品質および効率の向上対策の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-21。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境のもと、当社グループは、中期経営計画2027の２年目である第64期（2026年）経営計画において、①事業ポートフォリオ変革の加速、②従業員エンゲージメントのランクアップ、③品質・生産システム改革による生産性向上、④攻めと守りのグループガバナンス強化を重点テーマとして掲げ、確実に実施することで、社会の持続的発展に貢献する「グローバルインフラソリューショングループ」として飛躍していくことを目指しています。」
従来の生産システム改革・DXによる生産性向上の方向性を、品質・生産システム改革による生産性向上として中期経営計画2027の2年目の重点テーマに整理。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「②DX／生産システム改革の促進」
従来の生産性向上・生産システム改革の方向性を、中期経営計画2027では成長基盤の再構築における独立した重点テーマとして整理。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「業務単価の上昇や業務生産の効率化により、予想を上回る業績となっています。」
国内建設コンサルティング事業について、業務単価の上昇と業務生産の効率化を生産性・採算性向上の要因として継続記載。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内建設コンサルティング事業セグメントの営業利益率は、前年同期11.8％から当連結会計年度13.9％へと上昇しました。公共事業における技術者単価の上昇、契約ロットの大型化により採算性の向上があった一方、人件費も増加しておりますが、ＤＸ化等の業務効率化の推進により、採算性が上昇しております。」
国内事業の営業利益率が11.8％から13.9％へ上昇。DX化等の業務効率化を通じた生産性・採算性向上を、通期の測定可能な実績として記載。 - FY2022前進有価証券報告書
「プロジェクトマネジメントを高度化することで品質向上と効率化を両立し、更に、DX推進による生産性向上を図ります。」
従来のICT・AI・RPA等による生産性向上の方向性を、プロジェクトマネジメント高度化とDX推進による品質・効率改善へ具体化。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「① 生産システム改革の確実な推進」
生産性向上・生産システム改革の方向性を、中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「① 生産システム改革の確実な推進」
従来の生産性向上・生産システム改革の方向性を、中期経営計画2024の重点テーマとして継続。 - FY2021再定義有価証券報告書
「上記の事業環境を踏まえ、新たに策定した「中期経営計画2024」初年度の「第60期経営計画」では、「生産システム改革を柱として事業構造変革を確実に進めサステナビリティ経営を推進する」をスローガンに掲げ、持続可能な社会の実現に向けて、DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進、テレワーク等の新たな働き方による生産システムの改革に取り組みます。」
従来のICT・AI・RPA等による生産性向上の説明が、生産システム改革、DX、テレワーク、新たな働き方を柱とする事業構造変革へ整理された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「③ 新たな働き方の推進と生産性向上」
生産性向上を新たな働き方の推進と一体化した重点課題として継続記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の最終年である第59期経営計画においては、「事業構造の変革と新たな働き方の推進」をスローガンに掲げ、以下の重点課題に対応することとしております。 ③ 新たな働き方の推進と生産性向上」
生産性向上に関する重点を、新たな働き方の推進と一体化した重点課題として継続記載。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期が見通せない中、国内外とも『New Normal』に対応するために、テレワークを活用した新たな働き方の推進およびＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の加速による生産効率の向上が求められます。」
従来のICT・AI・RPA活用による生産性向上の説明が、New Normalへの対応、テレワーク、新たな働き方、DXの加速という枠組みに整理された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「こうした視点から、国内および海外事業ともに、社員の安全・安心を確保したうえで、業務生産を継続することが不可欠であるため、テレワーク等の働き方改革を強力に推進し、緊急事態においても生産体制を維持することができました。」
生産性・労働環境改善の手段としてテレワーク等を推進し、緊急事態でも生産体制を維持できたと説明。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「国内および海外事業ともに、社員の安全・安心を確保したうえで、業務生産を継続することが不可欠であるため、テレワーク等の働き方改革を強力に推進し、緊急事態においても生産体制を維持できる環境を整備してまいりました。」
生産性・労働環境改善の手段として、テレワーク等を推進し、緊急事態でも生産体制を維持できる環境を整備したと説明。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「② 生産性向上等による労働環境改善」
従来のICT・AI・RPA等による効率向上の説明が、労働環境改善と結び付いた生産性向上の重点課題として整理された。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、グループ全体の生産性向上を目指し、ＡＩ・ＲＰＡによる省力化、プロジェクトマネジメントシステムの更なる改善およびテレワーク勤務の本格運用を実施しました。」
従来のICT活用による生産性向上策が、AI・RPAによる省力化、システム改善、テレワーク本格運用へ進展。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、引き続き、グループ間の人事交流、営業連携などを進め、当社グループの連携を強化するとともに、生産性の向上を図るため、積極的にＩＣＴの活用を推進しました。」
生産性向上の手段としてICTの積極活用を推進し、グループ間の人事交流・営業連携も継続。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「生産性の向上を図るため、積極的にＩＣＴの活用を推進しました。」
生産性向上の手段として、ICTの積極活用を継続して推進。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、生産性の向上のために、i-Constructionの展開、ＡＩソリューション室の設置、ＲＰＡ（Robotic Process Automation）によるプロセスの自動化など、積極的にＩＣＴの活用を図りました。」
生産性向上策が、i-Constructionの展開、AIソリューション室の設置、RPAによるプロセス自動化へ具体化。 - FY2017再定義有価証券報告書
「国土強靭化や維持管理、地方創生といったインフラ整備に関する多くの対応のほかＡＩや新技術の導入による生産性向上への取組みがあり、これまでにもまして建設コンサルタントの役割が重要となってまいります。」
従来の品質・効率向上対策という表現が、AIや新技術の導入による生産性向上への取組みとして具体化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑤ 品質および効率の向上対策の強化」
品質と業務効率の向上に向けた対策強化を行動方針として明示。