人材投資戦略による人事基盤・報酬制度の強化
FY2022に初出。21回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-10-27。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社正社員に対し、平均基本年収の継続向上（2022年3月期比で38.2％増額）、業績連動性を高めた賞与制度および従業員向け株式報酬制度の運用、新卒初任給の引き上げ等の施策を実施し、採用力強化による優秀な人材の確保と従業員の意欲向上に努めております。」
人材投資戦略について、平均基本年収を2022年3月期比38.2％増額し、賞与・株式報酬・初任給引上げを継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの最優先課題の一つである人材投資戦略について、安定的、持続的な成長のため、将来を支える人材の確保と育成に向けた人的資本への投資を継続し、中長期的な企業価値向上を図りました。」
人材投資戦略を最優先課題の一つと位置づけ、将来を支える人材の確保・育成に向けた人的資本投資を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「引き続き、2025年4月に新卒初任給を月額30万円に引き上げ、報酬面での採用競争力を高めるとともに、産学連携施策や中途採用のチャネル拡充等の推進により、優秀な人材の確保に努めてまいります。」
人材投資戦略を具体化し、2025年4月から新卒初任給を月額30万円へ引き上げた。開発人員2,846名、平均年間給与918万5千円、特別一時金支給なども開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、当社グループの最優先課題の一つである人材投資戦略について、安定的、持続的な成長のため、将来を支える人材の確保と育成に向けた人的資本への投資を継続しました。」
人材投資戦略を最優先課題の一つと位置づけ、将来を支える人材の確保・育成に向けた人的資本投資を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年3月期末における開発人員数は2,675名となっております。」
人材投資戦略について、人事委員会をおおむね毎月開催し、開発人員の採用、給与水準向上、ESOP信託、キャリア形成支援、職場環境整備などを進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長のため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事組織の強化や「クリエイティブスタジオ」の新設、パートナーシップ制度の導入、福利厚生制度の拡充など職場環境のさらなる改善等を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人材投資戦略について、人事組織強化、クリエイティブスタジオ新設、パートナーシップ制度導入、福利厚生制度拡充を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「経営上の優先課題である人材投資戦略について、最高人事責任者（CHO）を新設し、人事関連組織の再編や職場環境のさらなる改善等を実施しました。加えて、報酬制度の改定により、当社正社員の平均基本年収を30％増額するとともに、自己株式400万株を原資として、当社の国内すべての正社員に株式報酬制度を導入しました。」
人材投資戦略が方針表明から実施段階へ進み、CHO・人事組織再編、平均基本年収30％増額、国内正社員向け株式報酬制度を実行した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人材投資戦略を経営上の優先課題とし、人事関連組織の再編、CHOの新設、報酬制度の改定を具体策として引き続き実施している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人事関連組織の再編、CHO新設、報酬制度改定を人材投資戦略の具体策として引き続き掲げている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、安定的、持続的な成長を確固たるものとするため、経営上の優先課題である人材投資戦略について、人事関連組織の再編や最高人事責任者（CHO）の新設、報酬制度の改定などの具体的な施策を実施し、企業価値の向上を図ってまいりました。」
人材投資戦略を経営上の優先課題として、当四半期に人事関連組織の再編、CHO新設、報酬制度改定を実施した。 - FY2022初出有価証券報告書
「2022年3月31日付で「持続的な企業価値向上に向け、人材投資戦略を推進」を公表し、4月1日付で人事組織の再編、最高人事責任者の新設に加え、正社員を対象とした従業員の平均基本年収の30％増額を実施しております。」
人材投資を優先課題と位置づけ、人事組織再編、CHO新設、報酬制度改定、平均基本年収30％増額および福利厚生拡充を具体的に開始した。