需要変動に応じた減便・IT活用・運航コスト削減による収支改善
FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
川崎汽船がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「こうした事業環境を背景として、当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、前期比で減収減益となりました。」
ONE社は新造船大量竣工による供給過剰、船費等の増加、運賃低下などを背景に、通期で前期比減収減益となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「コンテナ船事業では、米国の相互関税発動前の駆け込み需要により2025年７月に北米向けの荷動きが急増するなど底堅い貨物需要が見られました。一方で、短期運賃水準は依然続く新造船の大量竣工により生じた供給過剰の影響で伸び悩み、2025年９月末にかけて下落しました。 ONE社では情勢の変化を注視しつつ、需要に合わせた機動的な配船と効率的なオペレーションを継続し、着実な事業運営に努めます。」
駆け込み需要により北米向け荷動きは一時増加したが、新造船大量竣工による供給過剰で短期運賃が下落し、ONE社の業績は前年同期比で減収減益となった。需要に合わせた機動的配船と効率的オペレーションを継続する方針を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、堅調な個人消費と中東情勢に起因する喜望峰ルート利用の長期化や港湾混雑による船腹需要の高まりを背景に好調に推移しました。旧正月以降、荷動きの鈍化や船舶の供給過剰を受け運賃市況は下落傾向にあるものの、前期比では大幅な増収増益となりました。」
ONE社は、堅調な個人消費、喜望峰ルート利用の長期化、港湾混雑による船腹需要を背景に、前期比で大幅な増収増益となった。ONE社からの持分法投資利益は2,012億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「北米での堅調な個人消費や北米東岸での労使交渉決裂によるストライキ発生を懸念した船積み時期の前倒し需要、中東情勢の影響により欧州での年末に向けた需要増加が例年よりも早く始まったことから好調な荷動きとなり、短期運賃が上昇しました。全体的な需給環境は第２四半期の終わりにかけて軟化しましたが、前年同期比で増収増益となりました。」
コンテナ船事業では、需要の前倒しや中東情勢による需要増加を背景に短期運賃が上昇し、前年同期比で増収増益となった。今後もONE社で需要に合わせた機動的な配船と効率的なオペレーションを継続するとしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、第４四半期以降中東情勢に起因する喜望峰経由の迂回ルートの利用が継続したことで、船腹の余剰が緩和し短期運賃水準に一定の上昇が見られたものの、第３四半期末まで荷動きの伸び悩みと新造船竣工に伴う供給圧力により短期運賃市況の低迷が続いた結果、前期比で大幅な減収減益となりました。」
ONE社は黒字を確保したものの、荷動きの伸び悩みと新造船竣工による供給圧力を背景に、前期比で大幅な減収減益となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「コンテナ船事業では、消費の伸び悩みに加え、新造船の竣工増による需給の軟化傾向が続き短期運賃市況は引き続き低迷しました。当社持分法適用関連会社であるONE社では、冬季減便やサービス合理化を実施し費用削減を試みたものの、前年同期比で大幅な減益となりました。」
消費の伸び悩みと新造船竣工増による需給軟化のもと、ONE社は冬季減便・サービス合理化による費用削減を実施したが、前年同期比で大幅な減益となった。製品物流セグメントの損益も前年同期の6,161億円から966億円へ減少した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「コンテナ船事業では、ピークシーズンに入っても荷動きの回復に力強さは見られず、新造船竣工が増加したこともあり、短期運賃市況の上昇トレンドは継続しませんでした。当社持分法適用関連会社であるONE社では、減便やサービスの合理化を実施し黒字を確保したものの、前年同期比で大幅な減益となりました。」
ONE社は減便・サービス合理化により黒字を確保したが、荷動き回復の弱さと新造船竣工増加により短期運賃市況の上昇が止まり、前年同期比で大幅減益となった。 - FY2024-Q1ONE社の短期運賃市況軟化有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、混乱していたサプライチェーンの正常化に加え、輸送需要が低迷したことにより短期運賃市況が下落した結果、軟調に推移しました。ONE社では、経済環境を注視し、需給変動に合わせた機動的な対応を実施するなど、着実な事業運営に努めます。」
サプライチェーンの正常化と輸送需要低迷により短期運賃市況が下落し、ONE社の業績は軟調に推移した。需給変動に合わせた機動的対応を継続する方針を示した。 - FY2023ONE社の通期好調と下半期市況軟化有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、上半期は高水準の運賃市況により好調に推移しました。下半期はサプライチェーンの正常化による船腹供給量の回復と輸送需要の減退により短期運賃市況は下落したものの、通期では前年に引き続き好調な業績となりました。」
