コスト競争力の強化と不採算商品の見直し
FY2016-Q2に初出。46回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- 2026-10-08前進決算
「調味料やカット野菜の価格改定効果、カット野菜の原料価格の安定により増益」
価格改定効果に加え、カット野菜の原料価格安定が増益要因として示され、コスト・収益性改善の進展が具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、米州での一時減収影響や新工場の償却費増加があったものの、国内の増収や高付加価値商品へのシフト、ＳＣＭの効率化などにより増益となりました。」
コスト・収益性改善の手段として、価格改定効果や高付加価値商品へのシフトに加え、SCMの効率化が営業利益の増益に寄与したと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「国内ではお客様の多様化するニーズに対応しつつ、迅速な価格転嫁を進めるなど、収益性・生産性の向上に取り組んでいます。」
原材料高への対応として迅速な価格転嫁を進め、収益性・生産性の向上を図る取り組みを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「＜市販用＞ ・主原料高騰影響の緩和により増益 ＜業務用＞ ・主原料高騰影響の緩和や販売増加により増益」
主原料高騰影響の緩和が市販用・業務用の増益要因となったとの説明を継続している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「＜市販用＞ ・調味料の価格改定による単価上昇等で増収 ・主原料高騰影響の緩和により増益 ＜業務用＞ ・調味料の販売増加があったものの、タマゴ商品の販売減少により減収 ・主原料高騰影響の緩和により増益」
主原料価格の高止まりは続いているものの、主原料高騰影響の緩和が市販用・業務用の増益要因として記載され、従来より利益への影響が和らいでいる。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、海外の安定成長や調味料、タマゴ商品の価格改定による単価上昇などにより増収となりました。営業利益は、主原料およびエネルギー・一般原資材の高騰影響を受けたことにより減益となりました。」
価格改定や海外成長による増収があった一方、主原料・エネルギー・一般原資材の高騰により営業利益は13,341百万円、前年同期比37.7％減となった。コスト上昇影響が業績悪化として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、主原料およびエネルギー・一般原資材の高騰影響を強く受けたことにより減益となりました。」
主原料、エネルギー、一般原資材の高騰影響が継続し、営業利益は6,846百万円と前年同期比7,395百万円、51.9％減少した。コスト上昇の影響がより具体的な業績悪化として反映されている。 - FY2023-Q1原材料・エネルギー高騰影響の顕在化有価証券報告書
「営業利益は、主原料およびエネルギー・一般原資材の高騰影響を強く受けたことにより減益となりました。」
コスト競争力の強化に関する従来の施策記載に対し、当四半期は主原料、エネルギー、一般原資材の高騰が営業利益を押し下げたと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、売上増加や価格改定効果があったものの主原料高騰等による影響を受け減益となりました。」
価格改定効果があった一方、主原料高騰等による減益影響が継続しており、コスト・価格対応の説明を再掲している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益は、主原料高騰による影響を受けたものの、売上増加や昨年実施した価格改定の増収効果により増益となりました。」
主原料高騰の影響を受けながらも、前年実施の価格改定による増収効果や売上増加を利益改善要因として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「１年目となる2021年度は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が続くなか、下期にかけて主原料高騰の影響を受けるなど厳しい経営環境となりました。このような状況において、2021年７月にマヨネーズの価格改定を実施するなど原料高騰リスクへの対応を中長期的な視点で進めてきました。」
主原料高騰への対応として、2021年7月のマヨネーズ価格改定を実施した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益については、販売費及び一般管理費の抑制に努めたことなどにより前年を上回りました。」
販売費及び一般管理費の抑制を利益改善の手段として継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益については、売上増加や販売費及び一般管理費の抑制に努めたことなどにより前年を上回りました。」
販売費及び一般管理費の抑制を利益改善の手段として継続して記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「売上増加や販売費および一般管理費の抑制に努めたことにより増益」
販売費および一般管理費の抑制を利益改善の手段として記載しており、コスト管理の取り組みを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「業務用商品の売上減少、食油および鶏卵などの主原料価格の上昇により、営業利益は204億32百万円と前年同期に比べ△45億68百万円（△18.3％）の減益」
業務用商品の不振と主原料価格上昇が、当第3四半期累計期間にも減益要因となったことを再確認している。 - FY2020-Q2業務用商品の需要減少と主原料価格上昇による減益有価証券報告書
