エネルギー関連設備運搬・据付と不動産賃貸の堅調推移
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-13。
上組がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-13悪化決算
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて4.8％減収の84億14百万円、セグメント利益は0.4％減益の11億31百万円となりました。」
その他事業は営業収益、セグメント利益とも前年同期を下回っている。 - FY2026減収ながらセグメント利益は増益有価証券報告書
「その他事業は、営業収益374億51百万円（同4.5％減）、セグメント利益49億78百万円（同13.6％増）となりました。」
前期の増収増益から、その他事業は営業収益が減少する一方、セグメント利益は増加する構成に変化している。 - 2026-05-14悪化決算
「重量・建設におきましては、重量貨物の運搬・据付案件の減少により、減収となりました。その他におきましては、新車整備において取扱量が減少し、燃料の販売も減少いたしました。」
前期に増収要因となった発電所機器運搬・据付案件等から、重量貨物案件、新車整備、燃料販売の減少へ記載が変化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「重量・建設におきましては、前期における発電所機器の運搬・据付に代わる案件が当期はなく、減収となりました。その他におきましては、新車整備において取扱量が減少し、燃料の販売も減少いたしました。」
前期の発電所機器運搬・据付案件に代わる案件がなく、その他事業は営業収益が7.4％減少した。一方、セグメント利益は1.2％増益となっている。 - FY2025前進有価証券報告書
「重量・建設におきましては、自動車および半導体関連施設機器や発電所機器の運搬・据付案件が増加したことに加え、風力や蓄電池等の新エネルギープロジェクト案件の受注も増収に寄与しました。」
その他事業は4.1％増収・6.1％増益となり、従来の発電設備運搬据付に加えて半導体関連施設機器、風力、蓄電池等の案件増加が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて2.6％増収の194億76百万円、セグメント利益は25.3％増益の24億32百万円となりました。」
前期通期の増収増益に続き、その他事業は当中間期も2.6％増収・25.3％増益となった。重量・建設では発電所機器運搬据付作業案件が増加している。 - FY2024通期で増収増益を継続有価証券報告書
「その他事業は、営業収益376億99百万円（同13.4％増）、セグメント利益41億29百万円（同21.9％増）となりました。」
その他事業は通期で増収増益を継続した。風力発電設備等の運搬据付、新車整備、燃料・鋼材販売の増加が記載されている。 - FY2024-Q3増収率は縮小する一方、増益率は拡大有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて16.0％増収の284億18百万円となり、セグメント利益は22.8％増益の31億26百万円となりました。」
その他事業は増収増益を継続した。増収率は前四半期の20.3％から16.0％へ縮小した一方、増益率は3.0％減益から22.8％増益へ転じている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて21.4％増収の189億76百万円となり、セグメント利益は9.3％増益の19億40百万円となりました。」
前四半期の20.3％増収・3.0％減益から、増収率が拡大し、セグメント利益も減益から9.3％増益へ転じている。 - FY2024-Q1その他事業は増収率が拡大する一方、減益へ転じた有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて20.3％増収の91億85百万円となりましたが、重量・建設におけるコストの増加や発電量の減少などにより、セグメント利益は3.0％減益の９億36百万円となりました。」
前期第1四半期の2.3％増収・14.8％減益から、増収率は拡大し、減益率は縮小した。一方、利益は引き続き減少しており、重量・建設のコスト増加や発電量減少が要因として記載されている。 - FY2023-Q3その他事業は増収率が拡大する一方、減益率が拡大有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて3.8％増収の244億92百万円となり、セグメント利益は14.6％減益の25億45百万円となりました。」
前四半期の2.6％増収・12.8％減益から、増収率は3.8％へ拡大した一方、減益率は14.6％へ拡大している。 - FY2023-Q2その他事業は増収率が拡大し、減益率が縮小有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて2.6％増収の156億32百万円となり、セグメント利益は12.8％減益の17億75百万円となりました。」
前四半期の2.3％増収・14.8％減益から、増収率は2.6％へ拡大し、減益率は12.8％へ縮小している。燃料・鋼材の物品販売が増加した一方、重量貨物の運搬据付作業は減少している。 - FY2023-Q1増収ながら減益へ転じた有価証券報告書
