高収益商品の構成比向上と利益率改善
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち19回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-10-10。
ミニストップがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より5年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「これに伴い、売上構成比の変化として、店内加工ファストフード部門が低下したことにより、売上総利益率は前年同時期より1.2ポイント低下し、30.2%となりました。」
店内加工ファストフード部門の構成比低下により、売上総利益率が前年同期比1.2ポイント低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益率については、付加価値の高い手づくりおにぎり等の販売中止による影響を受けたものの、コンビニエンスストア商品の米飯・デリカおよび高付加価値の店内加工ファストフード商品のコールドスイーツやポテトの売り込みといった対策を進めた結果、前年同期比0.2%増の30.4%となりました。」
手づくりおにぎり等の販売中止による逆風のなか、米飯・デリカ、コールドスイーツ、ポテトなどの高付加価値商品の販売を進め、売上総利益率は30.4%となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、売上総利益率は、高付加価値のコールドスイーツやホットスナックを中心に店内加工ファストフード商品が売上を牽引したほか、コンビニエンスストア商品の調理パンや菓子パン、麺類が好調な販売となり利益改善に寄与したことにより、前年同時期より0.7%増加し31.4%と改善が進んでおります。」
高付加価値の店内加工商品と調理パン・菓子パン・麺類の販売拡大により、売上総利益率は前年同期比0.7ポイント改善し31.4%となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、売上総利益率は、原材料価格高騰の影響を受けたほか、コンビニエンスストア商品のおにぎりや菓子パンを中心に価格訴求型の品揃えを拡充したことにより、前年同期比0.3%減少し30.2%となりました。」
高付加価値商品の販売を進めた一方、原材料価格高騰と価格訴求型商品の拡充により売上総利益率は30.5%から30.2%へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、お客さまの生活防衛意識にお応えするために、コンビニエンスストア商品のおにぎりや飲料で価格訴求型の品揃えを拡充したことにより、前年同期比0.1%減少し30.7%となりました。」
価格訴求型の品揃えを拡充した結果、売上総利益率は前年同期比0.1ポイント低下し30.7%となった。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「高付加価値の店内加工ファストフード商品をお客さまにご満足いただける品揃えで提供したことにより手づくりおにぎりをはじめ販売が伸長し売上総利益率は前年同期比0.1%改善の30.5%となりました。」
カテゴリー役割を再設計するMDプロセスと高付加価値商品の品揃えにより、売上総利益率は前年同期比0.1ポイント改善し30.5%となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益率は、お客さまの購買行動に基づきカテゴリーごとの役割を再設計するMDプロセスの改革が進んだことに加え、店内加工ファストフード商品について店舗での稼働計画と作業割当を改善するためのワークスケジュール活用が進み高付加価値商品をお客さまにご満足いただける品揃えでご提供したことにより販売構成比を拡大し30.5%と前年同期比+0.9%改善しました。」
カテゴリー役割を再設計するMD改革とワークスケジュール活用により、高付加価値商品の構成比が拡大し、売上総利益率は30.5%、前年同期比0.9ポイント改善となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、コンビニエンスストア商品と店内加工ファストフード商品を総合しカテゴリーの役割を再設計するMDプロセスの習熟が進み、高付加価値商品の販売が伸長したことで、当第3四半期連結累計期間では30.7%と前年同期比+0.9%改善となりました。」
カテゴリーの役割を再設計するMDプロセスと高付加価値商品の販売により、売上総利益率30.7%、前年同期比0.9ポイント改善を記載した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、売上総利益率は飲料を中心にカテゴリーごとの役割を再設計したMD計画を推進し付加価値の高い商品が好調に推移したことにより、30.7%と前年同期比+1.0%改善しました。」
カテゴリーごとの役割を再設計したMD計画と高付加価値商品の好調により、売上総利益率は前年同期比1.0ポイント改善し30.7%となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また売上総利益率は前期比1.0ポイント改善し30.5%となりました。」
国内事業の売上総利益率は前期比1.0ポイント改善し30.5%となり、前年度まで続いていた低下から改善に転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、昨年度から続いている原材料価格上昇の影響により、前期比0.4ポイント減少の29.7%となりました。」
原材料価格上昇の影響により、売上総利益率は前期比0.4ポイント低下し29.7%となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、昨年度から続いている原材料価格の上昇による仕入価格への影響により、前期比0.7ポイント減少の29.7%となりました。イオングループのスケールメリットを活かしたトップバリュ商品の品揃えなどを組み合わせて原価率上昇を抑えると同時に、新たな付加価値を追求した商品開発に努めます。」
