益は１億９百万円（前年同期比54.8％）、経常利益は１億69百万円（前年同期比80.8％）、四半期純利益は１億１百万円（前年同期比80.8％）となりました。」
原材料価格は想定範囲内だった一方、物流コスト上昇等の影響が大きく、各利益が前年同期を下回った。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格は安定して推移したものの、広告・販促企画活動といった後方支援への積極投資や、物流コストの上昇の影響もあり、営業損失は65百万円（前年同期は47百万円の営業損失）、経常損失は７百万円（前年同期は38百万円の経常損失）、四半期純損失は13百万円（前年同期は39百万円の四半期純損失）となりました。」
原材料価格は安定した一方、物流コストの上昇が利益に影響し、営業損失は前年同期より拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「原油・原材料価格の大幅な変動や国際的な需給動向等によりその価格が変動する可能性があります。この価格変動によって、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
リスク自体は継続記載され、当期は原材料価格が安定した一方、物流費、燃料費などのコスト増加が利益を圧迫した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、原材料価格は安定して推移したものの、物流コスト、燃料費、労務費・人件費関連コストの増加を吸収するには至らず、営業利益は８億13百万円（前年同期比91.8％）、経常利益は８億27百万円（前年同期比93.0％）、四半期純利益は５億56百万円（前年同期比94.8％）となりました。」
原材料価格は安定した一方、物流コスト、燃料費、労務費・人件費関連コストの増加が実際に利益を圧迫し、各利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期累計期間における売上高は、98億75百万円（前年同期比103.2％）となりました。利益につきましては、販売活動への積極投資を実施し、労務費・人件費関連コストが増加したものの、原材料価格は安定して推移したことなどにより、営業利益は１億98百万円（前年同期比126.2％）、経常利益は２億９百万円（前年同期比132.2％）、四半期純利益は１億25百万円（前年同期比134.5％）となりました。」
原材料価格は安定して推移した一方、販売活動への投資に伴い労務費・人件費関連コストが増加した。利益は前年同期を上回った。 - FY2019-Q1原材料価格は安定、労務費・人件費関連コストは増加有価証券報告書
「利益につきましては、販売活動への積極投資を実施するなか、労務費・人件費関連コストが増加したものの、原材料価格は安定して推移したことなどにより、営業損失は47百万円（前年同期は70百万円の営業損失）、経常損失は38百万円（前年同期は70百万円の経常損失）、四半期純損失は39百万円（前年同期は51百万円の四半期純損失）となりました。」
原材料価格は安定して推移した一方、労務費・人件費関連コストは増加した。損失額は前年同期より縮小している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油・原材料価格の大幅な変動や国際的な需給動向等によりその価格が変動する可能性があります。」
原油・原材料価格および物流費等の変動が業績に影響するリスクを引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、労務費・人件費関連コストおよび物流コストは増加したものの、増収を達成し、また原材料価格も安定して推移したことにより、営業利益は８億86百万円（前年同期比124.3％）、経常利益は８億89百万円（前年同期比125.0％）、四半期純利益は５億86百万円（前年同期比126.5％）となりました。」
労務費・人件費関連コストおよび物流コストの増加と、原材料価格の安定が引き続き記載されている。 - FY2018-Q2原材料価格は安定、労務費・物流コストは増加有価証券報告書
「利益につきましては、労務費・人件費関連コストおよび物流コストは増加したものの、増収を達成し、また原材料価格も安定して推移したことにより、営業利益は１億57百万円（前年同期比155.0％）、経常利益は１億58百万円（前年同期比158.5％）、四半期純利益は93百万円（前年同期比184.1％）となりました。」
原材料価格は安定して推移した一方、労務費・人件費関連コストおよび物流コストは増加した。利益は前年同期を上回っている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、労務費・人件費関連コストおよび物流コストは増加したものの、増収を達成したことにより、営業損失は70百万円（前年同期は92百万円の営業損失）、経常損失は70百万円（前年同期は93百万円の経常損失）、四半期純損失は51百万円（前年同期は72百万円の四半期純損失）となりました。」
物流コストの増加が実績説明に現れており、コスト上昇が引き続き発生している。一方、損失額は前年同期より縮小した。 - FY2017対処有価証券報告書
「売上原価は原材料比率の上昇による影響を製造コストの効率化により抑制し、116億６百万円となりました。」
原材料比率の上昇は発生しているものの、製造コストの効率化によって影響を抑制したと説明されている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「９月以降は気温の高い日が続き、相次ぐ台風上陸や天候不順による野菜の不作・価格高騰など、厳しい環境のなか苦戦を強いられましたが、主力の『博多もつ鍋スープ』や、低価格のもやしを主材とする鍋用スープが好調に推移しました。」
天候不順による野菜の不作・価格高騰が実際に発生し、厳しい環境として業績説明に現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増収を達成したものの、コストの上昇を吸収するには至らず、営業利益は１億１百万円（前年同期比77.7％）、経常利益は１億円（前年同期比79.6％）、四半期純利益は50百万円（前年同期比78.5％）となりました。」
増収にもかかわらずコスト上昇を吸収できず、利益が前年同期を下回った。コスト上昇リスクの影響が引き続き確認される。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「利益につきましては、増収を達成したものの、コストの上昇を吸収するには至らず、営業損失は92百万円（前年同期は62百万円の営業損失）、経常損失は93百万円（前年同期は65百万円の経常損失）、四半期純損失は72百万円（前年同期は50百万円の四半期純損失）となりました。」
コスト上昇を増収で吸収できず、営業損失・経常損失・四半期純損失が前年同期より拡大した。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料高及び物流コストの上昇を吸収するには至らず」
価格上昇リスクが当期の利益面に実際に影響したと説明されている。