生鮮野菜・精肉・魚介類の価格変動と調達困難
FY2016に初出。34回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
ショクブンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。35社中25社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
- FY2026対処有価証券報告書
「売上高の減少と原価管理の徹底を実施したことにより、売上原価率は61.6％と前年度の62.7％に比べて1.2ポイント減少いたしました。」
米・野菜やエネルギー価格等の高騰が続く中、原価管理の徹底により売上原価率を低下させ、調達・製造コスト上昇の影響を一部抑制したと説明している。 - 2026-05-14悪化決算
「食品宅配事業におきましては、物価上昇に伴い消費者の節約意識が高まる中、燃料費高騰による輸送コストの増大など、厳しい局面が続いております。」
物価上昇と燃料費高騰による消費者の節約意識・輸送コスト増大を、引き続く事業環境上の負担として記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料及び包装資材費の高騰等により仕入単価は上昇いたしましたが、業務効率化等の取組により、売上原価率は61.1%と前年同期の62.8%に比べ1.6%の減少となりました。」
原材料・包装資材費の高騰による仕入単価上昇は続いているが、業務効率化等により売上原価率は前年同期から低下し、コスト上昇の影響を一部抑制したと説明している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上総利益は22億57百万円（前年度比92.8％）になりました。物価高に伴う原材料や包装資材、油燃料費の高騰により、売上原価率は62.8％と前年度の62.0％に比べて0.8ポイント増加いたしました。」
原材料、包装資材、油燃料費の高騰が続き、売上原価率は前年度比0.8ポイント上昇して62.8％となった。調達・製造コスト上昇の影響が拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格及び包装資材費の高騰等により売上原価率は62.8%と前年同期の62.3%に比べ0.5ポイントの増加となりました。」
原材料価格・包装資材費の高騰が続き、売上原価率は前年同期比0.5ポイント上昇して62.8％となった。調達・製造コスト上昇の影響が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「物価高に伴う原材料や包装資材、油燃料費の高騰により、売上原価率は62.0％と前年度の61.3％に比べて0.7ポイント増加いたしました。」
原材料・包装資材・燃料費の高騰が続き、売上原価率は前年の61.3％から62.0％へ上昇した。調達・製造コスト上昇の影響が継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格および包装資材費の高騰等により売上原価率は62.2%と前年同四半期の61.2%に比べ1.0ポイントの増加となりました。」
原材料価格・包装資材費の高騰が続き、売上原価率は前年同期比1.0ポイント上昇して62.2％となった。調達・製造コスト上昇の影響が拡大している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格および包装資材費の高騰等により売上原価率は62.3%と前年同四半期の61.4%に比べ0.9ポイントの増加となりました。」
原材料価格・包装資材費の高騰が続き、売上原価率は前年同四半期比0.9ポイント上昇して62.3％となった。調達・製造コスト上昇の影響が拡大している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格および包装資材費の高騰、製造拠点における水道光熱費の上昇等により売上原価率は61.6%と前年同四半期の61.1%に比べ0.5ポイントの増加となりました。」
原材料・包装資材・水道光熱費の上昇が実際に発生し、売上原価率は前年同期比0.5ポイント上昇して61.6％となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料や包装資材、油燃料費の高騰を受け、昨年４月と９月に２度の値上げを実施し、利益確保を図ってまいりました。」
原材料・包装資材・油燃料費の高騰が実際に発生し、2022年4月と9月の2度の値上げで対応した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「売上原価は、魚介類を中心とした原材料価格及び包装資材費の高騰、製造拠点における人件費及び水道光熱費の上昇等により原価率61.2％と前年同四半期の60.3％に比べ0.9ポイント増加となりました。」
魚介類を中心とする原材料価格、包装資材費、人件費、水道光熱費の上昇が実際に発生し、原価率は前年同期比0.9ポイント上昇して61.2％となった。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「売上原価は、魚介類を中心とした原材料価格及び包装資材費の高騰、製造拠点における人件費及び水道光熱費の上昇等により原価率は61.4%と前年同四半期の59.8%に比べ1.6ポイントの大幅な増加となりました。」
魚介類を中心とした原材料価格、包装資材費、人件費、水道光熱費の上昇が実際に発生し、原価率は前年同期比1.6ポイント上昇して61.4％となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、魚介類を中心とした原材料価格および包装資材費の高騰、製造拠点における人件費および水道光熱費の上昇等により売上原価率は61.1%と前年同四半期の59.4%に比べ1.7ポイントの大幅な増加となりました。」
魚介類を中心とする原材料価格および包装資材費の高騰が実際に発生し、売上原価率は前年同四半期比1.7ポイント上昇して61.1％となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループが属する食品宅配業界におきましては、外出自粛化の巣ごもり消費による需要増加の効果が薄れる中、エネルギー及び原材料価格、物流コストの上昇、円安によるインフレ懸念など、これらによる景気の下振れリスク、個人可処分所得や雇用悪化リスク等、厳しい経営環境が続いております。」
エネルギー・原材料価格および物流コストの上昇が実際の経営環境として記載され、生鮮食材等の調達コスト変動リスクが継続して顕在化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
生鮮野菜・精肉・魚介類の価格変動や調達困難を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、新規のお客様獲得のための低価格キャンペーン「おためしキャンペーン」の積極的展開や、一部の原材料価格が上昇したこと等もあり、売上原価率は予算の見込みと比較すると若干高めに推移いたしました。」
