コスト構造の抑制による収益性改善
FY2016に初出。33回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026減損・自主回収・在庫評価損で収益性悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、販売不振による棚卸資産評価損が大幅に増加したことに加え、商品自主回収が発生したことにより、売上総利益が減りました。費用面では、固定資産の減損損失の発生による減価償却費の減少、人件費、販売促進費、システム費などの抑制により前年同期と比べ大きく減少しましたが、セグメント損失は11億77百万円（前年同期はセグメント損失8億69百万円）となりました。」
費用抑制を進めた一方、販売不振による棚卸資産評価損、商品自主回収、固定資産減損などにより、レディースインナー事業の損失が前年から拡大した。 - FY2026-H1原価高騰・棚卸資産評価損で損失拡大有価証券報告書
「利益面では、価格改定を実施しましたが、原価高騰の影響や棚卸資産評価損が前年を上回ったことにより、売上総利益率は前年を大きく下回りました。また、費用面で中期経営計画関連費用や販売促進費等が増加したため、セグメント損失は3億75百万円（前年同中間期はセグメント損失2億47百万円）となりました。」
価格改定を実施したものの、原価高騰、棚卸資産評価損、中期経営計画関連費用等により、レディースインナー事業の損失が前年同期より拡大した。 - FY2025原材料高騰・棚卸資産評価損で損失化有価証券報告書
「商品原価において、原材料価格の高騰が粗利益率を押し下げたことに加え、売上不振による棚卸資産評価損が大幅に増加しました。費用面では、中期経営計画推進に関するコストの増加や営業体制の見直しにともなう、固定資産の耐用年数の変更などが発生したことから、セグメント損失は8億69百万円（前年同期はセグメント利益3億41百万円）となりました。」
原材料価格高騰と売上不振による棚卸資産評価損の増加に加え、計画推進・営業体制見直しコストも発生し、レディースインナー等販売事業は前年の利益から8億69百万円の損失に転じた。 - FY2025-H1過剰在庫・原材料高騰で粗利益率低下有価証券報告書
「また、売上減少による過剰在庫の発生とさらなる原材料価格の高騰が粗利益率を押し下げた結果、セグメント損失は2億47百万円（前年同中間期はセグメント利益3億50百万円）となりました。」
コスト抑制を進める一方、売上減少に伴う過剰在庫と原材料価格高騰が粗利益率を押し下げ、レディースインナー等販売事業は前年の利益から中間期の損失へ転じた。 - FY2024前進有価証券報告書
「（ウ）損益構造改革 ・コスト構造の見直し：資産の有効活用による資本コスト経営の推進等」
コスト削減の継続に加え、新中期経営計画で損益構造改革、資産の有効活用、資本コスト経営を明示した。本社・流通センターの売却や本社移転も実施している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高の増加や固定費削減の効果もあり、5億50百万円（同73.6％増）と大幅に増加しました。」
固定費削減の効果が売上増加とともにセグメント利益の増加要因として示され、レディースインナー等販売事業のセグメント利益は5億50百万円、前年同期比73.6％増となった。 - FY2024-Q2本社移転・新拠点開設による施設コスト効率化を決定有価証券報告書
「移転時期 ①本社ビル ：2024年４月頃（予定） ②ポートアイランドオフィス：2024年６月頃（予定） ③三宮オフィス ：2024年４月頃（予定） ３．移転の理由 グループビジョンの実現に向けて、組織の風土改革や従業員の業務効率及び生産性向上の実現を目指した職場環境の整備、施設維持管理コストの効率化等を総合的に勘案して、移転を行うことといたしました。」
本社機能の移転と2つの新拠点の開設を決定し、職場環境の整備、生産性向上および施設維持管理コストの効率化を目的としている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益は、前述のとおり、適正な価格転嫁による価格改定を実施しましたが、価格改定前の駆け込み需要により価格転嫁を十分に反映できなかったものの、前年より取り組んでいた物流体制の見直しや人件費などの固定費削減の効果により、1億40百万円（同67.8％増）となりました。」
物流体制の見直しや人件費などの固定費削減の効果が示され、レディースインナー等販売事業のセグメント利益は1億40百万円、前年同期比67.8％増となった。 - FY2023希望退職による人件費圧縮も減益有価証券報告書
「利益面につきましては、希望退職による人件費の圧縮など固定費の削減に努めましたが、シャワーヘッドなどの売上の減少額が大きかったことに加え、前年ほどの在庫ロスの低減には至らなかったことから、セグメント利益は1億61百万円（同73.4％減）となりました。」
希望退職による人件費圧縮など固定費削減を進めた一方、シャワーヘッド等の減収と前年ほど進まなかった在庫ロス低減により、レディースインナー等販売事業の利益は1億61百万円、前年同期比73.4％減となった。 - FY2023-Q3在庫ロス低減効果縮小と減益有価証券報告書
「以上の結果、売上高は92億72百万円（同11.3％減）となりました。利益面につきましては、アウター商材の販売が好調に推移し在庫ロスの低減ができたことや、希望退職による人件費の圧縮など固定費の削減に努めましたが、シャワーヘッドなどの売上の減少額が大きかったことに加え、前年程の在庫ロスの低減には至らなかったことから、セグメント利益は3億17百万円（同49.7％減）となりました。」
