IT・機械化によるムリ・ムダの削減と業務効率化
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち31回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに77社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方、AIを活用した「攻め」のDXにおいては、外部専門家を招いた「IT有識者会議」を発足させ、当社のビジネスモデルに合致するIT・AIシステムの開発・導入といった戦略的投資の意思決定を加速させています。」
DXをIT基盤・基幹システムの刷新からAI活用へ拡張し、外部有識者を含むIT有識者会議を通じて投資判断とシステム導入を進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、昨年、直営全店に導入した「テイクアウトネット予約システム」をFC加盟店にも順次導入するとともに、公式スマホアプリとの連携により、事前決済時にぎょうざ倶楽部会員の割引機能を追加するなど、さらなる利便性の向上を図ってまいりました。」
直営全店で導入済みのネット予約システムをFC加盟店へ拡大し、アプリと事前決済・会員割引を連携させるDXを進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「DX推進のための投資として、IT基盤の最適化に着手しており、ホストシステムの刷新や基幹システムの見直しを進めております。また、店舗業務のデジタル活用を推進すべく、当社公式アプリでテイクアウト予約から決済までスマホ一つで可能な「テイクアウトモバイルオーダー」を直営全店で導入し、テイクアウト需要の取り込みを強化いたしました。」
DX投資をIT基盤・ホスト・基幹システムの刷新へ広げ、テイクアウトモバイルオーダーを直営全店へ導入した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この課題に対して、当社は自動釣銭機やセミセルフレジの導入、テイクアウトモバイルオーダーの開発など、顧客利便性とともに、省力化や生産効率向上などに役立つデジタル技術の導入を積極的に進めております。」
従来のAI・IoT・自動化施策に加え、自動釣銭機、セミセルフレジ、テイクアウトモバイルオーダーを具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、昨年よりもさらに高騰した原材料や包材の単価上昇等があったものの、増収効果に加え、高付加価値商品の販売等による原価率の低減や水道光熱費増加の抑制等により、前年同期に比べて11億67百万円(30.6%)の増益で、49億88百万円となりました。」
高付加価値商品の販売による原価率低減と水道光熱費増加の抑制により、原材料・包材価格上昇下でも営業利益は前年同期比30.6%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、増収効果に加え、高付加価値商品の販売等による原価率の低減や水道光熱費増加の抑制等により、前年同期に比べて2億29百万円(10.5%)の増益で、過去最高となる24億15百万円となりました。」
高付加価値商品の販売による原価率低減と水道光熱費増加の抑制を進め、第1四半期累計営業利益は前年同期比10.5%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、原材料の高騰や光熱費の単価上昇等があったものの、価格改定に伴う客単価上昇や客数増加による増収効果に加え、効率的なシフト編成による人件費コントロール等により、前年同期に比べて9億13百万円(18.2%)の増益で59億34百万円となりました。」
効率的なシフト編成による人件費コントロールを継続し、原材料・光熱費上昇下でも第3四半期累計営業利益を前年同期比18.2%増とした。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社は、店舗、工場、本社、それぞれの組織がデジタル技術を用いた業務プロセスの見直しを行い、無駄を無くし、効率性、生産性を高めてまいります。具体的事例として、売上予測に基づく店舗シフト管理、食材の自動発注、現金管理の自動化、工場でのIoTによる省力化、AIによる配送ルート編成の効率化、物流改革等があり、そのいくつかは既に導入し、実証段階に入っております。」
IT・機械化の取組みを、店舗・工場・本社を横断するDXとして整理し、シフト管理、自動発注、現金管理、IoT、AI配送、物流改革の一部を導入・実証段階へ進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「それとともに、コロナ禍におけるテイクアウト・デリバリーの強い需要を取り込み、短縮された営業時間内での生産効率を引き上げ、タイムリーな販促活動を実施したこと等により、当第2四半期連結累計期間は、前年同期に比べて増収増益を達成することができました。」
短縮営業時間内の生産効率向上と販促を、テイクアウト・デリバリー需要の取り込みと組み合わせ、増収増益につなげた。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的には、店舗でのAIを活用した売上予測に基づくシフト管理、食材の自動発注、現金管理の自動化、工場でのIoTによる省力化、受発注のオートメーション化、AIによる配送ルート編成の効率化、本社での労務管理の効率化、オンライン研修・e‐ラーニングの導入など新たな技術を積極的に導入し、全社的な視点で最適化を図ってまいります。これらのデジタル技術の活用を着実に推進するため、本年4月に経営に直結した経営デジタル推進準備室を設置いたしました。」
