企業体質・財務構造の強化
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026ネット・キャッシュ減少継続有価証券報告書
「当連結会計年度末の残高は1,480億2百万円（前連結会計年度末より121億89百万円減少）となりました。」
ネット・キャッシュは1,480億02百万円となり、前年度末から121億89百万円減少した。 - 2026-05-13その他決算
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物の期末残高は475億93百万円減少し、1,028億33百万円となりました。」
現金及び現金同等物は減少した一方、投資活動や成長投資の増加も記載されており、財務構造の変化を示す更新として記録する。 - FY2026-H1手元資金減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ466億99百万円減少し、1,037億26百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から466億99百万円減少し、1,037億26百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、預金残高から有利子負債を控除したネット・キャッシュ残高を重視しており、当連結会計年度末の残高は1,601億92百万円（前連結会計年度末より422億18百万円増加）となりました。」
ネット・キャッシュは1,601億92百万円となり、前年度末から422億18百万円増加した。 - FY2025-H1手元資金増加有価証券報告書
「当中間連結会計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ15億42百万円増加し、1,106億34百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から15億42百万円増加し、1,106億34百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の残高は1,179億74百万円（前連結会計年度末より237億円の増加）となりました。当社グループは、手元流動性の拡大による財務健全性の向上を図り、経営の安定性を高めるように努力しております。」
ネット・キャッシュが1,179億74百万円となり、前年度末から237億円増加した。 - FY2024-Q3手元資金増加継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ34億27百万円増加し、928億98百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前年度末から34億27百万円増加し、928億98百万円となった。 - FY2024-Q2手元資金増加継続有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ183億80百万円増加し、1,078億51百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前年度末から183億80百万円増加し、1,078億51百万円となった。 - FY2024-Q1手元資金増加有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ52億70百万円増加し947億41百万円となりました。」
前年度末に減少していた現金及び現金同等物が、2023年6月末には52億70百万円増加し947億41百万円となった。 - FY2023手元資金減少継続有価証券報告書
「預金残高から有利子負債を控除したネット・キャッシュ残高を重視しており、当連結会計年度末の残高は942億73百万円（前連結会計年度末より81億11百万円減）となりました。」
ネット・キャッシュは前年度末の1,023億84百万円から942億73百万円へ減少した。 - FY2023-Q3手元資金減少継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ166億69百万円減少し、789億66百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から166億69百万円減少し、789億66百万円となった。 - FY2023-Q2手元資金減少継続有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ41億90百万円減少し、914億45百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から41億90百万円減少し、914億45百万円となった。 - FY2023-Q1手元資金減少有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ105億21百万円減少し851億14百万円となりました。」
現金及び現金同等物は前連結会計年度末から105億21百万円減少し、851億14百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、「現金及び預金」から有利子負債を差し引いたネット・キャッシュは367億50百万円増加し1,023億84百万円となり、開発投資を支える財務基盤が強化されております。」
ネット・キャッシュが前期末から367億50百万円増加し、1,023億84百万円となった。開発投資を支える財務基盤の強化を新たな実績値で示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「資産につきましては、前連結会計年度に比べ121億18百万円増加し、1,758億31百万円となりました。主な増加は、「現金及び預金」295億35百万円であり」
