原油価格・為替等による原燃料費の変動
FY2016に初出。36回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
大阪瓦斯がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1一時的な増益影響が増加有価証券報告書
「経常利益は、国内エネルギー事業で、原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響(*)が増加したことなどにより、335億円増の1,054億円となりました。」
原料価格等の販売単価への反映タイムラグによる一時的な増益影響が増加し、経常利益の増加要因となった。 - FY2025-H1一時的な増益影響が縮小有価証券報告書
「経常利益は、国内エネルギー事業で原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグ(*)による増益影響が縮小したことなどにより、519億円減の718億円となりました。」
原料価格等の販売単価への反映タイムラグによる一時的な増益影響が縮小し、経常利益の減少要因となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、国内エネルギー事業で原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響(*)や、前年度のフリーポートＬＮＧプロジェクトの液化基地の操業停止を受けたＬＮＧ調達等に伴う費用増加の反動等により、前年同四半期に比べて1,617億円増の1,238億円となりました。」
原料価格等の販売単価への反映タイムラグが一時的な増益要因として作用し、前年同期のLNG調達費用増加の反動も利益増加要因となった。 - FY2024-Q1一時的な増益要因が継続有価証券報告書
「経常利益は、国内エネルギー事業での原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響(*)や、前年度のフリーポートＬＮＧプロジェクトの液化基地の操業停止を受けたＬＮＧ調達等に伴う費用増加の反動等により、前年同四半期に比べて692億円増の826億円となりました。」
原料価格等の販売単価への反映タイムラグが一時的な増益要因として作用し、前年同期のLNG調達費用増加の反動も経常利益の増加要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「経常利益は、海外エネルギー事業及びライフ＆ビジネス ソリューション事業が増益の一方、国内エネルギー事業で原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる減益影響が前期に比べて縮小したものの、ＬＮＧ調達等に伴う費用が増加したこと等により、378億円減（△33.4％）の756億円となりました。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグの影響が残る中、LNG調達等の費用増加が通期の減益要因として実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「経常損益は、海外エネルギー事業及びライフ＆ビジネス ソリューション事業は増益であったものの、国内エネルギー事業で、ＬＮＧ調達等に伴う費用が増加したことや原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる減益影響等により、前年同四半期に比べて785億円減益の68億円の損失となりました。」
LNG調達等に伴う費用増加と原料価格等の販売単価への反映タイムラグが、経常損失68億円という実績に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「国内エネルギー事業で、ＬＮＧ調達等に伴う費用が増加したことや原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる減益影響等により、前年同四半期に比べて840億円減益の378億円の損失となりました。」
LNG調達費用の増加と原料価格等の販売単価への反映タイムラグが、経常損失378億円という実績に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、海外エネルギー事業及びライフ＆ビジネスソリューション事業は増益であったものの、国内エネルギー事業で、ＬＮＧ調達等に伴う費用が増加したこと(*1)や原料価格等の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる減益影響(*2)等により、前年同四半期に比べて276億円減の134億円となりました。」
LNG調達等に伴う費用の増加と原料価格等の販売単価への反映タイムラグが、経常利益の前年同期比276億円減少として実績化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「経常利益は、海外エネルギー事業は増益であったものの、国内エネルギー事業での原料価格の変動がガス販売単価に反映されるまでのタイムラグによる減益影響等により、172億円減（△13.5％）の1,104億円となりました。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグが通期の減益要因として実際に作用した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となります。当第３四半期は一時的な減益要因、前年同四半期は一時的な増益要因となっております。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグが、当第3四半期も一時的な減益要因として作用している。 - FY2022-Q2一時的な減益要因に転換有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となります。当第２四半期は一時的な減益要因、前年同四半期は一時的な増益要因となっております。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグは、前年同四半期の増益要因から当第2四半期の減益要因へ転換している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原油価格・為替・契約更改等による原燃料費変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となります。当第３四半期・前年同四半期は一時的な増益要因となっております。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグが、当第3四半期も前年同四半期と同様に一時的な増益要因として作用している。 - FY2021-Q2一時的な増益要因が継続有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となります。当第２四半期・前年同四半期は一時的な増益要因となっております。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグが、当第2四半期も一時的な増益要因として作用している。 - FY2021-Q1一時的な減益要因に転換有価証券報告書