「主原料価格の上昇や業務用商品の不振により減益」
調理・調味料事業について、従来の低収益商品の見直しとは別に、主原料価格の上昇と業務用商品の不振が減益要因として明示されている。 - FY2020-Q1業務用商品の不振を開示有価証券報告書
「主原料価格の上昇や業務用商品の不振により減益」
調理・調味料事業の減益要因として、主原料価格の上昇に加え、業務用商品の不振が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主原料価格の安定に加え、海外の増収効果や低収益商品の見直しにより増益」
低収益商品の見直しを調理・調味料事業の利益改善手段として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「主原料価格の安定に加え、海外の増収効果や低収益商品の見直しにより増益」
低収益商品の見直しを利益改善の手段として再掲している。労務費などのコスト増加も同時に記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外の増収効果や不採算商品の見直しなどにより増益」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を、調理・調味料事業の増益要因として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「海外の増収効果や不採算商品の見直しなどにより増益」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を、調理・調味料事業の増益要因として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「◇事業横断による最適生産体制を構築」
コスト競争力強化の手段として、事業横断の最適生産体制、生産合理化、増産能力向上を掲げているが、当年度の新たな完了実績ではなく次期計画上の施策である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「不採算商品の見直しや増収効果により増益」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を、加工食品事業の増益要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「付加価値品の伸張や不採算商品の見直しにより増益」
付加価値品の伸張や不採算商品の見直しを、加工食品事業の増益要因として引き続き説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「労務費などのコスト増加の影響を受けましたが、付加価値品の伸張や不採算商品の見直しなどが進み、営業利益は57億25百万円と前年同期に比べ１億48百万円（2.7％）の増益となりました。」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を引き続き進めていると説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「育児食では、お客様の需要にお応えするために生産拠点を２つに増やし、また商品群のスクラップ＆ビルドを実施することで収益力を高めました。」
生産拠点を2つに増やし、商品群のスクラップ＆ビルドを実施したと記載しており、コスト競争力・収益力強化の取り組みが具体的な実施段階に進んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「まるごと果実などの付加価値品の伸張や不採算商品の見直しは進んだが、コーンの休売などにより減益」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を引き続き実施していると説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「付加価値品の伸張やコスト改善に加え、前年第１四半期に発生した減価償却方法の変更に伴う残存簿価の一括償却の影響などにより、営業利益は147億91百万円と前年同期に比べ６億30百万円（4.4％）の増益となりました。」
付加価値品の伸張とコスト改善を利益改善要因として引き続き説明している。不採算商品の見直しも加工食品事業で継続して記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「コーンの休売は減益要因となったが、まるごと果実などの付加価値品の伸張やコスト改善により増益」
付加価値品の伸張とコスト改善を、加工食品事業の増益要因として引き続き説明している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「付加価値品の伸張や不採算商品の見直しにより増益」
不採算商品の見直しを含むコスト改善を引き続き実施し、加工食品事業などの増益要因として説明している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「減価償却方法の変更に伴う残存簿価の一括償却を第１四半期連結会計期間に行いましたが、不採算商品の見直しなどのコスト改善や付加価値品の拡大により営業利益は234億31百万円と前年同期に比べ25億15百万円（12.0％）の増益となりました。」
不採算商品の見直しなどのコスト改善を引き続き説明している。営業利益は前年同期比12.0％増となったが、新たな達成マイルストーンの記載ではない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「減価償却方法の変更に伴う残存簿価の一括償却を第１四半期連結会計期間に行いましたが、不採算商品の見直しなどのコスト改善により営業利益は141億61百万円と前年同期に比べ10億44百万円（8.0％）の増益となりました。」
コスト競争力の強化を、不採算商品の見直しなどのコスト改善として具体化している。