ICTを活用した施工管理・作業効率化
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-31前進ガバナンス
「AI搭載の自律施工型ブルドーザー「Smart DozerⓇ」は国交省発注工事で無人整地に成功し、ロボットによる施工とAIによる安全管理を統合した「シミズ・スマート・トンネル」は実際の山岳トンネル現場で40％の省人化を実現しました。」
ICT・AIを活用した施工管理・省人化について、無人整地と現場での40％省人化という具体的成果を示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「７軸ロボットアームを採用し、作業範囲を倍増させた改良版溶接ロボット「Robo-Welder」を開発・実用化し、溶接技能者と同等の品質を確保しつつ、技能者１人あたりの生産性を最大1.75倍に向上」
施工管理・作業効率化について、改良版溶接ロボットの実用化と技能者1人当たり生産性最大1.75倍の効果を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「実際の工事現場への試験導入では、職員の待機時間を約40％削減するなど、現場の生産性向上に大きく貢献しております。」
AIサイクル自動判定システムを実工事現場に試験導入し、職員の待機時間を約40％削減した。 - FY2024前進有価証券報告書
「実証施工では、吹付け面の出来形確認・調書作成の作業時間を従来の約６分の１に、切羽面の観察・判定を従来の約３分の１に短縮しました。」
遠隔施工管理システムの実証で、トンネル施工管理の作業時間を具体的に短縮した。AI・IoT、ロボット、メタバース等の現場適用も進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等並びに優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
ICTを活用した施工管理・作業効率化を含む既存の経営方針・経営戦略について、重要な変更はないとされた。 - FY2023前進有価証券報告書
「「写らく」は本体に搭載された３つのカメラで同時撮影した画像を使い、約５秒で検査結果と検査帳票が作成され、配筋検査の所要時間を約75%短縮できます。」
配筋検査システムを製品化し、2023年4月下旬からレンタルを開始する段階へ進んだ。検査時間約75％短縮という現場適用効果を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「実現場の約40台のダンプトラックの走行データを用いて検証し、走行台数を変えずに１日当たりの運搬量を約10％増加できることを確認しました。」
量子コンピューティングを用いた運搬計画最適化で、現場検証により1日当たり運搬量約10％増加を確認した。加えて、粉塵90％減少、作業時間約40％縮減、人工数半減などの施工技術の効果も開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「熟練の溶接工でも柱１本当たり８人日かかる作業を５人日で対応できる省人化効果を確認しております。」
自律型溶接ロボット「Robo-Welder」を実施工現場に適用し、作業日数を8人日から5人日に短縮する効果を確認した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当該工事において，打設作業サイクルタイムの約10％短縮を実現した。」
ダムコンクリート自動打設システムを初適用し、サイクルタイムを約10％短縮した。加えて、配筋検査システムでは撮影から７秒で検査結果を表示するなど、ICT・自動化技術の現場適用が進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「人とロボットが協働して建設作業を行う次世代型生産システム「Shimz Smart Site（シミズ・スマート・サイト）」の建設現場への適用を開始した。」
2018年度に構築したシミズ・スマート・サイトについて、新大阪の現場で資材搬送・天井施工への適用を開始し、今後の首都圏大規模現場への水平展開を示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「最先端技術を搭載した自律型ロボットと人が協調しながら工事を進める次世代型生産システム「シミズ・スマート・サイト」を構築した。各ロボットは，自己位置を認識しながら現場内を移動し，自律的に動作する。稼働状況や作業結果はリアルタイムに記録・蓄積され，ロボットを適用する工種において70％以上の省人化を目指す。」
BIMを核とする自律型ロボットの次世代型生産システムを構築し、適用工種で70％以上の省人化を目標としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「従来，６～７人を要していた重量200㎏クラスにもおよぶ重量鉄筋の配筋作業を，１／２程度に省人化できる。」
配筋アシストロボ、屋内位置情報システム、ダム締固め管理、トンネル探査など、ICT・ロボットを施工管理と作業効率化へ適用する具体的成果を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「急速ズリ処理システムを開発・実用化した。発破工法による長大山岳トンネル工事の工期を短縮できる。当社が兵庫県で施工中の三谷トンネルに適用し，ズリ処理時間33％，掘削サイクルタイム11％の短縮を確認した。」
施工技術の実工事適用と、処理時間・サイクルタイムの短縮実績を記載している。