訪問販売と通信販売・直営店の連携による顧客接点強化
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-07前進決算
「訪問販売ならではの強みと通信販売の利便性を両立させた独自のビジネスモデルへの転換については、システム開発に向けての要件整理などの準備を進めております。」
独自のビジネスモデルへの転換について、システム開発の要件整理など準備段階の進展を示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「中期経営計画の基本方針として、中核事業であるシャルレ事業の抜本的な構造改革に向け、訪問販売ならではの強みと通信販売の利便性を両立させた独自のビジネスモデルへの転換に向けての体制づくりを進めております。」
訪問販売と通信販売を組み合わせた独自モデルへの転換と体制づくりを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の基本方針として、中核事業であるシャルレ事業の抜本的な構造改革に向け、訪問販売ならではの強みと通信販売の利便性を両立させた独自のビジネスモデルへの転換に向けての体制づくりを進めております。」
訪問販売と通信販売の強みを両立させる独自モデルへの転換と、その体制づくりを継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「シャルレビジネス基盤構築（ハイブリッドセールス）： 訪問販売と通信販売を融合した B to C 型ビジネスモデルへの転換及び基盤構築」
訪問販売と通信販売を融合したハイブリッド型B to Cモデルへの転換・基盤構築を、2024年4月から2029年3月期までの中期経営計画の施策として継続している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社ビジネスモデルを中心とした事業構造改革には、受発注システムの刷新など、インフラ整備に相応の時間が必要であることや、収益効果を創出するには長期的な視点が必要と判断し、2024年10月に当社グループの長期ビジョン及び中期経営計画の一部見直しを行っております。」
訪問販売と通信販売を融合する従来のB to C化の方向性について、受発注システム刷新などのインフラ整備を伴う事業モデル刷新として再整理し、収益効果には長期的視点が必要と説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「《期間》 2024年４月から2029年３月期（50期～54期）の５か年計画 ・シャルレビジネスの基盤強化：訪問販売と通信販売を融合した B to C モデルへの転換及び基盤構築」
新たな5か年計画において、訪問販売と通信販売を融合したB to Cモデルへの転換・基盤構築を明確な施策として掲げた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「レディースインナー等販売事業については、国内、海外の協力工場で商品を生産し、株式会社シャルレよりビジネスメンバーを通じてメイト（消費者会員）及び一般消費者へ「ホームパーティー形式の試着会」により訪問販売をしております。また、訪問販売の補完チャネルとして、一般消費者へECサイトによる通信販売を展開しております。」
ホームパーティー形式の訪問販売を中核に、ECサイトによる通信販売を補完チャネルとする構造を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「シャルレビジネスにおける直受注・直発送（B to C）モデルの導入」
従来の訪問販売を補完する通信販売に加え、直受注・直発送によるB to Cモデルを新たな販売組織活性化策として導入する方針を示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その他の内、ウルトラファインバブル技術などを用いたシャワーヘッドの新商品をレディースインナー等販売事業の訪問販売にて数量限定として販売し、売上高は7億34百万円と大きく貢献しました。」
子会社のシャワーヘッド新商品を、レディースインナー等販売事業の訪問販売で数量限定販売し、売上高7億34百万円と事業の売上に大きく貢献した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その他では、子会社の株式会社田中金属製作所との初のプロモーション企画として、ウルトラファインバブル技術などを用いたシャワーヘッドの新商品を、レディースインナー等販売事業の訪問販売にて数量限定として９月より先行販売を開始しました。」
子会社のシャワーヘッド新商品を、レディースインナー等販売事業の訪問販売で9月から数量限定の先行販売を開始し、訪問販売と新規事業商品の接点を具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、レディースインナー等販売事業については、ビジネスメンバーの新規育成の促進や販売支援の強化、並びにビジネス活動のデジタル環境の整備、訪問販売以外の販売ルートの構築・推進等に取り組んでまいりました。」
ビジネス活動のデジタル環境整備と訪問販売以外の販売ルート構築を含む顧客接点・販売チャネル施策を継続している。具体的な新規ルートの確立実績は記載されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、訪問販売・通信販売ともに、新型コロナウイルス感染症の拡大により、海外取引先での生産の停滞などによる新商品の発売延期や外出自粛によるビジネスメンバーの販売活動の制限などにより、衣料品類や化粧品類を中心に売上高が減少しました。」
訪問販売と通信販売の双方で、海外生産停滞による発売延期および外出自粛による販売活動制限が発生し、衣料品類・化粧品類の売上高が減少した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、訪問販売・通信販売ともに新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大により、海外取引先からの製品入荷遅れによる発売延期、また不要不急の外出自粛による顧客の消費マインドの低下など、販売状況に大きく影響を受けました。」
従来影響が記載されていた通信販売に加え、訪問販売も含む両販売チャネルについて、製品入荷遅れと顧客の消費マインド低下による販売影響を記載している。 - FY2021-Q1ビジネスメンバー稼働率低下による通信販売売上の大幅減有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、ビジネスメンバーの稼働率の低下の影響を受け、売上高は前年を大幅に下回る結果となりました。」
通信販売施策を継続する一方、ビジネスメンバーの稼働率低下により売上高が前年を大幅に下回った。 - FY2020消費税増税後の反動減による通信販売低迷の通期確認有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーンなどを実施しましたが、消費税増税後の反動減により、受注件数は伸び悩み、売上高は前年を下回る結果となりました。」
