Komori
キムラユニティー(9368)・リスク悪化

トヨタ自動車グループへの売上依存

FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019対処FY2020 – FY2024悪化FY2025 – FY20262019: 120192020: 120202021: 120212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
特定販売先への売上依存90社が書いているテーマ・逆風90社・追い風0社

キムラユニティーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より2年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている90社のうち14社を表示しています。上の文は90社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「当社グループは、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の22.9%(2026年3月期、提出会社ベース)、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の41.3%(2026年3月期、提出会社ベース)となっております。」

    トヨタ自動車単体への売上比率は低下した一方、トヨタ自動車グループを含む比率は前期の40.2%から41.3%へ上昇し、グループ依存度が高まった。
  2. 2026-04-27悪化決算

    「トヨタグループ企業様 17,053百万円 26.4%」

    トヨタグループ企業を含む売上高比率が前期の35.3%から46.5%へ上昇し、主要取引先への売上依存度が高まっている。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の23.8%(2025年3月期、提出会社ベース)、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の40.2%」

    トヨタ自動車単体への売上比率は前期の23.0%から23.8%へ、同グループを含む比率は35.3%から40.2%へ上昇し、依存度が高まった。
  4. FY2024対処有価証券報告書

    「当社グループは、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の23.0%、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の35.3%(2024年3月期、提出会社ベース)となっております。」

    トヨタ自動車単体の売上比率は24.4%から23.0%へ、トヨタ自動車グループを含む比率は36.7%から35.3%へ低下している。
  5. FY2023対処有価証券報告書

    「当社グループは、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の24.4%、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の36.7%(2023年3月期、提出会社ベース)となっております。」

    トヨタ自動車単体の売上比率は前期25.5%から24.4%へ、グループを含む比率は36.1%から36.7%へ変化している。
  6. FY2021対処有価証券報告書

    「当社グループは、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の25.5%、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の36.1%(2021年3月期、提出会社ベース)となっております。」

    トヨタ自動車単体及び同グループを含む売上高比率は、前期の25.9%・36.9%から低下した。
  7. FY2020対処有価証券報告書

    「当社グループは、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の25.9%、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の36.9%(2020年3月期、提出会社ベース)となっております。」

    トヨタ自動車単体およびトヨタ自動車グループを含む売上高比率は、前期記載の27.2%、39.5%からそれぞれ低下している。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「当社は、トヨタ自動車株式会社に対する売上高が全体の27.2%、トヨタ自動車グループに対する売上高を含めますと、全体の売上高の39.5%(2019年3月期、提出会社ベース)となっており、トヨタ自動車株式会社の発注政策に影響を受ける可能性があります。」

    特定顧客への売上依存度を具体的な割合で示し、発注政策の変化が事業に影響するリスクとして初めて独立して記載している。
一緒に動いた変遷

「円高・為替変動による損益影響」は、この変遷が動いた8回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・為替変動による損益影響5回
  3. 2利益剰余金を原資とする配当4回
  4. 3社外役員と三様監査によるガバナンス強化4回
  5. 4北米子会社を通じた物流事業の拡大4回
  6. 5固定資産・のれんの減損リスクとスーパージャンボの減損発生4回
  7. 6北米子会社KIMURA,INC.の受注遅延4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
キムラユニティーの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-27の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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