ONE社は下半期に短期運賃市況が下落したものの、上半期の高水準市況に支えられ通期では好調を維持した。 - FY2023-Q3ONE社の業績改善継続と足元市況軟化有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、当第３四半期連結会計期間以降、欧米を中心とした消費地での商品在庫の積み上がりやインフレによる消費意欲の減退などにより、輸送需要と短期運賃市況が低迷しましたが、上半期の業績が下支えとなり、前年同期比で改善しました。ONE社では経済環境を注視し、需給変動に合わせた対応を実施しながら、着実な事業運営に努めます。」
ONE社は上半期の業績に支えられ前年同期比で改善した一方、第3四半期以降は商品在庫の積み上がりやインフレを背景に輸送需要・短期運賃市況が低迷し、需給変動に合わせた対応を継続するとした。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社持分法適用関連会社であるONE社の業績は、輸送需給のひっ迫の解消が進んだことから足元の運賃市況は軟化しているものの、前年同期を上回る水準で推移したことで、前年同期比で改善しました。」
輸送需給のひっ迫が緩和し足元の運賃市況が軟化するなかでも、前年同期を上回る水準の運賃によりONE社の業績が改善した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ONE社では、サプライチェーンの混乱回避を目的とした対策を積極的に実施しながらも、今後の経済環境を注視し、着実な事業運営に努めます。」
ONE社について、サプライチェーン混乱への対策を実施しながら、経済環境を注視して事業運営を続ける方針を再確認した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社の持分法適用関連会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.（以下、「ONE社」という。）の業績が、旺盛な貨物需要に対応した機動的なオペレーションと高水準で推移した運賃市況などにより、大きく改善しました。…製品物流セグメント全体では、前期比で増収増益となりました。」
ONE社の好調により、製品物流セグメント損益は前期の1,045億45百万円から6,408億14百万円へ増加した。ONE社からの持分法投資利益は6,353億78百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「コンテナ船事業においては、第４四半期はサプライチェーンの混乱の継続、旧正月などの季節要因による影響が懸念されますが、荷動きは堅調に推移すると予想します。ONE社では、サプライチェーンの混乱回避を目的とした対策を積極的に実施しながら、今後の経済環境を注視し、着実な事業運営に努めます。」
ONE社について、サプライチェーン混乱が続くなかでも、混乱回避の対策を実施し着実な事業運営を続ける方針を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「コンテナ船事業においては、第２四半期も堅調な輸送需要は継続すると予想しており、ONE社では引き続きサプライチェーンの混乱回避を目的とした臨時船の投入やオペレーションの改善などの取組みを継続していきます。」
ONE社では、輸送需要の堅調さとサプライチェーンの混乱・輸送需給ひっ迫を前提に、臨時船の投入やオペレーション改善を継続する方針を再確認した。 - FY2021前進有価証券報告書
「第４四半期においては、北米航路に加え、欧州航路をはじめとする全航路において需要がひっ迫したことで、ONE社では臨時船の投入やオペレーションの改善による混乱改善に向けた取組みを継続しながらも、短期市況の高騰を受けて運賃が高水準で推移したことで、業績は前期比で大幅な改善となりました。」
ONE社は機動的な配船見直し、臨時船投入、オペレーション改善を進め、運賃市況の高騰も寄与して通期業績が前期比で大幅に改善した。製品物流セグメントは前期の損失から1,045億45百万円の利益へ転換した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ONE社の業績は、旺盛な需要に対応した機動的なオペレーションによる効果と運賃市況が高水準で推移していることも寄与し、前年同期比で増益となりました。」
ONE社について、旺盛な需要への機動的なオペレーションと高水準の運賃市況を背景とする増益を再確認した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.社（以下、「ONE社」という。）の業績は、新型コロナウイルス感染症拡大により、グローバルでの荷動きは前年同期比で減少したものの、荷動きに応じた配船を実施し、運賃市況は堅調に推移した上、燃料油価格の低下や貨物ポートフォリオの見直しなどによる収益改善への取組みも寄与し、前年同期比で増益となりました。」
COVID-19下で荷動きが減少するなか、需要に応じた配船、貨物ポートフォリオの見直し、燃料油価格低下の寄与により、ONE社は前年同期比で増益となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.社（以下、「ONE社」という。）の業績は、新型コロナウイルス感染症拡大により、グローバルでの荷動きは減少しましたが、需要に合わせて柔軟な減便を実施するとともに、最適運航による運航費の削減、貨物ポートフォリオの見直しなどによる収支改善に取り組み、前年同期比で増益となり、コンテナ船事業全体においても黒字に転換しました。」