「重量・建設におきましては、重量貨物運搬や建設機工案件の取扱いが減少となりましたが、その他におきましては、物品販売や車両整備などの取扱いが増加となりました。この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて2.3％増収の76億32百万円となり、セグメント利益は14.8％減益の９億65百万円となりました。」
物品販売・車両整備等の増加により増収となった一方、重量貨物運搬・建設機工案件の減少によりセグメント利益は減益となっている。 - FY2022通期で減収ながら増益を継続し、減収率は縮小、増益率は低下有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前連結会計年度に比べて1.4％減収の319億75百万円となり、セグメント利益は5.2％増益の36億81百万円となりました。」
その他事業は第3四半期に続き減収ながら増益となった。減収率は3.1％から1.4％へ縮小した一方、増益率は17.5％から5.2％へ低下している。 - FY2022-Q3その他事業は減収ながら増益を継続し、減収率は縮小、増益率は低下有価証券報告書
「この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて3.1％減収の236億円となり、セグメント利益は17.5％増益の29億80百万円となりました。」
エネルギー関連貨物は増加した一方、重量貨物運搬・建設機工案件の減少により減収となった。減収率は第2四半期の3.6％から縮小し、増益率は26.6％から17.5％へ縮小している。 - FY2022-Q2その他事業は減収ながら増益を継続し、減収率・増益率とも前四半期から縮小有価証券報告書
「重量・建設におきましては、エネルギー関連貨物の取扱いが増加となりましたが、重量貨物や建設機工案件の取扱いが減少となりました。 この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて3.6％減収の152億41百万円となり、セグメント利益は26.6％増益の20億37百万円となりました。」
エネルギー関連貨物は増加した一方、重量貨物や建設機工案件の減少により減収となった。ただしセグメント利益は増益を継続し、前四半期の2.1％減収・33.7％増益から減収率と増益率はいずれも縮小している。 - FY2022-Q1減収ながら増益有価証券報告書
「重量・建設におきましては、エネルギー関連の重量貨物の取扱いが増加となりましたが、その他における車両整備等の取扱いが減少となりました。この結果、その他事業の営業収益は前年同期に比べて2.1％減収の74億61百万円となり、セグメント利益は33.7％増益の11億33百万円となりました。」
エネルギー関連重量貨物は増加した一方、車両整備等が減少し、その他事業は減収となった。ただしセグメント利益は33.7％増益となっている。 - FY2021営業収益は減収となった一方、据付業務等により増益率が拡大有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付業務が増加した一方、建設資材の取扱いが減少し、営業収益は前連結会計年度に比べて2.8％減収の277億６百万円となり、セグメント利益は、据付業務の増加や賃貸不動産の新規物件取得に伴う初期費用が減少したことなどにより51.9％増益の22億42百万円となりました。」
第3四半期の減収・44.5％増益から、通期でも減収は続いたが、据付業務の増加と賃貸不動産の初期費用減少により増益率は51.9％へ拡大した。 - FY2021-Q3減収に転じた一方、据付業務等により増益を継続有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付業務が増加となりましたが、建設資材の取扱いが減少し、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて1.9％減収の208億36百万円となり、セグメント利益は、据付業務の増加や不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の減少により、44.5％増益の15億77百万円となりました。」
前四半期の1.5％増収から1.9％減収へ転じた一方、重量貨物の運搬据付業務の増加と不動産賃貸業の初期費用減少により、セグメント利益の増益は継続している。ただし増益率は前四半期の67.7％から44.5％へ縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「その他の事業におきましては、エネルギー関連貨物の運搬据付業務の取扱いが増加となり、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて1.5％増収の135億47百万円、セグメント利益は、前年の不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担がなくなり67.7％増益の10億11百万円となりました。」
エネルギー関連貨物の運搬据付業務の増加により、その他事業の営業収益は第１四半期の減収から1.5％増収へ転じている。前年の不動産賃貸業における初期費用負担がなくなったことによる増益も継続している。 - FY2021-Q1エネルギー関連貨物の増加は続いたが、建設工事関連の減少で減収有価証券報告書
「その他の事業におきましては、エネルギー関連貨物の取扱いは増加となったものの、建設工事関連の取扱いが減少となったため、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて6.5％減収の65億11百万円となりました。セグメント利益は、前年の不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担がなくなり92.9％増益の５億56百万円となりました。」