希望退職による人件費圧縮や固定費削減を進めたものの、前年ほど在庫ロスを低減できず、シャワーヘッド等の減収も重なり、レディースインナー等販売事業のセグメント利益は前年同期比49.7％減となった。 - FY2023-Q2在庫ロス低減未達による利益改善後退有価証券報告書
「以上の結果、売上高は57億65百万円（同13.7％減）となり、利益面につきましては、前期は、一部商品の値引販売を実施したことによる在庫ロスの低減、子会社のシャワーヘッドの発売などの要因により利益率の改善を図ることができましたが、当期は売上の減少額が大きかったことに加え、大幅な在庫ロスの低減に至らなかったことから、セグメント利益は1億82百万円（同54.6％減）となりました。」
前期に利益率改善へ寄与した在庫ロス低減について、当期は大幅な低減に至らず、レディースインナー等販売事業のセグメント利益は前年同四半期比54.6％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「値引販売による在庫ロスの低減により、利益率の改善につながりました。」
衣料品の一部商品の値引販売により在庫ロスを低減し、レディースインナー等販売事業のセグメント利益が前年の損失から利益へ改善したと説明している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は104億49百万円（同1.5％増）、セグメント利益は、前年同四半期に比べコロナ禍における臨時的な支出が縮小したことに加え、衣料品類の一部商品を値引き販売したことなどにより在庫ロスが低減したことが影響し、6億30百万円（前年同四半期はセグメント損失7億30百万円）となりました。」
コロナ禍における臨時的支出の縮小と、一部商品の値引き販売による在庫ロス低減により、レディースインナー等販売事業は前年同期の7億30百万円の損失から6億30百万円の利益に改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、売上高は66億76百万円（同4.5％増）、セグメント利益は、前年同四半期に比べコロナ禍における臨時的な支出が低減されたことに加え、商品構成や発売時期の違いなどによる在庫ロスの低減などが影響し、4億円（前年同四半期はセグメント損失7億67百万円）となりました。」
臨時的な支出と在庫ロスの低減などにより、レディースインナー等販売事業のセグメント損益は前年同期の7億67百万円の損失から4億円の利益に改善した。ただし、構造的なコスト改善の達成とは記載されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当セグメントに計上される費用については、数量限定商品の販売不振により在庫ロスが増加し、ビジネスメンバーの活動支援対策の実施により販売促進費は増加したものの、売上高の減少幅が大きく、セグメント損失は10億57百万円となりました。」
人員配置の最適化や業務削減などの効率化を進めた一方、在庫ロスや販売促進費の増加と大幅減収により、レディースインナー等販売事業は10億57百万円のセグメント損失となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期累計期間の経営成績につきましては、売上高は26億62百万円（同20.8％減）と減少しました。利益面につきましては、売上高の減少等により、営業損失は5億39百万円（前年同四半期は1億2百万円の営業損失）、経常損失は5億30百万円（前年同四半期は99百万円の経常損失）、四半期純損失は繰延税金資産の取崩しもあり10億55百万円（前年同四半期は74百万円の四半期純損失）となりました。」
コスト抑制の取り組みが続く中、減収により営業損失・経常損失・純損失が前年同期から大幅に拡大し、収益性が悪化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「前年からの運送会社変更による商品発送コストの削減や新型コロナウイルス感染症により予定していた営業活動や販売促進活動の自粛もあり、販売費及び一般管理費は70億44百万円と3億6百万円（同4.2％減）の削減となりました。」
運送会社変更による発送コスト削減などにより、販売費及び一般管理費を前年同期比3億6百万円、4.2％削減した。ただし、売上減少や在庫ロス増加により営業利益は前年を下回った。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高は減少したものの、販売費及び一般管理費の減少により営業利益は4億86百万円（同10.2％増）、経常利益は5億1百万円（同11.8％増）、四半期純利益は営業体制の見直しに伴い、支店を２拠点に統合することで特別損失（支店閉鎖損失1億円）が発生し2億30百万円（同20.7％減）となりました。」
販売費及び一般管理費の減少により、減収下でも営業利益は前年同期比10.2％増、経常利益は11.8％増となった。 - FY2020-Q2販管費減少による上期利益改善有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期累計期間の経営成績につきましては、売上高は81億38百万円（同1.1％増）となりました。利益面につきましては、売上高の増加や販売費及び一般管理費の減少により、営業利益は3億73百万円（同236.0％増）、経常利益は3億83百万円（同230.7％増）、四半期純利益は2億52百万円（同282.5％増）となりました。」
