生産性・品質・社会課題に対応する研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-31前進ガバナンス
「研究開発費 230億円（2025年） 231億円」
研究開発費の実績を231億円として示し、研究開発投資の進捗を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は231億円であり、うち当社の研究開発費は221億円であります。」
研究開発費は前年度199億円から231億円へ増加した。Re-GENUS BASEの工期13か月短縮・CO2排出量9,000t削減、環境配慮型材料や自動施工技術などの成果を開示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は105億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費105億円を計上した一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は212億円であり、うち当社の研究開発費は203億円であります。」
研究開発費は前年度の199億円から212億円へ増加した。3Dプリンティング、AI施工管理、脱炭素・資源循環等の開発成果も記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発費は94億円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は199億円であり、うち当社の研究開発費は190億円であります。」
研究開発費は前年度178億円から199億円に増加し、NOVARE Labへの技術研究所機能移転や、脱炭素・生産性・安全・デジタル分野の開発を進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は125億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費125億円を計上した一方、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は36億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費36億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は178億円であり、うち当社の研究開発費は169億円であります。」
研究開発費は前年度162億円から178億円へ増加した。カーボンニュートラル、働き方改革、品質管理、デジタルゼネコン、i-Construction、安全安心技術などで開発・実証・実用化を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は117億円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費117億円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は73億円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第２四半期累計期間の研究開発費は73億円で、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は162億円であり、うち当社の研究開発費は159億円であります。」
研究開発費は前年度の148億円から162億円へ増加した。建物・街区のDX、ロボット施工、i-Construction、BCP、カーボンニュートラルなどで開発・実証・実用化を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は109億円であります。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期累計で109億円となった一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は67億円であります。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は67億円と開示されたが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は32億円であります。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費32億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は148億円であり，うち当社の研究開発費は146億円であります。」
研究開発費は前年度132億円から148億円へ増加した。ロボット施工、AI、BIM、感染症対策、カーボンニュートラルなどの開発・実用化を進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は98億円であります。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は61億円であります。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は61億円と記載されたが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は132億円であり，うち当社の研究開発費は129億円である。」
研究開発費は前年度の125億円から132億円に増加した。スマート・トンネル、BIM、AI、自動運転、水素、木質耐火構造などで開発・実用化を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は90億円である。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費90億円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は57億円である。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費57億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は125億円であり，うち当社の研究開発費は123億円である。」
研究開発費は125億円となり、スマートサイト、AI・IoT施工、品質管理、水素、ZEB、新素材などで開発・実用化や共同研究を進めた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は89億円である。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費89億円を計上したが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発費は59億円である。なお，当第２四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は59億円と記載されたが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は28億円である。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は28億円と記載されたが、研究開発活動の状況には重要な変更がないとされている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は111億円であり，うち当社の研究開発費は109億円である。」
研究開発費が通期で111億円となり、シミズ・スマート・サイト、i-Construction、防災・BCP、環境・設備、維持管理等の複数分野で成果を記載した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は79億円である。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費79億円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発費は22億円である。なお，当第１四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費22億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループの当連結会計年度における研究開発費は101億円であり，うち当社の研究開発費は99億円である。研究開発活動は当社の技術研究所と事業部門の技術開発部署で行われており，その内容は主に当社建設事業に係るものである。」
研究開発費は101億円となり、i-Construction、防災・BCP、環境・設備、ICT・AIなど複数分野で新技術の開発・実用化が進んだ。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は65億円である。なお，当第３四半期連結累計期間において，当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費を65億円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は，建築・土木分野の生産性向上や品質確保のための新工法・新技術の研究開発はもとより，多様化する社会ニーズに対応するための新分野・先端技術分野や，さらに地球環境問題に寄与するための研究開発にも，幅広く積極的に取り組んでいる。」
研究開発費は85億円で、建設生産、品質、社会ニーズ、環境を対象としている。