デジタルコンテンツ事業を中核とする事業構造
FY2016に初出。34回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再掲有価証券報告書
「当社および当社の関係会社（当社、子会社15社および関連会社1社により構成）は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。」
子会社15社・関連会社1社からなるグループで、デジタルコンテンツ、アミューズメント施設、アミューズメント機器等を展開する事業構造を再確認している。 - 2026-05-13前進決算
「中核事業であるデジタルコンテンツ事業において、主力シリーズの大型新作タイトル『バイオハザード レクイエム』の投入やリピートタイトルの販売強化、新型ゲーム機向け移植タイトルの発売により、グローバルに販売本数の増加を図りました。」
デジタルコンテンツ事業を中核とする事業構造について、大型新作、リピート販売、新型ゲーム機向け移植を組み合わせた展開を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。（デジタルコンテンツ事業）当中間連結会計期間において、2024年7月1日付でMinimum Studios Co., Ltd.の株式の3分の2を取得し、同社を連結の範囲に含めております。なお、みなし取得日を2024年9月30日としており、当中間連結会計期間においては貸借対照表のみを連結しております。（アミューズメント機器事業）当中間連結会計期間において、2024年4月1日付で新たに設立した株式会社レオスターを連結の範囲に含めております。この結果、2024年9月30日現在では、当社グループは、当社、子会社15社および関連会社1社により構成されることとなりました。」
Minimum Studios Co., Ltd.の株式3分の2取得と株式会社レオスターの新設により、グループ構成が子会社15社・関連会社1社へ拡大した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期連結会計期間において、新たに全株式を取得したことに伴い、株式会社ソードケインズスタジオを連結子会社にしております。」
株式会社ソードケインズスタジオを全株式取得により連結子会社化し、グループ構成は子会社13社・関連会社1社となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社および当社の関係会社（当社、子会社12社および関連会社1社により構成）は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。」
デジタルコンテンツを中核に、施設、機器、その他事業を展開する従来の事業構造を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。」
事業内容に重要な変更はなく、CAPCOM PICTURES,INC.を含む従来のグループ構成を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。CAPCOM PICTURES,INC.を含め、グループは当社、子会社12社および関連会社1社で構成されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間において、CAPCOM PICTURES,INC.を新規設立しております。この結果、2022年6月30日現在では、当社グループは、当社、子会社12社および関連会社1社により構成されることとなりました。」
その他事業においてCAPCOM PICTURES,INC.を新規設立し、グループ構成を更新した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な事項はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。BEELINE INTERACTIVE,INC.の清算後、当社、子会社11社および関連会社1社の構成を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。（デジタルコンテンツ事業）当第2四半期連結会計期間において、BEELINE INTERACTIVE,INC.は清算結了により消滅いたしました。この結果、2021年9月30日現在では、当社グループは、当社、子会社11社および関連会社1社により構成されることとなりました。」
BEELINE INTERACTIVE,INC.の清算結了により、グループ構成が子会社11社・関連会社1社へ変化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと明記し、従来のデジタルコンテンツを中核とする事業構造を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「CAPCOM GAME STUDIO VANCOUVER,INC.およびBEELINE INTERACTIVE CANADA,INC.は清算により消滅したため、当連結会計年度より連結の範囲から除外しております。」
2社の清算により連結子会社が減少し、当社グループは子会社12社および関連会社1社の構成となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、主要関係会社の異動後のグループ構成も当社、子会社14社および関連会社1社として再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。第1四半期に設立したCAPCOM SINGAPORE PTE.LTD.および株式会社アデリオン、吸収合併により消滅したCAPCOM MEDIA VENTURES,INC.を含め、当社、子会社14社および関連会社1社の構成を記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、主要な関係会社の異動は、以下のとおりであります。（デジタルコンテンツ事業）第１四半期連結会計期間において、CAPCOM SINGAPORE PTE.LTD.を新規設立しております。（アミューズメント機器事業）第１四半期連結会計期間において、株式会社アデリオンを新規設立しております。（その他事業）第１四半期連結会計期間において、CAPCOM MEDIA VENTURES,INC.は、CAPCOM U.S.A.,INC.を存続会社とする吸収合併により消滅いたしました。この結果、2020年６月30日現在では、当社グループは、当社、子会社14社および関連会社１社により構成されることとなりました。」
