既存商材の販売終了による広告・メディア売上減少
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
GMOインターネットグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「インターネット広告・メディア事業は、ストック型の商材は堅調に推移したものの、前年同期に計上したフロー型の一時売上の反動減があり、減収減益となりました。」
広告・メディア事業の減収要因が、既存商材終了や広告単価下落等から、前年同期のフロー型一時売上の反動減へ整理されている。ストック型商材は堅調としている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「広告代理が広告主のマーケティングに関するインハウス化などの影響により軟調な推移となり、売上収益は12,952百万円（前年同期比17.4％減）となりました。」
広告・メディア事業の減収要因が、従来の既存商材終了や広告単価下落から、広告主のマーケティング内製化へ整理されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「広告代理では自社商材の拡販が好調に推移しましたが一部業種の広告予算縮小がありました。これらの結果、売上高は6,507百万円（前年同期比20.2％減）となりました。」
自社商材の拡販は好調だった一方、一部業種の広告予算縮小により広告事業売上高は前年同期比20.2％減となった。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「広告代理では自社商材の拡販が好調に推移しましたが一部業種の広告予算縮小がありました。」
広告事業の減収要因が、従来の既存商材終了や広告単価下落から、一部業種の広告予算縮小へと整理されている。一方、自社商材の拡販は好調としている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自社メディアのPV数の伸びに伴い広告収入が増加し、売上高は5,648百万円（前年同期比10.6%増）となりました。」
自社メディアのPV数伸長に伴い広告収入が増加し、インターネットメディア事業の売上高は前年同期比10.6％増となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「自社メディアのPV数の伸長や好調な集客が奏功し、売上高は2,856百万円（前年同期比5.5%増）となりました。」
自社メディアのPV数伸長と集客好調により、インターネットメディア事業は増収となり、従来の広告単価下落による減収状況から改善している。 - FY2022対処有価証券報告書
「広告代理では、新型コロナウイルスの感染拡大により落ち込んだ市況の回復が一層強まったことから、広告需要も堅調に推移しました。」
従来の既存商材販売終了や広告単価下落による減収説明から、広告需要の回復や広告単価の堅調推移による改善の説明へ移行している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「広告単価が堅調に推移したことに加え、PV数の増加があり、広告収益が拡大しました。」
広告単価の堅調推移とPV数増加による広告収益拡大を継続して記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「広告単価が堅調に推移したことに加え、PV数の増加があり、広告収益が拡大しました。」
従来の広告単価下落による減収説明から、広告単価の堅調推移とPV数増加による広告収益拡大へ変化している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「広告単価が堅調に推移したことに加え、PV数の増加があり、広告収益が拡大しました。」
従来の広告単価下落による減収説明から、広告単価の堅調推移とPV数増加による広告収益拡大へ変化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、広告単価が上昇したことにより売上高は13,643百万円（前年同期比32.3%増）となりました。」
広告単価が上昇し、インターネットメディア事業の売上高は前年同期比32.3％増となった。既存商材終了・広告単価下落を中心とした従来の減収説明からは改善している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においてはプログラミング教育ポータル『コエテコ』、美容医療チケット購入サービス『キレイパス』といったヴァーティカルメディアを通じた送客が好調に推移しました。また、アドネットワークの広告単価も高水準で推移しました。これらの結果、売上高は9,855百万円（前年同期比30.9%増）となっています。」
広告単価が高水準で推移し、ヴァーティカルメディア経由の送客も好調となったことで、インターネットメディア事業の売上高は前年同期比30.9％増となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「広告単価が回復基調にあることに加え、当第２四半期連結累計期間においてはプログラミング教育ポータル『コエテコ』、美容医療チケット購入サービス『キレイパス』といったヴァーティカルメディアを通じた送客が好調に推移しました。これらの結果、売上高は6,552百万円（前年同期比28.8%増）となりました。」
広告単価が回復基調となり、ヴァーティカルメディア経由の送客も好調に推移したため、インターネットメディア事業の売上高は前年同期比28.8％増となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「広告代理は、実需の落ち込みを受けた一部顧客からの発注減はあるものの、インターネット広告市場全体が回復基調にある中、オンライン消費の需要取り込みが好調に推移しました。また、インターネットメディア事業では、ウェブサイトへの訪問数は堅調に推移した一方、広告単価の下落が継続しており、売上高は7,526百万円（前年同期比10.5%減）となっています。」
広告代理では市場全体の回復とオンライン消費需要の取り込みが示された一方、インターネットメディアでは広告単価の下落が継続しているとの整理に変化している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「広告代理は、緊急事態宣言に基づいた自粛要請による消費の落ち込みの影響を受けた一部顧客の発注減の影響が大きく軟調に推移しました。また、インターネットメディア事業では、ウェブサイトへの訪問数は堅調に推移した一方、広告単価の下落が継続しており、売上高は5,089百万円（前年同期比10.4％減）となっています。」
従来の既存商材販売終了等による減収要因に加え、新型コロナウイルス感染拡大に伴う消費落ち込みによる顧客発注減と、広告単価下落が減収要因として示された。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「前年同期に計上した大型案件の反動減に加え、広告単価の下落があり、売上高は2,840百万円（前年同期比3.2％減）となりました。」
既存商材の販売終了や大型案件の反動減に加え、広告単価の下落がインターネットメディア事業の減収要因として示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また前年同期に計上した大型案件の反動減に加え、中小企業向けの既存商材の販売終了の影響があり、売上高は8,410百万円（前年同期比8.9％減）となっています。」
中小企業向け既存商材の販売終了が、インターネットメディア事業の売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前年同期に計上した大型案件の反動減に加え、中小企業向けの既存商材の販売終了による影響があり売上高は5,680百万円（前年同期比11.1%減）となっています。」
中小企業向け既存商材の販売終了が、インターネットメディア事業の売上減少要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「前年同期に計上した大型案件の反動減に加え、中小企業向けの既存商材の販売終了による影響があり売上高は2,934百万円（前年同期比6.9%減）となっています。」
中小企業向け既存商材の販売終了が実際の売上減少要因として記載され、インターネットメディア事業の売上高は前年同期比6.9％減となった。