インターネット市場の継続的拡大
FY2016-Q2に初出。27回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
GMOインターネットグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-15再定義決算
「新型コロナウイルス感染症拡大を機にDXの進展やオンライン消費の定着は不可逆的なトレンドとなり、さらにAI・ロボティクス革命の進行で当社グループのサービスに対するニーズの高まりとともに当社グループの事業機会はより一層拡大しているものと考えています。」
DX・オンライン消費の定着に加え、AI・ロボティクス革命の進行を事業機会の拡大要因として継続して位置づけている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大を機にDXの進展やオンライン消費の定着は不可逆的なトレンドとなり、さらにAI・ロボティクス革命の進行で当社グループのサービスに対するニーズの高まりとともに当社グループの事業機会はより一層拡大しているものと考えています。」
従来のDX・オンライン消費の定着に加え、AI・ロボティクス革命の進行を新たな事業機会の拡大要因として位置づけている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「インターネットの普及とともにインターネット上のデータ量・トランザクション量は級数的に増加し、当社グループの事業機会も拡大し続け、ストック型収益モデルのインターネットインフラ事業が業績を牽引してまいりました。新型コロナウイルス感染症拡大を契機にDXの進展やオンライン消費の定着は不可逆的なトレンドとなり、当社グループのサービスに対するニーズの高まりとともに当社グループの事業機会はより一層拡大しているものと考えています。」
インターネット上のデータ量・トランザクション量の増加、ストック型インフラ事業による業績牽引、DX・オンライン消費の不可逆的な進展を事業環境認識として継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「インターネットの普及とともにインターネット上のデータ量・トランザクション量は級数的に増加し、当社グループの事業機会も拡大し続け、ストック型収益モデルのインターネットインフラ事業が業績を牽引してまいりました。」
インターネット普及に伴うデータ量・トランザクション量と事業機会の拡大を、インフラ事業の業績牽引要因として継続して説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「インターネットの普及とともにインターネット上のデータ量・トランザクション量は級数的に増加し、当社グループの事業機会も拡大し続け、ストック型収益モデルのインターネットインフラ事業が業績を牽引してまいりました。」
インターネット上のデータ量・トランザクション量の増加と事業機会の拡大を、ストック型のインフラ事業が業績を牽引する背景として継続して説明している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の対策が進み、経済再開の動きがみられる中、DXの進展、オンライン消費の定着は不可逆的なトレンドとなっており、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
経済再開局面でも、DXの進展とオンライン消費の定着を不可逆的な市場トレンドとして位置づけ、サービス需要の高まりを継続して示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の対策が進み、経済再開の動きがみられる中、DXの進展やオンライン消費の定着は不可逆的なトレンドとなり、当社グループのサービスに対するニーズは引き続き高まっているものと考えています。」
経済再開局面でも、DXの進展とオンライン消費の定着を不可逆的な市場トレンドとして位置づけ、サービス需要の高まりを継続して示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の対策が進み、経済再開の動きがみられる中、DXの進展、オンライン消費の定着などは不可逆なトレンドとなっており、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
経済再開後もDXの進展とオンライン消費の定着を不可逆な市場トレンドとして位置づけ、サービス需要の高まりを継続して示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の対策が進み、経済再開の動きがみられる中、DXの進展、オンライン消費の定着などは不可逆なトレンドとなっており、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
経済再開局面でも、DXの進展とオンライン消費の定着を不可逆な市場トレンドとして位置づけている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の対策が進み、経済再開の動きがみられる中、DXの進展、オンライン消費の定着などは不可逆なトレンドとなっており、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
従来のDX・オンライン消費の進展に加え、オンライン消費の定着を不可逆なトレンドと位置づけ、経済再開局面でもサービス需要が高まるとの事業環境認識に更新している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「インターネットの普及とともにインターネット上のデータ量・トランザクションは級数的に増加し、当社グループの事業機会も拡大し続けたことから、2021年12月期において13期連続の増収増益となりました。」
インターネット普及に伴うデータ量・トランザクション増加と事業機会の拡大を、引き続き事業環境の基礎として説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、わが国経済において景気の不透明感が広がる一方、DXの進展、巣ごもり消費・オンライン消費の定着など、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
DXの進展と巣ごもり消費・オンライン消費の定着を、サービス需要の高まりとして継続して位置づけている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「今般、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、わが国経済において景気の不透明感が広がる一方、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展、巣ごもり消費・オンライン消費の定着など、当社グループのサービスに対するニーズはより一層高まっているものと考えています。」
従来のオンライン化・DX進展に加え、巣ごもり消費・オンライン消費が定着したことを、サービス需要の増加要因として位置づけている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、5G・クラウド・人工知能・ブロックチェーンなど新たなテクノロジーの登場、また、企業間取引（BtoB）・個人間取引（CtoC）・O2O・IoTといった新しい動きもあり、高成長が続いています。また、新型コロナウイルス感染拡大に端を発するデジタルトランスフォーメーション化の進展など、事業者・消費者双方によるオンラインチャネルの利活用が進み、今後も更なる成長が見込まれます。」