「当第１四半期は一時的な減益要因、前年同四半期は一時的な増益要因となっております。」
原料価格の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグは、前年同四半期の増益要因から当第1四半期の減益要因へ転換している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業での原料価格の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響(*)やガス事業費用の減少等により、前年同四半期に比べて270億円増の498億円となった。 (*)原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。当第２四半期は一時的な増益要因、前年同四半期は一時的な減益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグは、当第２四半期も一時的な増益要因として作用している。 - FY2020-Q1一時的な増益要因に転換有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業での原料価格の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる増益影響(*)等により、前年同四半期に比べて180億円増の414億円となった。 (*)原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには、一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。 当第１四半期は一時的な増益要因、前年同四半期は一時的な減益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグは、前年同四半期の減益要因から当第1四半期の増益要因へ転換している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには、一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。当期は一時的な減益要因、前期は一時的な増益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映タイムラグが、当期の一時的な減益要因として実際に作用した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには、一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。当第３四半期は一時的な減益要因、前年同四半期は一時的な増益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映に時間差があることが、当第３四半期にも一時的な減益要因として作用している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業で原料価格の変動が販売単価に反映されるまでのタイムラグによる影響(*)が前年同四半期に比べて増加したことや高気水温によるガス販売量の減少等により、前年同四半期に比べて136億円減の228億円となった。」
原料価格の販売単価への反映遅れによる影響が前年同期比で増加し、経常利益の減少要因として顕在化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
原油価格・為替・契約更改等による原燃料費変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには、一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。当期・前期は一時的な増益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映に時間差があることと、当期は一時的な増益要因となったことを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「原料価格の変動が原料費調整制度に基づく販売単価に反映されるまでには、一定の時間差があるため、一時的な増減益要因となる。当第３四半期連結累計期間・前年同四半期は一時的な増益要因となっている。」
原料価格の販売単価への反映にはタイムラグがあり、当第３四半期連結累計期間にも一時的な増益要因として作用したことを開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業での原料価格の変動が販売価格に反映されるまでのタイムラグによる減益影響(*)等により、前年同四半期に比べて136億円減の364億円となった。」
原料価格の販売価格への反映までのタイムラグが、当第２四半期累計期間にも減益要因として発生したことを開示している。 - FY2017対処有価証券報告書
「ＬＮＧ価格の変動については、原料費調整制度の適用によりガス販売価格に反映して概ね相殺することが可能だが、反映までのタイムラグや、原料調達先の構成により影響を受ける可能性がある。」
原料費調整制度による価格転嫁・概ね相殺の仕組みを明示する一方、反映までのタイムラグと調達先構成による残存影響を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業で原料価格の変動がガス販売価格に反映されるまでのタイムラグによる影響が前年同四半期に比べて縮小したことなどにより、前年同四半期に比べて440億円減の595億円となった。」
原料価格変動の販売価格への反映遅れは利益に影響したものの、その影響は前年同四半期比で縮小したと説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業で原料価格の変動がガス販売価格に反映されるまでのタイムラグによる影響が前年同四半期に比べて縮小したことなどにより、前年同四半期に比べて427億円減の501億円となった。」
原料価格変動の販売価格への反映遅れは利益に影響したものの、その影響は前年同四半期比で縮小したと再度説明している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、ガス事業で原料価格の変動がガス販売価格に反映されるまでのタイムラグによる影響が前年同四半期に比べて縮小したことなどにより、前年同四半期に比べて337億円減の403億円となった。」
原料価格変動の販売価格への反映遅れは利益に影響したものの、その影響は前年同四半期比で縮小したと説明している。影響は実際に発生しており、337億円の経常利益減少も開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格、為替相場の変動、調達先との契約更改や価格交渉の動向等による原燃料費の変動」
原油価格、為替、契約更改・価格交渉を原燃料費の変動要因として挙げている。