マイニング性能未達と仮想通貨価格変動
FY2017に初出。11回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、固定費は抑制されており業績の下振れリスクは限定的です。」
マイニングセンターの稼働停止により売上収益は0百万円だが、固定費抑制により業績下振れリスクは限定的としている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ハッシュレートの上昇により、前年同期比では収益性が低下し、売上高は278百万円（前年同期比67.5%減）となりました。」
ハッシュレート上昇によるマイニング収益性低下リスクが、売上高の前年同期比67.5％減として実際に発生している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該事業では、マイニングの報酬として暗号資産（ビットコインなど）を受領します。受領した暗号資産は市場で即時売却することで在庫評価リスクを抑制しておりますが、暗号資産は価格変動リスクが大きいため、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
暗号資産価格変動によるマイニング業績への影響をリスクとして継続記載する一方、受領暗号資産の即時売却による在庫評価リスク抑制策を示している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「事業再構築が進捗し、7月以降は新拠点のみの稼動となっております。これにより、採掘能力を示す自社ハッシュレートは拡大したものの、ビットコインの半減期の到来による収益率の低下があり、売上高は709百万円（前年同期比62.4%減）となりました。」
半減期によるマイニング収益率低下が実際に発生し、売上高の前年同期比62.4％減として顕在化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当該事業は事業再構築の過渡期にあり、採掘能力を示す自社ハッシュレートの回復の遅れにより、当社のBTC採掘量が減少しました。また、ビットコインの半減期の到来による収益率の低下もあり、売上高は445百万円（前年同期比68.2％減）となりました。」
マイニング能力回復の遅れとビットコイン半減期による収益率低下が、BTC採掘量の減少と売上高の前年同期比68.2％減として顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期比でBTC採掘量は増加しましたが、BTC価格の下落により、売上高は1,400百万円（前年同期比16.6%減）となりました。」
BTC価格の下落が実際にマイニング売上高の前年同期比16.6％減として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「仮想通貨マイニング事業の再構築に伴う特別損失35,385百万円を計上いたしました。」
仮想通貨価格の下落、グローバルハッシュレート上昇等によるマイニング収益性悪化が、35,385百万円の事業再構築損失として顕在化した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「マイニング設備の拡張は進んだものの、ビットコイン価格の停滞及びハッシュレートの上昇というマクロ環境の悪化により収益性が低下したことから、売上高は2,929百万円となり、固定費の増加を補えず損失計上となりました。」
仮想通貨価格の停滞とマイニング環境の悪化が、収益性低下と損失計上として引き続き顕在化している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「マイニング設備の拡張及び採掘が計画通りに進んだことから、売上高は1,680百万円となったものの、ビットコイン価格の停滞及びハッシュレートの上昇というマクロ環境の悪化によりマイニング収益性が低下したことから固定費の増加を補えず、損失計上となりました。」
仮想通貨価格の変動・停滞とマイニング環境の悪化が実際に収益性低下と損失計上として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、仮想通貨相場の変動に対応しきれず、特に１月にはポジションの評価損が拡大しました。」
仮想通貨相場の変動リスクが実際に顕在化し、1月にポジションの評価損が拡大した。仮想通貨事業セグメントは営業損失735百万円となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「想定どおりの性能が発揮されない場合、競合他社に対しての優位性が創出できず、当社の経営成績および事業展開に影響を及ぼす可能性があります。また、仮想通貨マイニング事業では、マイニングの報酬として仮想通貨（ビットコインなど）を受領しますが、仮想通貨は価格変動リスクが大きいため、当社グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
次世代マイニングボードの性能未達による競争力低下と、マイニング報酬である仮想通貨の大きな価格変動をリスクとして記載している。