従来のテレワーク・巣ごもり消費等の説明から、事業者・消費者双方によるオンラインチャネルの利活用とデジタルトランスフォーメーション化の進展を市場成長要因として明示している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、5G・クラウド・人工知能・ブロックチェーンなど新たなテクノロジーの登場、また、企業間取引（BtoB）・個人間取引（CtoC）・O2O・IoTといった新しい動きもあり、高成長が続いています。また、新型コロナウイルス感染拡大に端を発するテレワーク需要の増加・デジタルトランスフォーメーションの一層の進展・巣篭もり消費の拡大などもあり、今後も更なる成長が見込まれます。」
従来の市場拡大要因に5Gを加え、新型コロナウイルス感染拡大を契機とするテレワーク、デジタルトランスフォーメーション、巣篭もり消費の拡大を新たな成長要因として明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、クラウド・人工知能・ブロックチェーンなど新たなテクノロジーの登場、また、企業間取引（BtoB）・個人間取引（CtoC）・O2O・IoTといった新しい動きもあり、高成長が続いています。」
新技術やBtoB、CtoC、O2O、IoTを背景とするインターネット市場の高成長認識を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、クラウド・人工知能・ブロックチェーンなど新たなテクノロジーの登場、また、企業間取引（BtoB）・個人間取引（CtoC）・O2O・IoTといった新しい動きもあり、高成長が続いています。」
新技術やBtoB、CtoC、O2O、IoTを背景に、インターネット市場の高成長と収益機会の拡大を継続して示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、クラウド・人工知能・ブロックチェーン・仮想通貨など新たなテクノロジーの登場、また、企業間取引（BtoB）、個人間取引（CtoC）、O2O、IoTといった新しい動きもあり、高成長が続いています。」
従来の市場拡大要因に加え、人工知能、ブロックチェーン、仮想通貨を新たなテクノロジーとして明示し、市場認識を更新している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの動きもあり、インターネット市場は今後も更なる成長が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加し、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会もますます拡大すると考えています。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、BtoB、CtoC、O2O、IoT、仮想通貨などを背景とする市場成長と収益機会の拡大を継続して示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの動きもあり、インターネット市場は今後も更なる成長が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加し、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会もますます拡大すると考えています。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、BtoB、CtoC、O2O、IoT、仮想通貨などを背景とする市場成長と収益機会の拡大を継続して示している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンなどデバイスの普及および多様化、ソーシャルメディアの利用、クラウド技術などテクノロジーの進化といった外部環境の変化により高成長が続いています。また、企業間取引（BtoB）、個人間取引（CtoC）、O2O、IoTといった新しい動きもあり、市場自体も拡大を続けています。さらに、仮想通貨の領域においては改正資金決済法の施行もあり、取引が急拡大しています。」
従来の市場拡大要因に加え、改正資金決済法の施行を背景とする仮想通貨取引の急拡大を、市場拡大の明示的な要因として組み込んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該市場は、スマートフォンやタブレット型多機能端末といったデバイスの普及および多様化、Twitter、Facebook、LINE、Instagramなどソーシャルメディアの利用、クラウド技術などテクノロジーの進化といった要因に加え、O2O・CtoC・IoTといった新しい動きもあり、特にモバイルインターネットを中心に拡大を続けております。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTに加え、仮想通貨の可能性も市場拡大要因として説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの動きにより、インターネット市場は今後も更なる拡大が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加しており、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会も大きく広がっていると考えております。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTを背景とする市場拡大と収益機会の拡大を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの動きにより、インターネット市場は今後も更なる拡大が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加しており、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会も大きく広がっていると考えております。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTなどを背景とする市場拡大と収益機会の拡大を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「これらの動きにより、インターネット市場は今後も更なる拡大が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加しており、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会も大きく広がっていると考えております。」
デバイス、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTなどを背景とする市場拡大と収益機会の拡大を引き続き示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「これらの動きにより、インターネット市場は今後も更なる拡大が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加しており、インターネットのインフラ、サービスインフラを提供する当社グループの収益機会も大きく広がっていると考えております。」
スマートフォン、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTなどを市場拡大要因として、従来と同じ見通しを示している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これらの動きにより、インターネット市場は今後も更なる拡大が見込まれ、インターネット上のデータ量、トランザクションは級数的に増加しており、当社グループの収益機会も大きく広がっていると考えております。」
スマートフォン、ソーシャルメディア、クラウド、O2O、CtoC、IoTなどを市場拡大の要因として挙げている。