財務基盤について、資産合計が1,758億31百万円、現金及び預金が前期末比295億35百万円増加した実績を示している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ368億48百万円増加し、1,008億92百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前連結会計年度末比368億48百万円増加し、1,008億92百万円となった。財務基盤の強化を新たな実績値で示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ273億88百万円増加し914億31百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前連結会計年度末比273億88百万円増加し、914億31百万円となった。成長投資を支える財務基盤の強化を新たな実績値で示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、「現金及び預金」から有利子負債を差し引いたネット・キャッシュは67億11百万円増加し656億33百万円となり、開発投資を支える財務基盤が強化されております。」
ネット・キャッシュが前期末から67億11百万円増加し656億33百万円となり、開発投資を支える財務基盤の強化を具体的に示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ29億79百万円増加し626億52百万円となりました。」
現金及び現金同等物が前連結会計年度末比29億79百万円増加し、626億52百万円となった財務実績を示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、「現金及び預金」から有利子負債を差し引いたネット・キャッシュは142億32百万円増加し589億21百万円となり、開発投資を支える財務基盤が強化されております。」
ネット・キャッシュが前期末から142億32百万円増加して589億21百万円となり、開発投資を支える財務基盤の強化を実績値で示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下、「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ 65億33百万円増加 し、 595億38百万円 となりました。」
現金及び現金同等物が前連結会計年度末比65億33百万円増加し595億38百万円となった財務実績を示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、「現金及び預金」から有利子負債を差し引いたネット・キャッシュは79億38百万円増加し446億89百万円となり、開発投資を支える財務基盤が強化されております。」
ネット・キャッシュが79億38百万円増加して446億89百万円となり、開発投資を支える財務基盤の強化を実績値で示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社カプトロンは当社を存続会社とする吸収合併に伴い消滅いたしました。また、株式会社カプコン管財サービスを新規設立しております。」
グループ運営・関係会社管理について、株式会社カプトロンの吸収合併と株式会社カプコン管財サービスの新規設立という具体的な組織変更を行った。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、「現金及び預金」から有利子負債を差し引いたネット・キャッシュは283億24百万円増加し367億50百万円となり、開発投資を支える財務基盤が強化されております。」
ネット・キャッシュが367億50百万円となり、開発投資を支える財務基盤の強化を実績値で示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は競争力の源泉である家庭用ゲームソフトの開発等に傾注するため、マネジメント体制の強化や開発陣の拡充、開発環境の整備に努めたほか」
マネジメント体制の強化や開発陣・開発環境の整備を通じた経営体質強化の方向性を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況下、当社はモバイルコンテンツ部門見直しの一環として、完全子会社の株式会社カプコン・モバイルを吸収合併するなど、開発と運営の一体化によるマネジメント体制の強化に取り組んでまいりました。」
グループ運営とマネジメント体制の強化を継続し、モバイル部門では吸収合併を通じて開発・運営の一体化を進めた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営革新により機動的な事業運営、経営効率の向上を図るとともに、収益基盤の強化に向けて体制作りを推し進めております。この一環として、国内外の関係会社を含めた的確なマネジメント体制による戦略的な当社グループ運営と財務構造の改革などにより、経営体質を高めてまいります。」
機動的な事業運営、関係会社を含むマネジメント体制、財務構造改革による企業体質強化を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社は経営の根幹をなす開発部門の改革を図るため、組織再編やマネジメント体制を強化するとともに、指揮命令系統や責任の明確化などによる迅速な意思決定や機動的な事業展開により子会社を含めたグループ全体の最適化を推し進めてまいりました。」
組織再編、マネジメント体制の強化、指揮命令系統・責任の明確化により、経営・執行体制とグループ運営の具体的な改革を進めた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「代表取締役 社長執行役員 最高執行責任者(COO) グローバルマーケティング事業管掌 兼 OP事業管掌」
平成28年7月および8月の役職変更により、グローバルマーケティング、OP事業、AM事業、コンシューマゲーム開発の管掌を再編し、経営・執行体制の具体的な変更を行った。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「企業価値の源泉である開発部門の拡充、機動的なマーケティング戦略および販売体制の強化に加え、コンテンツの充実やグループ全体の効率的な事業展開、財務構造の改革、執行役員制の導入、経営と執行の役割明確化による意思決定の迅速化など、経営全般にわたる構造改革を推し進めることにより、企業価値の向上に努めております。」
財務構造改革を含む経営全般の構造改革を継続方針として再掲し、執行役員制の導入や経営・執行の役割明確化を具体的な手段として挙げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内外の関係会社を含めた的確なマネジメント体制による戦略的な当社グループ運営と財務構造の改革などにより、経営体質を高めてまいります。」
関係会社を含むマネジメント体制と財務構造改革を経営体質強化の手段としている。