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カプコン(9697)・施策前進

研究開発への重点投資

FY2016に初出。37回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

37記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2021-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
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全社的な研究開発活動の継続と資源投入202社が書いているテーマ・逆風0社・追い風215社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。このテーマの217件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は3,011名、従業員の75.7%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は54,836百万円で、売上比28.1%であります。」

    研究開発要員3,011名、従業員比率75.7%、研究開発投資額548億36百万円・売上比28.1%となった。
  2. 2026-05-13前進決算

    「当社独自の開発エンジン等の最先端技術に関する研究開発やその他の開発投資、ゲーム開発プロセスの効率化や生産性向上を目的とした生成AIの活用、開発環境の構築に向けた積極的な成長投資を継続しております。」

    研究開発、生成AI活用、開発環境構築を含む投資方針を具体的に記載した。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、237億76百万円であります。」

    研究開発活動費237億76百万円を計上し、研究開発重視の方針を再確認している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,846名、従業員の75.6%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は49,496百万円で、売上比29.2%であります。」

    研究開発要員は2,846名、従業員比率は75.6%、研究開発投資額は494億96百万円となった。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、221億60百万円であります。また、当中間連結会計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費221億60百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,675名、従業員の75.8%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は43,042百万円で、売上比28.2%であります。」

    研究開発要員2,675名、従業員比率75.8%、研究開発投資額430億42百万円・売上比28.2%を記載し、研究開発重視の体制を更新した。
  7. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、292億7百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費292億07百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、92億56百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費92億56百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「研究開発活動は、デジタルコンテンツ事業およびアミューズメント機器事業で行っており、当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,460名、従業員の73.8%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は37,719百万円で、売上比30.0%であります。」

    研究開発要員2,460名、従業員比率73.8%、研究開発投資額377億19百万円という新たな実績値を示した。
  10. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、271億44百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費271億44百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、180億65百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費180億65百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。
  12. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、83億64百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費83億64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。
  13. FY2022前進有価証券報告書

    「研究開発活動は、デジタルコンテンツ事業およびアミューズメント機器事業で行っており、当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,369名、従業員の73.9%になっております。」

    研究開発要員2,369名、従業員比率73.9%、研究開発投資額298億62百万円・売上比27.1%となり、研究開発重視の体制を新たな実績値で示した。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、228億42百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費228億42百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないと再確認している。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、161億61百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費161億61百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  16. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、73億85百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費73億85百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「研究開発活動は、デジタルコンテンツ事業およびアミューズメント機器事業で行っており、当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,285名、従業員の72.5%になっております。」

    研究開発要員が2,285名、従業員に占める比率が72.5%となり、研究開発重視の体制を新たな実績値で示した。研究開発投資額は253億75百万円、売上比26.6%である。
  18. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、181億18百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期累計期間の研究開発活動費181億18百万円を記載している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124億32百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費124億32百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  20. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、62億16百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動費62億16百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  21. FY2020再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,142名、従業員の72%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は、25,843百万円(消費税等抜き)で、売上比31.7%であります。」

    研究開発要員2,142名、従業員比率72%、研究開発投資258億43百万円・売上比31.7%を記載し、研究開発重視を再確認している。
  22. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、189億23百万円であります。 また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費189億23百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  23. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、124億53百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第2四半期連結累計期間の研究開発活動費124億53百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  24. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、63億68百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    研究開発活動費63億68百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  25. FY2019再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,032名、従業員の72%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は、27,038百万円(消費税等抜き)で、売上比27.0%であります。」

    研究開発重視を継続し、研究開発要員2,032名・従業員比率72%、投資額270億38百万円・売上比27.0%を記載している。
  26. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、203億30百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発活動費203億30百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと再確認している。
  27. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、141億52百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第2四半期連結累計期間の研究開発活動費141億52百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  28. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72億59百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動費72億59百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  29. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,141名、従業員の73%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は、289億90百万円(消費税等抜き)で、売上比30.7%であります。」

    研究開発要員2,141名、従業員比率73%、研究開発投資289億90百万円・売上比30.7%を記載し、研究開発重視を再確認している。
  30. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、216億84百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第3四半期連結累計期間の研究開発活動費216億84百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  31. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、148億35百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    上期の研究開発活動費148億35百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  32. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、73億20百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動費73億20百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  33. FY2017再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は1,994名、従業員の71%になっております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は、277億20百万円(消費税等抜き)で、売上比31.8%であります。」

    研究開発を根幹事業と位置付け、研究開発要員1,994名、従業員比率71%、投資額277億20百万円、売上比31.8%を記載している。
  34. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、202億10百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第3四半期連結累計期間の研究開発活動費202億10百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  35. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、136億15百万円であります。また、当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    上期の研究開発活動費136億15百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  36. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、68億46百万円であります。また、当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発活動費68億46百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  37. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度末現在の研究開発要員は2,052名、従業員の72%になっております。」「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発投資額は、272億55百万円(消費税等抜き)で、売上比35.4%であります。」

    研究開発を根幹事業と位置付け、要員2,052名、従業員比率72%、投資額272億55百万円・売上比35.4%を記載している。
一緒に動いた変遷

「ワンコンテンツ・マルチユース戦略」は、この変遷が動いた37回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

777777★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ワンコンテンツ・マルチユース戦略7回
  3. 2下期重点の大型タイトル投入戦略7回
  4. 3ゲームエンジン活用によるマルチプラットフォーム展開7回
  5. 4ゲーム専用機外への配信とパチスロ機事業による事業領域拡大7回
  6. 5ダウンロード販売の拡大7回
  7. 6アミューズメント施設のスクラップ・アンド・ビルド7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
カプコンの次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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