気温・水温変動によるエネルギー需要への影響
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
大阪瓦斯がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気温・水温が高く推移した影響等により、前期に比べて0.9％減の16億４千４百万m3となりました。」
高い気温・水温による需要減少が、家庭用ガス販売量の前期比0.9％減として実績に表れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、春先の低気水温による給湯需要の増加や、供給件数の増加等により、前年同期に比べて0.9％増の５億４千１百万m3」
低気水温による給湯需要の増加が、家庭用ガス販売量の前年同期比0.9％増として実績に表れた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温が高く推移し給湯需要が減少したことなどにより、前年同期に比べて8.0％減の５億３千６百万m3」
高い気水温による給湯需要の減少が、家庭用ガス販売量の前年同期比8.0％減として実績に表れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温が高く推移し給湯需要が減少したことや機器の高効率化等により、前年同四半期に比べて4.8％減の10億４千４百万m3」
高い気水温による給湯需要の減少が、家庭用ガス販売量の前年同期比4.8％減として実績に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温が高く推移し給湯需要が減少したことなどにより、前年同四半期に比べて1.1％減の５億８千３百万m3」
気水温が高く推移したことによる給湯需要の減少が、家庭用ガス販売量の前年同期比1.1％減として実績に表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気温・水温が高く推移した影響等により、前期に比べて8.2％減の16億９千７百万m3となりました。」
気温・水温の変動が家庭用ガス需要の減少として実績に表れ、家庭用ガス販売量は8.2％減少した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温影響や他社へのスイッチング等により、前年同四半期に比べて5.2％減の10億９千６百万m3」
気水温の影響が、家庭用ガス販売量の前年同期比5.2％減として実績に表れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温影響や他社へのスイッチング等により、前年同四半期に比べて7.6％減の５億８千９百万m3」
気水温の影響が、家庭用ガス販売量の前年同期比7.6％減として実績に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温影響や他社へのスイッチング等により、前年同四半期に比べて3.6％減の３億９千万m3となりました。」
気水温の影響が、家庭用ガス販売量の前年同期比3.6％減として実際に表れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「気温、水温の変動によりガス販売量や電力販売量が大きく変動した場合、当社グループの経営成績及び財務状況等に影響を及ぼす可能性があります。」
気温・水温変動による需要影響を引き続きリスクとして開示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチングや気水温影響等により、前年同四半期に比べて4.1％減の10億７千１百万m3となりました。」
気水温の影響が、家庭用ガス販売量の前年同期比4.1％減として実績に表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチングや気水温影響等により、前年同四半期に比べて5.3％減の６億７千４百万m3となりました。」
他社へのスイッチングと気水温の影響が、家庭用ガス販売量の前年同期比5.3％減として実際に表れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温影響や他社へのスイッチング等により、前年同四半期に比べて8.5％減の４億３千８百万m3となりました。」
気水温の影響が家庭用ガス販売量の前年同期比8.5％減として実際に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、冬場の気温・水温が低く推移した影響等により、前期に比べて3.4％増の19億４百万m3となりました。」
気温・水温の低下が家庭用ガス需要の増加として通期実績に表れ、家庭用ガス販売量は3.4％増加した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、下期の暖冬影響や他社へのスイッチング等により、前期に比べて3.1％減の18億４千１百万m3となりました。」
暖冬による給湯・暖房需要の減少が、家庭用ガス販売量の通期減少として実際に表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチング影響等があったものの、気水温が低く推移し給湯・暖房需要が増加したことなどにより、前年同四半期並みの７億１百万m3となった。」
低い気水温による給湯・暖房需要の増加が、家庭用ガス販売量を前年同四半期並みとする要因として実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチング影響等があったものの、気水温が低く推移し給湯・暖房需要が増加したことなどにより、前年同四半期並みの４億７千１百万m3となった。」
低い気水温による給湯・暖房需要の増加が、家庭用ガス販売量を前年同四半期並みとする要因として実際に表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、気水温が高く推移し給湯・暖房需要が減少したことや、他社へのスイッチング等により、前期に比べて12.4％減の19億m3となった。」
高気水温による給湯・暖房需要の減少が、家庭用ガス販売量の通期12.4％減として表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチングや気水温が高く推移し給湯・暖房需要が減少した影響等により、前年同四半期に比べて13.3％減の11億１千１百万m3となった。」
高気水温による給湯・暖房需要の減少が、家庭用ガス販売量の前年同期比13.3％減として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチングや、春先の気水温が高く推移し給湯・暖房需要が減少した影響等により、前年同四半期に比べて10.3％減の６億９千１百万m3となった。」
高気水温による給湯・暖房需要の減少が、家庭用ガス販売量の前年同期比10.3％減として実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、他社へのスイッチングや、気水温が高く推移し給湯・暖房需要が減少した影響などにより、前年同四半期に比べて11.7％減の４億６千６百万m3となった。」
気水温が高く推移したことによる給湯・暖房需要の減少が、家庭用ガス販売量の減少として実際に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、冬場の気温・水温が前年に比べて低く推移し、給湯・暖房需要が増加したことなどにより、前期に比べて2.7％増の21億６千９百万m3となった。」
気温・水温の変動が家庭用ガス需要と販売量に実際に影響したことを開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「家庭用ガス販売量は、冬場の気温・水温が前年に比べて低く推移し給湯・暖房需要が増加したことなどにより、前期に比べて0.9％増の21億１千１百万m3となった。」
気温・水温の変動が実際に家庭用ガス需要へ影響し、給湯・暖房需要および販売量の増加として表れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
気温・水温変動によるエネルギー需要への影響について、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはない。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はない。」
気温・水温変動による需要リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと整理している。 - FY2016初出有価証券報告書
「気温、水温の変動によるエネルギー需要への影響」
気温・水温の変動を国内エネルギー事業の需要リスクとして明示している。