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上組(9364)・事実前進

投資有価証券売却益による親会社株主利益の押上げ

FY2018-Q2に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。

27記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2023-Q1 – FY2023-Q32017: 12018: 220182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 320242025: 220252026: 22026
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投資有価証券・関係会社株式の売却益計上314社が書いているテーマ・逆風1社・追い風336社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている182社のうち14社を表示しています。上の文は182社すべてから計算しています。このテーマの340件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 1,225 4,387」

    投資有価証券売却益は前年同期の12億25百万円から43億87百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因が拡大している。
  2. 2026-05-14前進決算

    「投資有価証券売却益 1,225 4,387」

    投資有価証券売却益は前年同期の12億25百万円から43億87百万円へ増加し、当期純利益の押上げ要因が拡大している。
  3. FY2026-H1後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 455 -」

    投資有価証券売却益は前年同期の4億55百万円から当中間期は計上なしとなり、親会社株主利益への押上げ効果が消失している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 1,148 1,225」

    投資有価証券売却益は前年同期の11億48百万円から当期12億25百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因が継続している。
  5. FY2025-H1後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 590 455」

    投資有価証券売却益は前年同期の5億90百万円から当中間期4億55百万円へ減少し、親会社株主利益への押上げ効果は縮小している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 256 1,148」

    投資有価証券売却益は前年同期の2億56百万円から当期11億48百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因となった。
  7. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 256 877」

    投資有価証券売却益は前年同期の2億56百万円から当期8億77百万円へ増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の押上げ要因が拡大している。
  8. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 6 590」

    投資有価証券売却益は前年同期の6百万円から当期590百万円へ大幅に増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の押上げ要因となっている。
  9. FY2023-Q3投資有価証券売却益が前年同期比で627百万円から256百万円へ減少有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 627 256」

    投資有価証券売却益は前年同期の6億27百万円から当期2億56百万円へ減少し、親会社株主利益への押上げ効果は縮小している。
  10. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 627 6」

    投資有価証券売却益は前年同期の6億27百万円から当期6百万円へ大幅に減少し、親会社株主利益への押上げ効果はほぼ消失している。
  11. FY2023-Q1後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 435 -」

    投資有価証券売却益は前年同期の4億35百万円から当四半期は計上なしとなり、親会社株主利益への押上げ効果が消失している。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 580 627」

    投資有価証券売却益は前年同期の5億80百万円から当期6億27百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因が拡大した。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 193 627」

    投資有価証券売却益は前年同期の193百万円から627百万円へ増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の押上げ要因が拡大している。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 32 627」

    投資有価証券売却益は前年同期の32百万円から当期627百万円へ増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の押上げ要因が拡大している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 32 435」

    投資有価証券売却益は前年同期の32百万円から当期435百万円へ増加し、親会社株主に帰属する四半期純利益の押上げ要因が拡大している。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 239 580」

    投資有価証券売却益は前年同期の2億39百万円から当期5億80百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因が拡大している。
  17. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 230 193」

    投資有価証券売却益は前年同期の2億30百万円から当期1億93百万円へ減少し、親会社株主利益への押上げ効果は縮小している。ただし、当期にも売却益は計上されている。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 124 32」

    投資有価証券売却益は前年同期の1億24百万円から当期3,200万円へ減少しており、前四半期に記載された利益押上げ効果の縮小が続いている。
  19. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 124 32」

    投資有価証券売却益は前年同期の124百万円から当期32百万円へ減少し、親会社株主利益への押上げ効果は縮小している。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 57 239」

    投資有価証券売却益は前年同期の57百万円から当期239百万円へ増加し、親会社株主に帰属する当期純利益の押上げ要因が再発生している。
  21. FY2020-Q3投資有価証券売却益が前年同期の計上なしから230百万円へ再発生有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 - 230」

    前年同期には計上されなかった投資有価証券売却益が、当第3四半期累計期間には2億30百万円計上されている。
  22. FY2020-Q1投資有価証券売却益が前年同期の計上なしから124百万円へ再発生有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 - 124」

    前年同期には計上されなかった投資有価証券売却益が、当第1四半期に1億24百万円計上されている。
  23. FY2019後退有価証券報告書

    「投資有価証券売却益 689 57」

    投資有価証券売却益は前年同期の6億89百万円から当期5,700万円へ減少し、利益押上げ効果は縮小している。
  24. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期は投資有価証券売却益等の計上がありましたが当期はなくなり、4.3%減益の133億85百万円となりました。」

    前年同期に利益を押し上げた投資有価証券売却益等が当期はなくなり、純利益への押上げ効果が消失した状態が続いている。
  25. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期は投資有価証券売却益等の計上がありましたが当期はなくなり、9.9%減益の87億15百万円となりました。」

    前年同期に利益を押し上げた投資有価証券売却益等が当期はなくなり、同要因による利益押上げ効果が消失している。
  26. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益の計上等により、12.0%増益の139億82百万円となりました。」

    投資有価証券売却益が親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因として継続して明示され、投資有価証券売却益は689百万円と記載されている。
  27. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益等の計上により16.1%増益の96億70百万円となりました。」

    投資有価証券売却益等の計上が、親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因として今回初めて明示されている。
一緒に動いた変遷

「連結会社以外の会社に対する債務保証」は、この変遷が動いた27回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

12111110109★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結会社以外の会社に対する債務保証12回
  3. 2物流基盤の強化拡大と「上組デザイン物流」の推進11回
  4. 3海外向けプラント貨物の取扱い減少11回
  5. 4普通株式への配当実施10回
  6. 5現金及び現金同等物の増加10回
  7. 6自己株式取得による機動的な資本政策9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
上組の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-14の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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