収益体質の強化と資産効率の向上
FY2016-Q2に初出。36回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-10-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、米州での一時減収影響や新工場の償却費増加があったものの、国内の増収や高付加価値商品へのシフト、ＳＣＭの効率化などにより増益となりました。 営業利益 16,164 20,020 3,856 23.9％」
当中間連結会計期間の営業利益は前年同期比23.9％増の200億20百万円となった。国内増収、高付加価値商品へのシフト、SCM効率化が収益改善要因として示されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、ＲＯＥ（自己資本利益率）が9.7％、国内事業利益率が6.6％、海外売上高伸長率（現地通貨ベース）は前年比８％の増加となりました。」
2028年11月期目標に対する2025年度実績を開示した。ROEは9.7％で目標8.5％以上を上回った一方、国内事業利益率は6.6％、海外売上高伸長率は前年比8％で、それぞれ目標の8.0％以上・年率二桁％以上を下回っている。 - FY2025-H1中間業績を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、海外の持続的な成長に加え、タマゴの物量増加、カット野菜の販売増により増収となりました。営業利益は、海外での販売増による増益、カット野菜、タマゴの価格改定効果があったものの、主原料高騰等による影響を受け減益となりました。」
海外販売、タマゴの物量増加、カット野菜の販売増、価格改定効果があった一方、主原料高騰等により営業利益は前年同期比14.4％減となった。 - FY2024最終年度の目標達成状況を開示有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、ＲＯＥ（自己資本利益率）が7.3％、営業利益率が7.1％となり目標未達となりましたが、海外売上高伸長率（現地通貨ベース）は前年比11％の増加となり目標達成となりました。」
2024年11月期のROE8％以上・営業利益率7.5％・海外売上高伸長率年率10％以上という旧中期計画の最終年度実績を開示し、海外売上高伸長率は達成、ROEと営業利益率は未達と説明している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、海外での成長に伴う利益拡大、タマゴ商品の販売増加および主原料高騰影響の緩和などにより増益となりました。 営業利益 6,846 18,882 12,036 175.8％」
海外成長、タマゴ商品の販売増加、主原料高騰影響の緩和により、営業利益が前年同期比175.8％増の188億82百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、海外での成長に伴う利益拡大、市販用惣菜・業務用調味料の売上拡大、付加価値品へのシフト、主原料高騰影響の緩和などにより増益となりました。 営業利益 1,656 8,149 6,493 392.1％」
海外成長、惣菜・業務用調味料の売上拡大、付加価値品へのシフト、主原料高騰影響の緩和により、営業利益が前年同期比392.1％増の8,149百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境において、国内では市場担当制を活かしお客様の多様化するニーズに対応するとともに、収益性の高い体質づくり、新たな価値提案の実現に向けて取り組んでいます。」
市場担当制を活用した顧客ニーズ対応、収益性の高い体質づくり、新たな価値提案への取り組みを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「収益性の高い体質づくり、新たな価値提案の実現に向けて取り組んでいます。」
収益性の高い体質づくりを、新たな価値提案と併せて引き続き取り組む課題として示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境において、国内では市場担当制を活かしお客様の多様化するニーズに対応するとともに、収益性の高い体質づくり、新たな価値提案の実現に向けて取り組んでいます。」
収益体質の強化を「収益性の高い体質づくり」と表現し、市場担当制や新たな価値提案と結び付けて継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「原料相場に左右されない強い体質への転換に取り組んでいます。」
原料相場の影響を受けにくい収益体質への転換を、引き続き取り組み課題として示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「原料相場に左右されない強い体質への転換に取り組んでいます。」
収益体質の強化について、原料相場の影響を受けにくい体質への転換という表現で継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「中期経営計画の初年度にあたる当連結会計年度におきましては、ＲＯＥ（自己資本利益率）が7.4％、営業利益率が6.9％、海外売上高伸長率（現地通貨ベース）は前年比18.5％の増加となりました。」
2024年11月期目標に対する初年度実績を開示した。ROE7.4％、営業利益率6.9％は目標未達だが、海外売上高伸長率は前年比18.5％となった。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2021-2024年度中期経営計画では、最終年度である2024年11月期において、「ＲＯＥ（自己資本利益率） ８％以上」「営業利益率 7.5％」「海外売上高伸長率（現地通貨ベース） （年率）10％以上」を目標として掲げています。」
従来の2021年度目標から、2024年11月期のROE、営業利益率、海外売上高伸長率を軸とする新たな収益・資産効率目標へ切り替えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、積極的な事業投資・設備投資によって進める方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める方針を再掲している。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループは、2019年度からの３年間を対象とする中期経営計画を策定し、最終年度である2021年11月期において、「ＲＯＥ（自己資本利益率） 7.5％」「ＲＯＡ（総資産経常利益率） 7.7％」を目標として掲げています。」
前年度に示した2021年度のROA8.5％・ROE8.5％から、2021年11月期の目標をROA7.7％・ROE7.5％へ引き下げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「付加価値品の伸張など売上総利益率の改善は進みましたが、」
付加価値品の伸張による売上総利益率の改善と、国内3事業への集中等による利益創出力向上の方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「日本国内においては、調理・調味料事業、サラダ・惣菜事業、タマゴ事業に集中して「食の主役化」を推進し、利益創出力を向上させてまいります。」
国内3事業への集中と「食の主役化」による利益創出力向上を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「日本国内においては、調理・調味料事業、サラダ・惣菜事業、タマゴ事業に集中して「食の主役化」を推進し、利益創出力を向上させてまいります。」
収益力の向上を、国内3事業への集中と食の主役化によって進める方針を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「②業績目標（2021年度） 売上高 ５，８５０億円 営業利益 ３８０億円 経常利益 ３９０億円 親会社株主に帰属する当期純利益 ２１４億円 ＲＯＡ（総資産経常利益率）８．５％ ＲＯＥ（自己資本当期純利益率）８．５％」
収益体質・資産効率の向上について、2021年度の営業利益、ROA、ROEなどの具体的な目標値を新たに設定している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行う」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行う」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める目標を再掲している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うこと」
収益体質の強化と資産効率の向上を、事業投資・設備投資によって進める方針を再掲している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行う」
中期経営計画の実現に向けた事業運営上の目標として再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行う」
中期経営計画の実現に向けた事業運営上の目標として示されている。