エコBCPとサステナビリティ事業の事業化
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年10月、グループ環境ビジョン「SHIMZ Beyond Zero 2050」の実現に向けたロードマップを策定しました。ロードマップには、同ビジョンに基づき各種施策を展開している「脱炭素」「資源循環」「自然共生」の３分野について、2030年・2040年時点の中間目標を含む2050年までの環境ＫＰＩを掲げ、それらの実現に向けた各種施策の展開プロセスを落とし込んでおります。」
環境ビジョンを、2030年・2040年の中間目標を含む2050年までのロードマップと環境KPIへ具体化した。 - 2026-05-29前進株主総会
「当社グループは、今後も、2050年のCO₂実質排出ゼロの達成に向けて各種施策を推進し、脱炭素社会の実現に寄与していきます｡」
2050年ネットゼロ目標について、SBT認定取得と継続的な施策推進を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在、1.5℃目標に基づき見直すとともに、ＳＢＴの再認証取得手続きを行っております。」
気候変動対応について、従来の２℃を十分に下回る水準の目標から1.5℃目標への見直しとSBT再認証手続きを進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、「SHIMZ Beyond Zero 2050」に基づき、2050年度のＣＯ₂排出量をゼロとする目標を2021年度に設定しました。」
環境ビジョンに基づく2050年度CO2排出量ゼロの目標を改めて示し、Scope1・2、Scope3の実績と2030年度目標も開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーに関する既存方針について、重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーに関する既存方針について、重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「建設事業におけるＣＯ２排出量（2017年度比）削減率 23.1％ 10％以上」
建設事業のCO2排出量について、2022年度実績23.1％削減と2023年度目標10％以上を開示した。ecoBCP・再生可能エネルギーを含む環境施策が実績・KPI管理の段階に進んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーに関する既存方針について、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーに関する既存方針について、重要な変更がないとされている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は国立研究開発法人産業技術総合研究所つくば西事業所内のゼロエミッション国際共同研究センター改修・更新工事において「西－４Ａ棟」のＺＥＢ化を達成しました。」
新築だけでなく改修によるZEB化の実績を示した。また、Hydro Q-BiCでは2年間の連続運用により、電力由来CO2排出量を未導入時比約53％削減できることを確認し、北陸支店への実装に進んだ。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような情勢の中，当社グループでも新たな環境ビジョン「SHIMZ Beyond Zero 2050」を策定しました。」
従来のecoBCP・再生可能エネルギー中心の取組みを、脱炭素社会・資源循環社会・自然共生社会を目指す2050年環境ビジョンへと組み替えた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーに関する既存方針について、重要な変更はないとされた。 - FY2020前進有価証券報告書
「建物付帯型水素エネルギー利用システム「Hydro Q-BiC」を，郡山市総合地方卸売市場内の管理棟にて運用を開始した。郡山市総合地方卸売市場内の管理棟におけるＣＯ２排出量は導入前と比較して約40％削減を見込んでいる。」
水素エネルギー利用システムの実証段階から施設での運用開始へ進み、CO2排出量約40％削減見込みを示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019前進有価証券報告書
「再生可能エネルギーの普及・省エネ・創エネ，ＺＥＢ(ゼロ・エネルギー・ビル)化の推進・事業活動におけるＣＯ２排出量削減」
再生可能エネルギー、ZEB、ecoBCPを含むサステナブル社会への取組みを長期ビジョンに組み込み、2023年度の建設事業CO2排出量10％以上削減目標を設定した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2018前進有価証券報告書
「来るべき水素社会に対応する水素エネルギー利用システムの実現を目指し，建物付帯型のコンパクトで安全なシステムを産業技術総合研究所福島再生可能エネルギー研究所（ＦＲＥＡ）内に建設し，実証運転を開始した。システム性能検証ならびにシミズ・スマートＢＥＭＳによる最適制御技術を確立し，2020年までに建物，街区への導入を目指す。」
水素エネルギー利用システムの建設・実証運転を開始し、2020年までの建物・街区導入目標を示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービス及び再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において，当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はない。」
ecoBCPを基軸としたエネルギーサービス・再生可能エネルギーの既存方針について、重要な変更はないとされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「環境」と「事業継続」を融合した当社グループ独自の「ｅｃｏＢＣＰ」を基軸としたエネルギーサービス事業を推進するとともに，太陽光，風力，地熱など再生可能エネルギー分野にも積極的に取組んでいる。」
ecoBCPを基軸とするエネルギーサービスと再生可能エネルギーへの取組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「環境」と「事業継続」を融合した当社グループ独自の「ｅｃｏＢＣＰ」を基軸としたエネルギーサービス事業を推進するとともに，太陽光，風力，地熱など再生可能エネルギー分野にも積極的に取組んでいる。」
環境と事業継続を組み合わせたサービス、再生可能エネルギーを事業化の軸としている。