グループ既存事業の利益体質強化
FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに53社。
- FY2025前進有価証券報告書
「医薬品卸売事業におきましては、利益重視への社員の意識改革、製品価値に基づく価格交渉の徹底に加え、「コラボポータル」や「納品予定アプリ」「発注提案アプリ」の展開など、デジタルツールの活用やバックヤード機能の強化を推進することで、効果・効率的な営業体制を構築するとともに、キュービックスシステムの展開により、高額医薬品廃棄ロスの削減に寄与するなど、お得意さまの課題解決に向けた提案活動を実践することにより、お得意さまの満足度向上と生産性向上の実現に努めてまいりました。」
既存事業の利益体質強化について、利益重視の意識改革、製品価値に基づく価格交渉、デジタルツール、バックヤード機能、キュービックスを組み合わせた具体的な運用を通期で記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「そのようななか、売上高は、新型コロナウイルス関連商材（治療薬・診断薬その他）売上が前年同期よりも落ち込んだものの、医療用医薬品市場が伸長したことに加え、スペシャリティ医薬品等の新薬の寄与などにより１兆1,551億87百万円（前年同期比0.3%増）となりました。営業利益は、増収効果に加えて、2024年４月に改訂された流通改善ガイドラインへの取り組みおよび、物流委託費をはじめ医薬品流通に係る様々なコストが高ぶれする状況下においても、引き続き販売費及び一般管理費の見直しと抑制に取り組んだことなどにより、145億41百万円（前年同期比3.4%増）となりました。」
医薬品卸売事業では、流通改善ガイドラインへの対応、販管費の見直し・抑制等により、コスト上昇下でも営業利益が前年同期比3.4％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「医薬品卸売事業におきましては、コロナ関連商材の寄与に加え、スペシャリティ医薬品の流通モデルの強化や、利益重視への社員の意識改革、製品価値に基づく価格交渉の徹底により、売上総利益率の改善に繋がったものと考えております。」
既存事業の利益体質強化について、スペシャリティ医薬品流通、社員の利益重視意識、製品価値に基づく価格交渉を通じて売上総利益率が改善したとの実績を記載している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「本中計期間は、10年後(2032年)の当社創立100周年に向け、「既存事業の変革」と「新たな成長事業の準備」を主なテーマと位置づけており、「既存事業の変革」においては、サステナブルな社会インフラ基盤の確立に向けてヘルスケア流通改革を実践し、生産性を上げることで一層の利益体質へと転換してまいります。」
既存事業の利益体質強化を、従来のコスト構造改革から、ヘルスケア流通改革と生産性向上を組み合わせた既存事業の変革として位置づけている。 - FY2023-Q1実績引用有価証券報告書
「一方、利益面では、医薬品卸売事業において、昨年度実施した希望退職者募集等によるコスト構造改革効果などに伴い、増益となりました。」
前年度に実施した希望退職者募集等によるコスト構造改革が、医薬品卸売事業の増益要因として過去の実績・効果として引用されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は医薬品卸売事業の抜本的な構造改革に着手しており、その一環として人員および年齢構成の適正化を行うことを目的に、当社および当社連結対象子会社の一部において希望退職者の募集を行いました。」
既存事業の利益体質強化に向けた構造改革について、人員・年齢構成の適正化を目的とする希望退職の実施段階に進んだ。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このようななか、医薬品卸売事業においては、「取引」から「取組」への収益モデルの変革が必要であり、オープンイノベーションの発想で他社との協業によりスピード感をもって新しい価値を提供することが必要であると考えております。さらに「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」に真摯に対応することに加え、さらなるコストの適正化への取組みが必要と考えております。」
既存事業の利益体質強化に向け、収益モデル変革、他社協業、流通改善ガイドライン対応、コスト適正化を継続課題としている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このようななか、医薬品卸売事業においては、取引から取組への収益モデルの変革が必要であり、オープンイノベーションの発想で他社との協業などによりスピード感をもって新しい価値を提供することが必要であると考えております。さらに「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」に真摯に対応することに加え、さらなるコストの適正化への取組みが必要と考えております。」
取引から取組への収益モデル変革、他社協業、流通改善ガイドライン対応、さらなるコスト適正化を継続課題としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そのようななか、医薬品卸売事業においては、引続き「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」に真摯に対応することに加え、さらなるコストの適正化への取組みが必要と考えております。」
流通改善ガイドラインへの対応と、さらなるコスト適正化を継続課題としている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「医薬品卸売事業においては、引続き「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」に真摯に対応することに加え、さらなるコストの適正化への取組みが必要と考えております。」
流通改善ガイドラインへの対応と、さらなるコスト適正化を継続課題としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「そのようななか、医薬品卸売事業においては、引続き「医療用医薬品の流通改善に向けて流通関係者が遵守すべきガイドライン」に真摯に対応することに加え、さらなるコストの適正化への取組みが必要と考えております。」
既存事業の利益体質強化について、流通改善ガイドラインへの対応とさらなるコスト適正化を継続課題としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「医薬品卸売事業および医薬品製造事業においては希望退職者の募集を実施し、One Point Improvementに対して一定の成果があったものと考えております。」
希望退職の実施を含む業務改革・コスト構造改革について、一定の成果があったとの認識を示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、激変する環境のなかで、業務改革による生産性向上とコスト構造改革が喫緊の課題であり、その対応として、当社およびグループ卸において、平成29年12月31日を退職日とする希望退職者の募集、㈱三和化学研究所においては平成30年１月31日を退職日とする早期退職希望者の募集を行い、特別退職金などの特別損失を計上しました。」
既存事業の利益体質強化に向けた業務改革・コスト構造改革が、希望退職の実施と特別損失の計上という具体的な施策に進んだ。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「激変する環境のなかで、グループ一体での業務改革による生産性向上とコスト構造改革が喫緊の課題であり、その対応として、当社および子会社において希望退職者を募集しております。」
既存事業の利益体質強化に向け、グループ一体の業務改革・コスト構造改革の具体策として希望退職募集を開始した。 - FY2017初出有価証券報告書
「中期ビジョン２．Ｏｎｌｙ Ｏｎｅ「唯一無二のビジネスモデル」① グループ既存事業の利益体質強化」
既存事業の収益構造を強化することを、新中期戦略のOnly Oneビジョンの具体策として掲げている。