新規会員獲得・既存会員のリピート率向上策を継続したが、消費税増税後の反動減により、通信販売の受注件数と売上高が通期で前年を下回った。 - FY2020-Q3消費税増税反動による通信販売の低迷有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施しましたが、消費税増税の駆け込みを超える反動の影響もあり、受注件数は伸び悩み、売上高は前年を下回りました。」
新規会員獲得・既存会員のリピート率向上を目的とする販促施策を継続したが、消費税増税の反動により受注件数が伸び悩み、通信販売売上高は前年を下回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施しました。また、消費税増税前の駆け込み需要の影響もあり、受注単価が大幅に伸長し、売上高は前年を上回りました。」
新規会員獲得・既存会員のリピート率向上を目的とする販促キャンペーンを継続し、受注単価が大幅に伸長、通信販売売上高は前年を上回った。 - FY2020-Q1受注件数伸び悩み・売上前年割れ有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施しましたが、受注件数は伸び悩み、売上高は前年を下回りました。」
新規会員獲得と既存会員のリピート率向上を目的とする販促施策を継続したが、受注件数は伸び悩み、通信販売売上高は前年を下回った。 - FY2019通信販売売上の前年割れ有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施しましたが、売上高は前年を下回りました。」
新規会員獲得と既存会員のリピート率向上を目的とする販促施策を継続したが、通信販売の売上高は前年を下回った。 - FY2019-Q2定期お届け便利用者の伸び悩み有価証券報告書
「健康食品類では、「定期お届け便」の利用者数の伸び悩みに加え、主力商品である「びわの葉入りまるごと発酵茶」の売上高の落ち込みにより前年を大きく下回りました。」
通信販売・定期購入の拡大を進めてきた一方、当四半期累計期間では定期お届け便の利用者数が伸び悩んだと記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、新規会員の獲得及び既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施したことにより、受注件数が増加しました。」
新規会員獲得と既存会員のリピート率向上を目的とする販促キャンペーンを実施し、受注件数が増加した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「結果として、通信販売については、メイト向けの「定期お届け便」の推進や新規会員の獲得策を実施することにより、会員人数や受注件数が大幅に伸長し、売上高は増加しました。他方、直営店は、ビジネスメンバーの活用状況や新規顧客の獲得に対する店舗運営コストなどを総合的に判断し、12月をもって閉店しました。」
通信販売の会員人数・受注件数の伸長と、直営店の12月閉店を通期実績として確認している。前四半期から新たなチャネル変更はない。 - FY2018-Q3後退有価証券報告書
「2014年９月に大阪心斎橋に出店しました直営店「シャルレ・ザ・ストア」におきましては、訪問販売におけるビジネスメンバーの活動をサポートする目的で運営してまいりましたが、ビジネスメンバーの活用状況や新規顧客の獲得状況に対する店舗運営コストなどを総合的に判断し、2017年12月に閉店しました。なお、閉店に伴う原状回復費用及びその他諸費用を特別損失として65百万円計上しました。」
訪問販売を補完する直営店チャネルについて、店舗運営コスト等を踏まえて2017年12月に閉店し、展開範囲が縮小した。通信販売では既存会員向け販促キャンペーンにより受注件数が増加したと記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施したことにより、受注件数が増加しました。」
既存会員のリピート率向上を目的とする販促キャンペーンを実施し、受注件数が増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「通信販売の「シャルレダイレクトサービス」におきましては、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、既存会員のリピート率の向上を目的とした販促キャンペーン等を実施したことにより、受注件数は増加しました。」
既存会員のリピート率向上を目的とする販促キャンペーンを実施し、受注件数が増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「通信販売サービスである「シャルレダイレクトサービス」におきましては、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、新規会員の獲得・既存会員のリピート率の向上を目的としたビジネスメンバーへの教育活動や会員を対象とした販促キャンペーン等を実施し、会員人数や受注件数は順調に増加し、通信販売サービスの利用者数の拡大に繋げてまいりました。」
ビジネスメンバー教育、会員向け販促キャンペーンを実施し、会員人数・受注件数・通信販売サービス利用者数の増加を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「さらに、通信販売サービスである「シャルレダイレクトサービス」におきましては、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、新規会員の獲得・既存会員のリピート率の向上を目的とした啓発活動やキャンペーン等を実施し、会員人数や受注件数は順調に増加しました。また、「定期お届け便」制度の利用促進に取り組み、利用者数の拡大に繋げてまいりました。」
新規会員獲得、既存会員のリピート率向上、キャンペーンおよび定期お届け便の利用促進を実施し、会員人数・受注件数が順調に増加したと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「さらに、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、通信販売サービスである「シャルレダイレクトサービス」の利用促進を目的とした施策やセミナー、利便性向上の活動支援、また「定期お届け便」制度の推進に取り組み、利用者数は大幅に増加しました。」
通信販売サービスおよび定期お届け便の利用促進を継続し、定期お届け便の利用者数が大幅に増加したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、訪問販売と融合したビジネス活動を推進するために、通信販売サービスである「シャルレダイレクトサービス」の利用促進を目的とした施策やセミナー、利便性向上の活動支援に取り組みました。」
訪問販売を軸に通信販売サービスを組み合わせ、顧客接点を強化する施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネット等で通信販売を行っている「シャルレダイレクトサービス」及び当社の直営店である「シャルレ・ザ・ストア」のインフラを効果的に活用し、訪問販売と連携することで、メイト（消費者会員）との関係を深め、強固なものとして定着化を図るとともに、新規顧客の獲得・拡大を行ってまいります。」
健康食品の定期お届け便制度、直営店での再購入・新規来店など、複数チャネルを活用した施策が記載されている。