原材料価格上昇により売上総利益率は前期比0.7ポイント低下し29.7%となった。トップバリュ商品の品揃えと付加価値商品開発で対応する方針を示している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、昨年度から続いている原材料価格の上昇による仕入価格への影響により、前期比0.7ポイント減少の29.5%となりました。独自性のある商品価値の追求やトップバリュ商品の品揃えなどを組み合わせ、お客さまにご納得いただける工夫を続けてまいります。」
原材料価格上昇の影響により、売上総利益率は前期の29.8%から0.7ポイント低下し29.5%となった。商品独自性やトップバリュ商品の品揃えで対応を続けるとしている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきましては、原材料の高騰による仕入価格の上昇のほか、たばこの構成比が上昇したことにより、前期比0.7ポイント減少の29.8%となりました。」
原材料価格の上昇とたばこの構成比上昇により、売上総利益率は前期比0.7ポイント低下し29.8%となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率は、スイーツ、アイスクリーム、冷凍食品、紙・衛生用品などの利益率が高い分類の売上が向上し、30.76%(前年同期比0.41ポイント増加)となりました。」
利益率の高い分類の売上向上により、売上総利益率は前年同期比0.41ポイント増の30.76%となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、売上が好調に推移した惣菜、菓子パン、スイーツや、原材料調達の見直しを進めた店内加工ファストフードの串ものなどの改善は進みましたが、上期の店内加工ファストフードコールドスイーツの売上不振、たばこの売上増による商品構成比の変化などが影響し30.53%(前期比0.53ポイント減少)となりました。」
一部商品の利益率改善や原材料調達の見直しが進んだ一方、コールドスイーツ不振やたばこの売上増による構成変化により、売上総利益率は30.53%へ前期比0.53ポイント低下した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「韓国の韓国ミニストップ㈱は、天候不順の影響で、既存店日販昨対97.1%となりました。しかしながら、売上総利益率の改善や、経費削減を徹底したことで、当第1四半期の営業利益は前年と比較し、改善傾向にあります。」
韓国で売上総利益率の改善と経費削減により、営業利益が前年と比較して改善傾向となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、麺、サラダ、冷凍食品などの利益率を改善することができましたが、煙草の増税影響による売上構成の変化と、下期より商品構成を変化させたことが影響し31.1%(前期比▲0.3ポイント)となりました。」
一部商品の利益率は改善したものの、商品構成の変化などにより連結売上総利益率は31.1%へ前期比0.3ポイント低下した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「韓国の韓国ミニストップ㈱は、当期に継続して強化している、米飯類を中心とした中食商品の拡充や、店内加工ファストフード商品の主食・ホットデザートの売り込み強化により、売上総利益率が前年同期比+0.3ポイントとなり、営業利益改善に寄与しました。中国の青島ミニストップ有限公司は、直営店のFC化に取り組み、FC比率は85.0%まで伸長しました。また、上期より継続して強化している2温度帯デリケース効果等により、売上総利益率が前年同期比+1.7ポイントとなり、営業利益改善に寄与しました。」
韓国では中食・店内加工商品の強化により売上総利益率が前年同期比0.3ポイント、中国では2温度帯デリケース等により1.7ポイント改善し、海外で高収益商品の構成・利益率改善が具体化した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、菓子・加工食品、雑貨などの利益率を改善することはできましたが、ファストフードの売上構成比が下降したことにより、31.3%(前年同期比△0.1ポイント)となりました。」
一部商品で利益率を改善したものの、ファストフード構成比の低下により売上総利益率は前年同期比0.1ポイント低下し、31.3%となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、菓子パン、スイーツ、菓子、加工食品などの利益率を改善することはできましたが、ファストフードの売上構成比が下降したことにより、31.3%(前期比▲0.1ポイント)となりました。」
一部商品の利益率は改善したものの、高収益のファストフード構成比低下により売上総利益率は31.3%へ0.1ポイント低下した。 - FY2017前進有価証券報告書
「売上総利益率は、店内加工ファストフード・弁当・デリカ分類の売上構成比が上昇したことなどにより31.4%(前期比+0.1ポイント)と改善しました。」
高収益商品の構成比上昇などにより、売上総利益率を31.4%へ前年より0.1ポイント改善した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、店内加工ファストフードや弁当類などの売上構成比が上昇したことにより前年同期間から0.2ポイント改善して31.4%となりました。」
高収益商品の構成比上昇により、売上総利益率を前年同期比で0.2ポイント改善した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益率は、利益率の高い店内加工ファストフードの売上構成比が上昇したことや、ソフトドリンクなどの利益率を改善させたことによって前年同期間から0.1ポイント改善して31.5%となりました。」
店内加工ファストフードの構成比上昇と商品別利益率改善により、売上総利益率31.5%を確保した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上総利益率は、利益率の高い店内加工ファストフードの売上構成比が上昇したことや、ソフトドリンクなどの利益率を改善させたことによって前年同期間から0.2ポイント改善して31.5%となりました。」
店内加工ファストフードの構成比上昇と商品別利益率の改善を収益性向上の手段としている。