従来のIT・機械化による効率化を、AI・IoT・自動発注・配送最適化・オンライン研修を含む全社デジタル戦略へ拡張し、経営デジタル推進準備室を設置した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって46億24百万円となり、前年同期に比べて13億58百万円(22.7%)の減益ながら、10月から12月の当第3四半期連結会計期間に限っての営業利益は、前年同期に比べて2億70百万円(13.8%)の増益となりました。」
効率的なシフト編成、人件費コントロール、水道光熱費抑制を進め、第3四半期会計期間の営業利益を前年同期比13.8%増とした。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、効率的なシフト編成による人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあって23億91百万円となり、前年同期に比べて16億29百万円(40.5%)の減益ながらコロナ禍においても黒字を達成することができました。」
効率的なシフト編成、人件費コントロール、水道光熱費抑制を実施し、前年同期比40.5%減益の一方で営業黒字を維持した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高が大幅な減収となり、前年同期に比べて14億68百万円(77.9%)の減益で4億16百万円となりましたが、人件費コントロールや水道光熱費の抑制等もあり、コロナ禍においても黒字を達成することができました。」
人件費コントロールや水道光熱費抑制を実施し、大幅減収下でも営業黒字を確保した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「調理方法やシフト管理の見直し等による生産性向上のための努力と工夫を実行し、価格を据え置くための取り組みを実施してまいりました。営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて4億25百万円(7.7%)の増益で59億83百万円となりました。」
調理方法・シフト管理の見直し、原価低減、生産性向上を進め、営業利益が前年同期比7.7%増となった成果を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて2億11百万円(5.6%)の増益で40億20百万円となりました。」
原価低減、生産性向上による人件費増加抑制、水道光熱費増加抑制を進め、営業利益が前年同期比5.6%増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「調理方法やシフト管理の見直し等による生産性向上のための努力と工夫を実行し、価格を据え置くための取り組みを実施してまいりました。」「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取り組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制等もあり、前年同期に比べて3億92百万円(26.3%)の増益で18億85百万円となりました。」
調理方法・シフト管理の見直しを実施し、原価率改善と人件費増加抑制を伴う営業利益26.3%増という四半期成果を記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費増加の抑制、水道光熱費の削減、減価償却費の減少等もあり、前年同期に比べて14億20百万円(25.8%)の増益で69億24百万円となりました。」
原価低減、調理方法・シフト管理の見直し等による生産性向上を進め、人件費増加の抑制、水道光熱費削減、減価償却費減少を伴う営業増益を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、原価低減の取組みによる原価率の改善、生産性向上による人件費率の減少や水道光熱費の削減、減価償却費の減少等もあり、前年同期に比べて15億6百万円(37.2%)の増益で55億58百万円となりました。」
原価低減、生産性向上、人件費率・水道光熱費・減価償却費の削減が、前年同期比37.2%の営業増益という測定可能な成果として記載されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、増収となった事に加え、生産性向上による人件費率の減少や水道光熱費の削減、減価償却費の減少等もあり、前年同期に比べて12億70百万円(50.0%)の増益で38億8百万円となりました。」
生産性向上の取組みについて、人件費率の減少、水道光熱費の削減、減価償却費の減少という効果が営業利益の増益要因として記載されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「適正原価管理や人員配置のシステム化」「情報システムの全体最適化」
人材不足・コスト上昇への対応として、人員配置のシステム化と情報システム全体最適化を具体的な施策として示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「IT・機械化推進によるムリ・ムダの削減及び効率化が急務となってきており」
労働需給逼迫への対応として、IT・機械化を用いた業務効率化を具体的な施策として示している。