安定収益事業への経営資源集中
FY2019-Q3に初出。15回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2026前進有価証券報告書
「日本製鉄株式会社をはじめとする主要荷主との長期契約による安定収益に加え、３国間輸送による配船効率改善や、中期契約締結による安定収益の積み増し、スポットマーケットでの好採算貨物の獲得に注力するとともに、運航効率の改善にも取り組み、期初計画を上回る収益を達成することができました。」
長期契約を基盤に、三国間輸送、中期契約、スポット貨物の獲得を組み合わせる収益構造が具体化し、外航海運全体で計画超過収益につながった。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況下、当社では主要荷主の日本製鉄株式会社をはじめとする国内外顧客向け中長期輸送契約の獲得により安定収益を確保するとともに、スポット市場での採算を確保し、当初の計画を大幅に上回る収益を達成することができました。」
安定収益事業への集中が、主要荷主を含む国内外の中長期契約とスポット市場の採算確保という組み合わせで進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、長期輸送に加えスポット輸送需要を取り込んだことで、内航海運事業の売上高は137億27百万円（前年同期比10億57百万円増）、セグメント利益（営業利益）は９億83百万円（前年同期比７億８百万円増）となりました。」
安定収益の基盤となる長期輸送に加え、スポット輸送需要も取り込む運用が示された。内航海運事業では売上高・セグメント利益が前年同期比で増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような状況下、長期契約による安定収益に加え、期中に進行した円安にも支えられ、前期に続き２期連続で最高益を達成することができました。」
長期契約による安定収益を軸とする収益構造が、円安と組み合わさり、２期連続の最高益として現れた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、長期契約による安定収益に加え、期中に進行した円安が収益を大きく押し上げ、外航海運事業の売上高は1,771億19百万円（前年同期比40.0%増）、セグメント利益（営業利益）は286億73百万円（前年同期は190億５百万円のセグメント利益）となりました。」
長期契約による安定収益に円安効果が加わり、外航海運事業は前年同期比40.0％増収、セグメント利益286億73百万円となった。安定収益を軸とする収益構造の効果が前四半期からさらに拡大している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、長期契約による安定収益に加え、期中に進行した円安が収益を大きく押し上げ、外航海運事業の売上高は1,181億71百万円（前年同期比51.6％増）、セグメント利益（営業利益）は204億円（前年同期は107億２百万円のセグメント利益）となりました。」
長期契約による安定収益に加え、期中の円安が収益を押し上げ、外航海運事業は前年同期比51.6％増収、セグメント利益204億円となった。安定収益を軸とする収益構造の効果がさらに拡大している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、堅調な海運市況と長期契約による安定収益に加え、期中に進行した円安が収益を押し上げ、外航海運事業の売上高は562億59百万円（前年同期比52.2%増）、セグメント利益（営業利益）は112億76百万円（前年同期は45億円のセグメント利益）となりました。」
長期契約による安定収益に堅調な市況と円安が加わり、外航海運事業は売上高562億59百万円、セグメント利益112億76百万円となった。安定収益を軸とする収益構造の効果が前年同期比52.2％増収として現れている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社におきましても、長期契約に基づく安定収益に加え、フリー船隊が市況上昇を享受できたことにより、2010年当社合併以降、過去最高益を達成いたしました。」
長期契約による安定収益に加え、構造改革後のフリー船隊が高市況を取り込み、全社の過去最高益に結びついた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況下、長期契約に基づく安定収益に加え、フリー船隊が市況上昇を享受できたことにより、外航海運事業の売上高は1,265億12百万円（前年同期比48.0%増）、セグメント利益（営業利益）は190億５百万円（前年同期は30億49百万円のセグメント利益）となりました。」
長期契約による安定収益に加え、フリー船隊が市況上昇を取り込み、外航海運事業は売上高1,265億12百万円、セグメント利益190億05百万円となった。安定収益事業への集中と構造改革後のフリー船隊活用による収益力向上が、前年同期比48.0％増収・大幅増益として現れている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況下、長期契約に基づく安定収益部分に加え、昨年度の構造改革で収益力を強化したフリー船隊が市況上昇を享受できたことにより、外航海運事業の売上高は779億33百万円（前年同期比41.0%増）、セグメント利益（営業利益）は107億２百万円（前年同期は11億79百万円のセグメント利益）となりました。」
長期契約による安定収益に加え、前年度の構造改革で収益力を強化したフリー船隊が市況上昇を取り込み、外航海運事業の売上高・セグメント利益が大幅に増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「経営成績につきましては、2020年9月、12月と相次ぎ世界最大船型400,000トン型鉱石専用船（Valemax）が２隻竣工し、安定収益の基盤を固めることができました。また、下期には海運市況高騰下で建造した船舶の売却や定期用船契約の期限前解約など、コスト競争力強化に向けた構造改革を実行したことから、当社の収益構造は一層強化されることとなりました。」
Valemax2隻が竣工して長期契約等に基づく安定収益基盤が強化された。また、船舶売却や定期用船契約の期限前解約による構造改革も実行された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、戦略的に整備を続けてきた自社船隊を活用し、市況回復時の収益改善に努めましたが、主に第１四半期の感染症拡大における市況低迷時の収益性低下を補うには至らず」
戦略的に整備してきた自社船隊を活用して収益改善を図る方針は継続したが、第１四半期の市況低迷による収益性低下を補うには至らなかった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境下、戦略的に整備を続けてきた自社船隊を活用し、市況下落時の損失回避及び長期契約に基づいた安定収益の積上げに注力したものの、主に第１四半期における市況低迷の影響は免れえず、」
戦略的に整備してきた自社船隊を活用し、市況下落時の損失回避と長期契約による安定収益の積上げに注力する方針が継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年度後半からは、資源大手Vale International S.A.社向け25年間の長期輸送契約に投入する40万重量トン型鉱石船（Valemax）をはじめ、安定収益が期待できる新造船の竣工が本格化することにより収益力の向上が図られるとともに、海運市況下落に対する耐性が一層強化されます。」
安定収益事業への経営資源集中の具体策として、Vale向け25年間の長期輸送契約に40万重量トン型鉱石船を投入する計画と、新造船竣工の本格化が示された。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当社グループでは、安定収益事業への経営資源集中を進めるため、当第３四半期連結会計期間に、国内にてＬＰＧ・石油製品の陸運業を営んでおりました協燃運輸㈱の全株式を第三者へ譲渡しました。」
安定収益事業への経営資源集中を目的として、陸運事業会社の全株式を第三者へ譲渡したと説明している。