宅配ポータル活用によるデリバリーサービスと新顧客層開拓
FY2018-Q3に初出。21回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
王将フードサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026デリバリー需要が減少有価証券報告書
「一方、テイクアウト・デリバリーにつきましては、外部環境の変化に伴い、デリバリー需要が減少した事などにより、前年比で減収となりました。」
店内飲食は過去最高売上となった一方、デリバリー需要の減少によりテイクアウト・デリバリー売上は前年比減収となった。 - 2026-05-15悪化決算説明資料
「テイクアウト・デリバリー93.0％」
テイクアウト・デリバリーの利用客数が前年を下回り、客単価上昇の効果を利用客数減少が上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「昨年、直営全店に導入した「テイクアウトネット予約システム」をFC加盟店にも順次導入するとともに」
テイクアウト予約の対応範囲を直営全店からFC加盟店へ順次拡大し、店舗外販売の利便性向上を進めている。 - FY2024テイクアウト・デリバリー売上が減少も高水準を維持有価証券報告書
「テイクアウト・デリバリーは、テイクアウトが一部、店内飲食やデリバリーにシフトしたことと、サービスが終了したテイクアウト事前予約のEPARK利用売上が減少したことにより、前年比で減収となりましたが、依然として高い水準を維持しております。」
店内飲食の回復に伴いテイクアウト・デリバリー売上は前年比減収となったが、なお高水準と記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コロナ禍において業容拡大を果たしたデリバリーは、サービス導入店舗数（FC店舗を含む）を前連結会計年度末の546店舗から574店舗に拡大し、感染状況が落ち着いても売上は引き続き好調に推移いたしました。」
デリバリー導入店舗を前年度末の546店から574店へ拡大し、感染状況が落ち着いた後も高水準の売上を維持した。 - FY2022前進有価証券報告書
「コロナ禍において需要が高まったデリバリーは、直営店舗の導入店舗数を前年度末の366店舗から449店舗に、FC店舗も合わせると413店舗から560店舗に増大させ、さらに複数のプラットフォーム（出前館、UberEats、menu）を利用できる店舗を増やすなど、一層の強化を図りました。」
デリバリー対応店舗を直営366店から449店、FCを含めて413店から560店へ拡大し、複数プラットフォーム対応も進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、テイクアウトでは、「生餃子スタンプキャンペーン」や「生餃子セール」を継続して実施するとともに、デリバリーでは、導入店舗数を直営店舗で前年度末の366店舗から443店舗に、FC店舗も合わせると413店舗から546店舗に増大させ、さらに複数のプラットフォーム（出前館、UberEats、menu）を利用できる店舗を増やしました。」
デリバリー導入店舗を直営366店から443店、FCを含めて413店から546店へ拡大し、複数プラットフォーム対応も増やした。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、デリバリー導入店舗数を直営店舗で前年度末の366店舗から424店舗に、FC店舗も合わせると413店舗から484店舗に増大させるとともに、複数のプラットフォーム（出前館、UberEats、menu）を利用できる店舗を増やしたことで、デリバリーのカバー率は格段に上昇いたしました。」
デリバリー対応店舗を直営366店から424店、FCを含めて413店から484店へ拡大し、出前館・Uber Eats・menuの複数プラットフォーム対応も増やした。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「デリバリーサービスに関しましては、導入店舗数を直営店舗で前年度末の366店舗から400店舗へ、FC店舗も合わせると413店舗から458店舗に増大させ、若年層、単身者、主婦層を始めとした利用者の利便性向上を図り、さらなるご利用の拡大を達成しました。」
デリバリー対応店舗を直営で366店から400店、FCを含めて413店から458店へ拡大し、利用者層の利便性向上と利用拡大を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「そして、デリバリーへのニーズの高まりに対し、タイムリーにデリバリーサービス対応店舗を2021年３月末時点でフランチャイズ（以下「ＦＣ」という。）加盟店47店舗を含む413店舗と拡大させ、その需要を取り込むこともできました。」
デリバリー対応店舗を第3四半期の368店舗から413店舗へ拡大し、テイクアウト・デリバリーによる店舗外販売をさらに広げた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「そして、デリバリーへのニーズの高まりに対し、タイムリーにデリバリーサービス対応店舗を368店舗（ＦＣ店舗含む）と拡大させ、その需要を取り込むこともできました。」