エネルギー関連貨物の堅調さは継続した一方、建設工事関連の取扱い減少によりその他事業は減収となった。利益は前年の不動産賃貸業における初期費用負担の消失により大幅増益となっている。 - FY2020通期の減収幅は縮小したが、エネルギー関連重量貨物の堅調さにより増益を継続有価証券報告書
「その他の事業におきましては、建設機工事業の取扱いが減少したことにより、その他の事業部門の営業収益は前連結会計年度に比べて1.7％減収の284億90百万円となりましたが、エネルギー関連の重量貨物運搬事業が堅調に推移したことにより、セグメント利益は13.9％増益の14億76百万円となりました。」
建設機工事業の取扱い減少による減収は続いた一方、エネルギー関連重量貨物運搬事業の堅調さにより増益を維持している。 - FY2020-Q3減収幅は縮小し、エネルギー関連重量貨物の堅調さにより増益率は拡大有価証券報告書
「その他の事業におきましては、当期は建設機工事業の取扱いが減少したことにより、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて2.0％減収の212億42百万円となりましたが、エネルギー関連の重量貨物運搬事業が堅調に推移したことにより、セグメント利益は前年同期に比べて24.5％増益の10億91百万円となりました。」
建設機工事業の取扱い減少により減収は続くものの、減収率は前四半期の4.4％から2.0％へ縮小し、エネルギー関連重量貨物運搬事業の堅調さにより増益率は8.4％から24.5％へ拡大している。 - FY2020-Q2大型工事案件の不在により減収となったが、重量貨物運搬の堅調さで増益有価証券報告書
「その他の事業におきましては、当期は建設機工事業の大型の工事案件がなく、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて4.4％減収の133億52百万円となりましたが、エネルギー関連の重量貨物運搬事業が堅調に推移したことにより、セグメント利益は前年同期に比べて8.4％増益の６億２百万円となりました。」
建設機工事業の大型案件不在により減収となった一方、エネルギー関連の重量貨物運搬事業の堅調さにより増益となっている。 - FY2020-Q1増収増益を継続したが、増収率は前期第１四半期から縮小有価証券報告書
「その他の事業におきましては、建設機工事業の工事案件は減少したものの、重量貨物運搬事業の取扱い増加や、再生エネルギー事業が堅調に推移したため、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて2.2％増収の69億63百万円、セグメント利益は26.3％増益の２億88百万円となりました。」
建設機工事業の工事案件は減少したが、重量貨物運搬事業と再生エネルギー事業により増収増益を継続した。増収率は前年同期の47.2％から2.2％へ縮小している。 - FY2019増収増益を継続したが、通期の増収率は縮小有価証券報告書
「その他の事業におきましては、国内におけるプラント施設の更新工事などによる重量貨物の運搬据付及び建設機工事業が増加したことに加え、物品販売事業、再生エネルギー事業が堅調に推移したことなどにより、その他の事業部門の営業収益は前連結会計年度に比べて39.1％増収の289億85百万円、セグメント利益は、不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担が前連結会計年度はありましたが当期はなくなり、大幅な増益の12億96百万円となりました。」
重量貨物、建設機工、物品販売、再生エネルギー事業などにより増収増益を継続した。増収率は第3四半期累計の41.6％から通期39.1％へ縮小した。 - FY2019-Q3増収増益を継続したが、増収率は縮小有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付及び建設機工工事の取扱いが増加したことにより、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて41.6％増収の216億69百万円、セグメント利益は、重量貨物の運搬据付及び建設機工工事の取扱いが増加したことに加え、前年同期は不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担がありましたが当期はなくなり、大幅な増益の８億76百万円となりました。」
重量貨物の運搬据付・建設機工工事の増加と前年同期の初期費用消失により増収増益を継続したが、増収率は前四半期の46.7％から41.6％へ縮小した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その他の事業におきましては、建設機工工事の取扱いや再生エネルギー事業が堅調に推移し、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて46.7％増収の139億70百万円、セグメント利益は、建設機工工事の取扱いや再生エネルギー事業が堅調に推移したことに加え、前年同期は不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担がありましたが当期はなくなり、大幅な増益の５億56百万円となりました。」
