人材を中心とした経営資源の充実
FY2016に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画2027の２年目である第64期（2026年）経営計画において、①事業ポートフォリオ変革の加速、②従業員エンゲージメントのランクアップ、③品質・生産システム改革による生産性向上、④攻めと守りのグループガバナンス強化を重点テーマとして掲げ、確実に実施することで、社会の持続的発展に貢献する「グローバルインフラソリューショングループ」として飛躍していくことを目指しています。」
人的資本の強化について、中期経営計画2027の2年目では、従業員エンゲージメントのランクアップを独立した重点テーマとして明示。 - 2026-08-13前進決算説明資料
「計画見通しどおり、順調に増加」
人的資本への投資強化について、技術者数が計画見通しどおり増加していることを第2四半期の進捗として示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「（２）成長基盤の再構築（①人的資本の強化、②DX／生産システム改革の促進、③サステナブルチャレンジ、④ガバナンス強化）」
人的資本の強化を中期経営計画2027の成長基盤再構築における重点テーマとして継続。 - FY2024前進有価証券報告書
「中長期ビジョン「SPRONG2030」の経営数値目標のひとつに「社員数5,000人」を掲げているとおり、コンサルティング事業を営む当社のビジネスは、技術者数が事業売上に直接的に貢献します。」
人材を最大の経営資本とする方針を、SPRONG2030の社員数5,000人目標、人的資本投資、CTIG-HRM、健康経営などへ具体化。 - FY2023前進有価証券報告書
「＜ウェルビーイング基本項目に係る目標と指標の現況＞ 年間総労働時間 1,900時間 2,170時間 エンゲージメントスコア 60以上（Aランク） 54.6（BBランク） 女性管理職比率 10.0％ 2.0％ 男性育休取得率 100％ 63％ 社員離職率 3.0％ 3.5％ 研修時間 30時間 30時間」
人材を最大の経営資本と位置づけ、ウェルビーイング基本方針のもと、2030年目標と2023年現況を複数のKPIで開示。採用・育成・活性化、働き方改革、人事処遇制度改革などの施策を具体化。 - FY2022前進有価証券報告書
「成果や役割で評価する新たな人事処遇制度への転換を進めます。」
人材を成長の原動力と位置づける方針が、成果・役割で評価する新たな人事処遇制度への転換という具体的施策に進展。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の下で、当社グループは、「中期経営計画2021」の２年目である第58期の経営計画において、「ＣＴＩグループ一丸となった事業構造の変革」をスローガンとして以下の重点課題に対応し、国内ではグループ連携による事業ドメインの拡大により、「マルチインフラ企業」を目指します。海外では株式会社建設技研インターナショナルとWaterman Group Plcを中心としたグループ連携の密度を高め、事業領域と事業量の拡大を目指します。また、社員の活力を生み、社員の成長を促す社内システム改革を推進し、高品質の技術サービスを提供してまいります。③ 社員がやる気を出すための新人事システムの導入」
社員の活力・成長を促す社内システム改革と新人事システム導入を重点課題として継続。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「③ 社員がやる気を出すための新人事システムの導入」
社員の活力・成長を促す施策として、新人事システムの導入を重点課題として継続。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、社員の活力を生み、社員の成長を促す社内システム改革を推進し、高品質の技術サービスを提供してまいります。③ 社員がやる気を出すための新人事システムの導入」
人材・働き方に関する施策が、社員の活力・成長を促す社内システム改革および新人事システムの導入へ具体化。 - FY2018再掲有価証券報告書
「⑦ 人材開発（社内外の研修、社会人大学院派遣、海外研修派遣等）」
人材開発を研究開発テーマの一つとして継続し、社内外研修、大学院派遣、海外研修派遣を記載。 - FY2017再掲有価証券報告書
「技術競争力および価格競争力の強化ならびに人材の育成をはじめとする経営資源の充実を図ることにより」
人材育成を含む経営資源の充実を、競争力強化と受注確保の手段とする方針を継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「技術競争力および価格競争力の強化ならびに人材の育成をはじめとする経営資源の充実を図ることにより」
人材育成を含む経営資源の充実を、技術・価格競争力の強化および受注・売上確保の手段とする方針を継続。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「技術競争力および価格競争力の強化ならびに人材の育成をはじめとする経営資源の充実を図ることにより」
人材育成を含む経営資源の充実を、技術・価格競争力の強化および受注・売上確保の手段とする方針を継続。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「技術競争力、価格競争力および人材を中心とした経営資源の充実を図ることにより」
人材を中心とした経営資源の充実を競争力強化・受注確保の施策とする方針を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材を中心とした経営資源の充実を図ることにより」
競争力強化の施策として、人材を中心とした経営資源の充実を明示。