デリバリー対応店舗を前四半期の326店舗から368店舗へ拡大し、需要の取り込みを進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「デリバリーサービス対応店舗を326店舗（ＦＣ店舗含む）と拡大したこと、ご自宅で調理されるお客様向けに生餃子セールを積極的に実施したことなどにより店内飲食売上の落ち込みをカバーし、業績を下支えする結果となりました。」
デリバリー対応店舗を、前四半期の211店舗から326店舗（FC店舗含む）へ拡大した。生餃子セールと合わせて店内飲食減少を補完した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「デリバリーサービス対応店舗の211店舗への拡大」
デリバリー対応店舗を211店舗へ拡大し、テイクアウト・デリバリーによって店内飲食売上の落ち込みを補った。 - FY2020前進有価証券報告書
「デリバリーサービスでは、「出前館」導入店舗を新たな地域に拡張し、「Uber Eats」と併せて計74店舗にデリバリーサービスを拡大しました。その結果、テイクアウトとデリバリーサービスを合わせた売上高は高い伸びを示し、直営店の売上増加に寄与いたしました。」
出前館の導入地域を拡張し、Uber Eatsと合わせた対応店舗を計74店舗へ拡大し、テイクアウト・デリバリー売上が直営店売上に寄与した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「デリバリーサービスでは、「出前館」導入店舗を新たな地域に拡張し、「Uber Eats」と併せて計56店舗にデリバリーサービスを拡大いたしました。その結果、テイクアウトとデリバリーサービスを合わせた売上高は、当期間において高い伸びを維持する事ができました。今後もお客様のご利用のニーズに合わせて対応店舗を拡げてまいります。」
出前館の導入地域を拡張し、Uber Eatsと合わせたデリバリー対応店舗を39店舗から56店舗へ拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「デリバリーサービスでは、「出前館」を新たに１道７県で導入し、「Uber Eats」と併せて計39店舗にデリバリーサービスを拡大いたしました。今後もお客様のご利用のニーズに合わせて対応店舗を拡げてまいります。」
出前館を新たに1道7県へ導入し、Uber Eatsと合わせたデリバリー対応店舗を計39店舗へ拡大した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、潜在的な消費者ニーズが高いデリバリーサービスについて、大都市圏での「出前館」、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」の導入を開始し、今後対象地域の拡大を行ってまいります。」
出前館・Uber Eatsを大都市圏で導入し、対象地域を拡大する方針を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「消費者ニーズが高まってきているデリバリーサービスについては、大都市圏での「出前館」、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」のテスト導入を開始。今後も消費者ニーズに応じて地域を拡大する計画。」
出前館・Uber Eatsを用いたデリバリーのテスト導入と、消費者ニーズに応じた地域拡大方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ニーズが高まってきているデリバリーサービスにつきましては、東京都の２店舗に続き、「出前館」を大阪府１店舗、「Uber Eats(ウーバーイーツ)」を京都府５店舗で開始しました。今後も消費者ニーズの変化に応じて地域を拡大する計画です。」
東京都での展開に続き、大阪府1店舗で出前館、京都府5店舗でUber Eatsを開始し、デリバリー対象地域・店舗を拡大した。 - FY2018前進有価証券報告書
「日本最大級の宅配ポータルサイト「出前館」のシェアリングデリバリーを活用したデリバリーサービスでは、対象店舗を増やすなどサービスの拡大を図り、高齢化、女性の社会進出、お客様ニーズの多様化を背景に、これまで取り込めなかった客層の開拓を図ってまいります。」
出前館を活用したデリバリーを対象店舗の拡大へ進め、新たな顧客層の開拓を計画している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「また、多様化する顧客ニーズに対応し、新たな顧客層の開拓のため、夢の街創造委員会株式会社が運営する日本最大級の宅配ポータルサイト「出前館」のシェアリングデリバリーを活用し、道玄坂店（東京都渋谷区）において、デリバリーサービスを開始致しました。当社のコアの顧客層とは異なる新たな顧客層の開拓につながっており、ここでのマーケティングを通じて市場ニーズを探り、事業の可能性を追求してまいります。」
出前館のシェアリングデリバリーを活用し、道玄坂店でサービスを開始した。従来のコア顧客層とは異なる顧客層を開拓し、市場ニーズの検証を進める施策として初めて記載している。