一部の原材料価格が上昇し、予算見込みと比較した売上原価率の上昇要因となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「夏場の低温、日照不足による野菜の発育不足や巣籠り消費による需要が増加したことで野菜の仕入価格が上昇し、売上原価率は59.8％と前年度の59.6％に比べて0.2ポイント増加いたしました。」
低温・日照不足による野菜の発育不足と巣籠り消費による需要増加を背景に、野菜の仕入価格上昇が実績として発生している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
生鮮野菜・精肉・魚介類の価格変動や調達困難を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「低温、日照不足による野菜の発育不足や巣籠り消費による需要が増したことで野菜の仕入価格が高騰し、売上原価率は59.9％と前年同四半期の58.7％に比べて1.2ポイント増加いたしました。」
低温・日照不足による野菜の発育不足と需要増加を背景に、野菜の仕入価格高騰が実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「例年に比べ１年を通して気候が安定し野菜の仕入価格が安定していたことと、大阪の製造部門を閉鎖したことで経費を削減でき、売上原価率は59.6％と前年度の61.7％に比べて2.1ポイント減少いたしました。」
当年度は気候の安定により野菜の仕入価格が安定し、原価率も59.6％へ低下した。生鮮食材の価格変動リスクが前年度より低い状態として示されている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「好天に恵まれたことで、野菜等の仕入価格が比較的安定したことに加え、」
当第１四半期は好天により野菜等の仕入価格が比較的安定し、生鮮食品の調達価格変動リスクが一時的に低減したと説明している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「夏場以降の記録的な猛暑、豪雨等の天候不順に加え、地震等の自然災害の影響はありましたが、前年度に工場の減損損失を計上し、減価償却費が減少したことと、作業を効率化したことで、製造に係る人件費等が削減でき、売上原価率は61.7％と前年度の62.7％に比べて1.0ポイント減少いたしました。」
猛暑、豪雨、地震等の自然災害により生鮮食材等の調達コスト上昇要因が実際に発生した。一方、作業効率化等により売上原価率は低下した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては夏場以降の記録的な猛暑、豪雨等の天候不順に加え、地震等の自然災害の影響で、野菜価格等の仕入れコストは上昇しましたが、生産性の向上を図り、作業の見直しを行ったことで、製造にかかるコストを削減したため、売上原価率は62.3％と前年同四半期とほぼ同水準となりました。」
記録的な猛暑、豪雨、地震等の自然災害により野菜価格等の仕入れコスト上昇が実際に発生した。一方、作業見直しにより製造コストを削減し、売上原価率は前年同四半期並みとなった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
生鮮野菜・精肉・魚介類の価格変動や調達困難を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
生鮮野菜・精肉・魚介類の価格変動や調達困難を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「台風や長雨の影響による野菜等の仕入価格高騰に伴い、売上原価率は62.7％と前年度の61.6％に比べて1.1ポイント増加いたしました。」
台風や長雨による野菜等の仕入価格高騰が実際に発生し、売上原価率が前年の61.6％から62.7％へ上昇した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、当第３四半期においては、台風や長雨による低温で野菜の生育が悪くなった為、仕入価格が高騰し製造原価が上昇したことで、売上原価率は62.4％と前年同四半期に比べ0.6ポイント上昇いたしました。」
台風や長雨による野菜の生育不良、仕入価格高騰、製造原価上昇が実際に発生し、売上原価率は前年同期比0.6ポイント上昇して62.4％となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期においては、仕入価格は概ね安定しておりましたが、」
当第2四半期は仕入価格が概ね安定しており、生鮮食品等の調達価格変動リスクは一部低減していると説明している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「野菜等の仕入価格は安定しておりましたが、人手不足に起因する人件費の上昇等経費が増加したことなどにより、売上原価率は61.7％と前年同期に比べ1.7ポイント増加しました。」
当第1四半期には野菜等の仕入価格が安定しており、食品価格・調達価格の変動リスクは一部低減している。一方、原価率は人件費等の増加により上昇した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「天候不順等に伴う一連の食品価格の高止まりはありましたが、効率的な仕入体制の構築を目的としたシステム改善を図り、仕入価格の安定化に努めたことなどにより、売上原価率は61.0％とほぼ前年並み（前年度は60.8％）になりました。」
天候不順等に伴う食品価格の高止まりが実際に発生した。仕入体制のシステム改善により、売上原価率は61.0％と前年並みに抑えられた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、当第３四半期においても、台風や天候不順による野菜類の生育不足と、品不足が続き、仕入原価は上がりました。」
台風や天候不順による野菜類の生育不足・品不足と仕入原価上昇が、第3四半期にも継続して発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期においては、台風被害等の天候不順による、一部の野菜類の生育不足と、品不足による仕入価格の高騰がありましたが、仕入体制の強化や生産体制の見直しを進めてきたことなどにより、売上原価率は60.5％と前年同四半期に比べ2.1ポイント減少しました。」
台風被害等による野菜の生育不足・品不足と仕入価格高騰が実際に発生した。一方、仕入体制・生産体制の見直しにより原価率は低下した。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「各種原材料の仕入価格が安定した」
当四半期は各種原材料の仕入価格が安定したと説明しており、価格変動リスクの一部が低減した状態を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の業績は、当社の主要仕入品目である野菜、精肉及び魚介類の調達状況により影響を受ける傾向があります。」
異常気象、大規模災害、飼料・燃料価格、疫病、大量消費需要などによる価格・需給変動をリスクとしている。