建設機工工事・再生エネルギー事業の堅調さと、前年同期の不動産賃貸業の初期費用負担消失により、その他事業の増収・大幅増益が継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「その他の事業におきましては、建設機工工事の取扱いや再生エネルギー事業が堅調に推移したので、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて47.2％増収の68億13百万円、セグメント利益は前年同期は不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担がありましたが当期はなくなり、大幅な増益の２億28百万円となりました。」
建設機工工事と再生エネルギー事業の堅調さに加え、前年同期にあった不動産賃貸業の初期費用負担がなくなり、その他事業は47.2％増収と大幅増益となった。 - FY2018対処有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付業務が減少となったものの、物品販売事業、不動産賃貸業及び再生エネルギー事業の取扱いが増加したことにより、営業収益は前連結会計年度に比べて2.0％増収の208億35百万円、セグメント利益は60.1％減益の３億６百万円となりました。」
その他事業は重量貨物の減少や利益の大幅減少が残るものの、物品販売、不動産賃貸、再生エネルギーの増加により通期営業収益は増収に転じた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付業務及び建設機工業務の取扱いが減少となったことにより、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて0.6％減収の153億７百万円、セグメント利益は重量貨物の運搬据付業務及び建設機工業務の受注競争の激化や、不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担などにより、前年同期に比べて78.5％減益の１億29百万円となりました。」
その他事業は減収減益が続いているものの、減収率は第２四半期の7.7％から0.6％へ、減益率は87.1％から78.5％へ縮小している。受注競争の激化及び新規施設取得に伴う初期費用負担は継続している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬据付業務、建設機工業務及び酒類製造販売業の取扱いが減少となったことにより、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて7.7％減収の95億21百万円、セグメント利益は重量貨物の運搬据付業務及び建設機工業務の受注競争の激化や、不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担などにより前年同期に比べて87.1％減益の49百万円となりました。」
その他事業は減収が続き、セグメント利益の減益率は87.1％に拡大した。取扱い減少に加え、受注競争の激化と新規施設取得に伴う初期費用負担が記載されている。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「その他の事業におきましては、重量貨物の運搬、据付業務ならびに建設機工業務の取扱いが減少となったことにより、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて8.9％減収の46億29百万円、セグメント利益は不動産賃貸業における新規施設取得に伴う初期費用の負担などにより大幅な減益を余儀なくされました。」
その他事業は重量貨物・据付・建設機工の取扱い減少に加え、新規施設取得に伴う初期費用負担もあり、減収と大幅な減益となっている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「その他の事業におきましては、エネルギー関連設備の運搬業務の取扱いが増加となったものの、建設事業や機工、酒類製造販売業及び物品販売事業の取扱い減少等により、営業収益は前年同期に比べて4.3％減収の153億97百万円となり、セグメント利益は前年同期に比べて24.4％減益の６億２百万円となりました。」
エネルギー関連設備の運搬は増加したが、その他の事業全体では減収減益となり、前四半期の増収増益から悪化している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「その他の事業におきましては、エネルギー関連設備の運搬、据付業務の取扱いが増加となったほか、不動産賃貸事業も堅調に推移したことから、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて5.6％増収の103億14百万円、セグメント利益は前年同期に比べて21.8％増益の３億86百万円となりました。」
エネルギー関連設備の運搬・据付業務の増加と不動産賃貸事業の堅調さが継続し、セグメント利益は第１四半期の1.1％増益から21.8％増益となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「その他の事業におきましては、エネルギー関連設備の運搬、据付業務の取扱いが増加となったほか、不動産賃貸事業も堅調に推移したことから、その他の事業部門の営業収益は前年同期に比べて12.2％増収の50億79百万円、セグメント利益は1.1％増益の１億58百万円となりました。」
エネルギー関連設備の運搬・据付業務の増加と不動産賃貸事業の堅調さを、その他事業の増収増益要因として記載している。