販売費及び一般管理費の減少と増収により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を大幅に上回った。新たなコスト削減施策の名称や内容は示されていない。 - FY2019徹底したコスト削減も減益有価証券報告書
「売上高の減少や在庫ロスの増加により売上総利益が大きく減少し、徹底したコスト削減に取り組んだものの、営業利益は3億63百万円（同32.3％減）、経常利益は3億73百万円（同33.2％減）、当期純利益は2億23百万円（同31.0％減）となりました。」
在庫ロス増加等に対して徹底したコスト削減を実施したが、営業利益・経常利益・当期純利益はいずれも前年を下回った。 - FY2019-Q2在庫ロス増加による収益性悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期累計期間の経営成績につきましては、売上高は80億48百万円（同6.2％減）となりました。利益面につきましては、売上高の減少や在庫ロスの増加により、営業利益は1億11百万円（同76.5％減）、経常利益は1億16百万円（同76.1％減）、四半期純利益は66百万円（同78.5％減）となりました。」
従来の配送料金値上げ等に加え、当四半期累計期間では売上高の減少と在庫ロスの増加が利益を圧迫した。新たなコスト抑制策の具体的な記載はない。 - FY2019-Q1配送料金値上げ等による収益性悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少や配送料金値上げの影響による発送費等のコストの増加により、営業損失は1億54百万円（前年同四半期は1億68百万円の営業利益）、経常損失は1億52百万円（前年同四半期は1億73百万円の経常利益）、四半期純損失は1億11百万円（前年同四半期は1億45百万円の四半期純利益）となりました。」
配送料金値上げによる発送費等のコスト増加が減収とともに利益を圧迫し、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも赤字となった。 - FY2018収益性改善未達有価証券報告書
「中長期的に増加が見込まれるコストを構造的に抑制し、収益性の改善を図るために、経常的な経費削減の取り組みを実行してまいりました。しかしながら、配送料金の値上げに伴う物流コストが大幅に増加したため、利益等への影響を大きく受けました。それに加え、売上高の減少もあり、当事業年度における収益性の改善には至りませんでした。」
経常的な経費削減を実行したものの、配送料金値上げによる物流コスト増加と減収により、当年度の収益性改善には至らなかった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期累計期間における当社の売上高は、健康食品類は前年を上回ったものの、衣料品類及び化粧品類の売上高が低調に推移したことなどが影響し、140億70百万円（前年同四半期比2.4％減）となりました。利益面につきましては、経費削減に取り組みましたが、９月からの配送料金値上げの影響等により、営業利益は6億16百万円（前年同四半期比17.8％減）、経常利益は6億35百万円（前年同四半期比17.6％減）、四半期純利益は2億67百万円（前年同四半期比25.0％減）となりました。」
経費削減を継続しているが、配送料金値上げの影響等により利益は前年同期を下回った。コスト抑制策そのものについて、新たな具体策の追加は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、９月からの配送単価値上げ対策として経費削減に取り組んだことにより、営業利益は4億73百万円（前年同四半期比77.1％増）、経常利益は4億86百万円（前年同四半期比71.9％増）、四半期純利益は3億7百万円（前年同四半期比116.5％増）となりました。」
配送単価値上げへの対策として経費削減を実施した。営業利益等の増加も併せて記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社は、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいりました。」
収益性の改善を中期経営計画上の継続課題として再掲しているが、コスト抑制に関する新たな具体策は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「中長期的に増加が見込まれるコストを構造的に抑制し、収益性の改善を図ってまいります。」
中長期的なコスト抑制と収益性改善の方針を継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでおります。」
収益性の改善を中期経営計画上の継続課題として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいります。」
収益性の改善を中期経営計画上の継続課題として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「その為に、中期経営計画に基づき、「販売組織の活性化」、「ビジネスメンバーと顧客との接点強化」、「商品開発の強化」、「収益性の改善」、「新規事業の開拓・展開」に積極的に取り組んでまいります。」
収益性の改善を中期経営計画上の継続課題として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期的に増加が見込まれるコストを構造的に抑制し、収益性の改善を図ってまいります。」
中期経営方針の一項目として記載されている。