情報ネットワーク更新と特約店向け定期お届け便のシステム開発
FY2017に初出。14回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資等の総額は715百万円です。主な内容は、レディースインナー事業における代理店向け販売管理リース端末機器の更新365百万円、中期経営計画関連システム構築70百万円、代理店向け販売管理システムの更新42百万円であります。」
代理店向け販売管理端末・システムの更新と中期経営計画関連システム構築を含む設備投資を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資等の総額は1,300百万円です。主な内容は、レディースインナー等販売事業における賃貸用不動産の取得822百万円、業務システム更新等183百万円、本社移転にともなう工事136百万円であります。」
業務システム更新等に183百万円を投資し、従来から進めてきた情報・業務基盤整備を継続した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社ビジネスモデルを中心とした事業構造改革には、受発注システムの刷新など、インフラ整備に相応の時間が必要であることや、収益効果を創出するには長期的な視点が必要と判断し、2024年10月に当社グループの長期ビジョン及び中期経営計画の一部見直しを行っております。」
従来の情報ネットワーク・基幹システム更新の流れを、既存ビジネスモデル刷新のための受発注システム刷新などのインフラ整備として位置付け、相応の時間を要する施策と説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資等の総額は785百万円です。主な内容は、レディースインナー等販売事業における業務システム更新等452百万円、本社移転にともなう工事273百万円であります。」
業務システム更新等452百万円、本社移転工事273百万円を含む設備投資785百万円を実施し、情報・業務基盤と拠点整備を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度おける設備投資等の総額は628百万円です。主な内容は、レディースインナー等販売事業における埼玉物流センターDPS費用117百万円（機械装置）、社内業務システム機器（継続）119百万円（建設仮勘定）、基幹システム構築費用（完了）157百万円（ソフトウエア）、社内業務システム（継続）119百万円（ソフトウエア仮勘定）であります。」
設備投資総額628百万円を計上し、物流センターDPS、社内業務システム機器、完了した基幹システム構築、継続中の社内業務システムへの投資を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度おける設備投資等の総額は578百万円です。主な内容は、レディースインナー等販売事業における新基幹システム移行関連費322百万円（ソフトウエア）であります。」
新基幹システム移行を進め、関連費322百万円を含む設備投資578百万円を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度おける設備投資等の総額は524百万円です。主な内容は、レディースインナー等販売事業において、ソフトウエアを中心に新基幹システム移行関連費300百万円及び社内データ検索システム移行関連費72百万円であります。」
新基幹システム移行と社内データ検索システム移行を進め、設備投資524百万円のうち300百万円及び72百万円を関連投資として計上した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度における設備投資等の総額は406百万円であり、主な内容は、消費税増税対応のシステム構築111百万円（ソフトウエア）及び福岡物流センターDPS導入95百万円（機械及び装置）であります。」
消費税増税対応システム構築と福岡物流センターDPS導入を実施し、設備投資406百万円のうち主要投資として111百万円・95百万円を計上した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度における設備投資等の総額は635百万円であり、主な内容は、代理店向け販売管理端末機器の更新290百万円（リース資産）及び受注システムネットワーク機器の更新168百万円（建設仮勘定）であります。」
代理店向け販売管理端末機器と受注システムネットワーク機器を更新し、合計458百万円を投資した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当事業年度における設備投資の主な内容は、受注システムネットワーク機器更新設備投資69百万円（工具、器具及び備品）であります。」
受注システムネットワーク機器更新に69百万円を投資した。また、次期情報ネットワーク入替設備投資についても工具・器具及び備品への振替を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当事業年度における設備投資の主な内容は、次期情報ネットワーク入替設備投資209百万円（建設仮勘定）や特約店定期お届け便の開発費用105百万円（ソフトウエア）等であります。」
次期情報ネットワークの入替に209百万円、特約店向け定期お届け便の開発に105百万円を投資した。