CAPCOM SINGAPORE PTE.LTD.と株式会社アデリオンを新設し、CAPCOM MEDIA VENTURES,INC.を吸収合併により連結範囲から除外した。グループ構成は当社、子会社14社および関連会社1社となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「CAPCOM MEDIA VENTUERS,INC.は、2020年４月にCAPCOM U.S.A.,INC.を存続会社とする吸収合併により消滅いたしました。」
事業内容は従来どおりデジタルコンテンツ、アミューズメント施設・機器等を中核としている一方、提出後の2020年4月にCAPCOM MEDIA VENTURES,INC.が吸収合併により消滅した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はなく、CAPCOM ENTERTAINMENT KOREA CO.,LTD.の清算後のグループ構成は子会社13社・関連会社1社と再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。CAPCOM ENTERTAINMENT KOREA CO.,LTD.の清算結了後、グループは当社、子会社13社および関連会社1社で構成されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「CAPCOM ENTERTAINMENT KOREA CO.,LTD.は、2019年５月に清算結了により消滅いたしました。この結果、2019年６月30日現在では、当社グループは、当社、子会社13社および関連会社１社により構成されることとなりました。」
韓国子会社の清算結了により、グループ構成が子会社13社・関連会社1社へ変化した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社および当社の関係会社（当社、子会社14社および関連会社１社により構成）は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。」
グループ構成を子会社14社・関連会社1社として記載している。株式会社カプコン管財サービスおよびCAPCOM MEDIA VENTURES,INC.の設立、株式会社カプトロンおよびBEELINE INTERACTIVE EUROPE LTD.の連結範囲からの除外を経て、グループ構成が変化している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間において、CAPCOM MEDIA VENTURES, INC.を新規設立しております。この結果、2018年12月31日現在では、当社グループは、当社、子会社15社および関連会社１社により構成されることとなりました。」
従来の事業内容に重要な変更はない一方、第3四半期にCAPCOM MEDIA VENTURES, INC.を新設し、グループ構成が子会社15社・関連会社1社となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。株式会社カプトロンの吸収合併と株式会社カプコン管財サービスの新規設立後、当社、子会社14社および関連会社1社の構成となっている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。一方、株式会社カプトロンが吸収合併により消滅し、株式会社カプコン管財サービスを新規設立したため、グループ構成会社は当社、子会社14社および関連会社1社となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社および当社の関係会社（当社、子会社14社および関連会社１社により構成）は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。」
デジタルコンテンツ事業を中心に、アミューズメント施設・機器等を含む事業構造を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。株式会社カプコン・モバイルは吸収合併により消滅し、当社、子会社14社および関連会社1社の構成となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
事業内容に重要な変更はないと再確認している。一方、株式会社カプコン・モバイルは吸収合併により消滅し、グループ構成会社数は変化している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと明記し、従来の事業構造を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、経営の根幹をなす開発部門の改革を図るため、組織再編やマネジメント体制を強化するとともに、指揮命令系統や責任の明確化などによる迅速な意思決定や機動的な事業展開を推し進めてまいりました。」
開発部門を企業価値の源泉とし、組織再編・マネジメント強化・責任明確化を通じて機動的な運営を行う方向を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社および当社の関係会社（当社、子会社15社および関連会社１社により構成）は、デジタルコンテンツ事業、アミューズメント施設事業、アミューズメント機器事業等を展開しております。」
デジタルコンテンツ事業を中心に、アミューズメント施設・機器等を含む従来の事業構造を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないと明記し、家庭用ゲームを中核とする従来の事業構造を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」
事業内容および主要関係会社に重要な変更がないと明記しており、従来の事業構造を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、家庭用ゲームソフトの開発・販売を中核に、オンラインゲームの開発・配信、モバイルコンテンツの開発・配信、アミューズメント施設の運営、アミューズメント機器の開発・製造・販売、その他コンテンツビジネスの展開を行っております。」
家庭用ゲームソフトを中核とし、オンライン・モバイル、施設、機器などを含む事業構造を引き続き企業価値の源泉として説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、家庭用ゲームソフトの開発・販売を中核に、オンラインゲームの開発・配信、モバイルコンテンツの開発・配信、アミューズメント施設の運営、アミューズメント機器の開発・製造・販売、その他コンテンツビジネスの展開を行っております。」
家庭用ゲームソフトを中核とし、オンライン、モバイル、施設、機器などへ事業を展開していると説明している。