COVID-19による荷動き減少に対し、柔軟な減便、最適運航、貨物ポートフォリオ見直しを継続し、ONE社の増益とコンテナ船事業全体の黒字転換を再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.社（以下、「ONE社」）の業績は、積高・消席率の回復、北米の長期契約運賃の改善、貨物ポートフォリオ改善、航路改編・合理化による運航費削減など収支改善への取組みにより、前年同期比で増収となり、黒字に転換しました。」
ONE社では積高・消席率、北米長期契約運賃、貨物ポートフォリオ、航路改編・合理化による運航費の改善を継続し、増収・黒字転換となった。前四半期までにも同様の改善が記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社持分法適用会社であるOCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.社（以下、「ONE社」）の業績は、積高・消席率の回復、北米の長期契約運賃の改善、貨物ポートフォリオ改善、航路改編・合理化による運航費削減など収支改善への取組みにより、前年同期比で増収となり、黒字に転換しました。」
ONE社で積高・消席率の回復、北米長期契約運賃の改善、貨物ポートフォリオ改善、航路改編・合理化による運航費削減を進め、前年同期比増収・黒字転換となった。 - FY2019-Q3統合後の整備進展とコスト増による減益有価証券報告書
「また、コンテナ船事業統合後のグローバルネットワーク再編、組織改革、ITシステム整備も進んでいます。一方で、コンテナ船事業統合後の物流事業強化に伴うコスト増加があったため、物流事業全体では、前年同期比で増収となりましたが、減益となりました。」
統合後のグローバルネットワーク再編、組織改革、ITシステム整備が進展した一方、物流事業強化に伴うコスト増加により増収減益となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、継続したコスト削減の実施、配船効率化や運航費用の見直しなど、収支改善に向けた着実な取組みを行っていますが、燃料油価格の高騰やコンテナ船事業統合の移管時期に発生した一過性の費用の増加などにより、前年同期比で減収となり業績は悪化しました。」
コスト削減、配船効率化、運航費用の見直しを継続したが、燃料油価格高騰と統合移管時の一過性費用により当第1四半期の業績は悪化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「自社要因は、主に平成27年度と平成28年度に実施した不定期専用船事業におけるドライバルク船を中心とした構造改革及び平成28年度に計上したコンテナ船事業の事業再編関連損失引当金の影響額253億円並びにコンテナ船事業を中心としたコスト削減額196億円の合計449億円です。」
構造改革とコスト削減の自社要因449億円が業績改善に寄与し、営業損益・経常損益の黒字転換につながったと説明した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社はこの環境下において、平成30年４月に予定されているOCEAN NETWORK EXPRESS事業開始を万全の体制で支援し、規模の拡大によるシナジー効果取込みにより高い競争力とサービス品質の構築を通じ、収支改善に努めてまいります。」
OCEAN NETWORK EXPRESSの平成30年4月サービス開始に向けた支援、規模拡大によるシナジー獲得、競争力・サービス品質向上を通じた収支改善方針を継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは平成29年度から新たに参画したザ・アライアンスのもと最適配船による運航コストの削減、システム活用による往復航バランスの改善による機器費用の低減など、よりきめ細かなコスト管理を通じて収益構造の強化に努める一方、平成30年４月にサービス開始を予定している邦船３社による定期コンテナ船事業統合会社の準備を進めてまいります。」
ザ・アライアンスを通じた最適配船、システム活用、機器費用低減などのコスト管理と収益構造強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、継続したコスト削減の実施、配船効率化などの収支改善策に取り組みました。」
継続的なコスト削減、配船効率化による収支改善を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、配船効率化などの収支改善策への取組みや運航コストの削減に努めましたが、前期比で業績は悪化しました。」
配船効率化、コスト削減、コンテナ船の収支改善を継続したが、通期では損失が拡大した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「アライアンス規模で需要に見合った配船を行うとともに、冷凍・冷蔵貨物を含めた高収益貨物の強化や、より一層木目の細かなコスト削減を進め、収支の改善に努めてまいります。」
アライアンス規模での需給対応、高収益貨物の獲得強化、きめ細かなコスト削減を収支改善策として継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社は需給の変動に合わせたアライアンス規模での配船調整、冷蔵・冷凍貨物を含めた高収益貨物の獲得強化を行うとともに、空コンテナ在庫・回送費最適化をはじめとした、より一層のきめ細かなコスト削減活動などを通じて、収支改善に努めてまいります。」
需要変動に応じたアライアンス規模での配船調整、高収益貨物の獲得、空コンテナ在庫・回送費の最適化を収支改善策として継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような事業環境のもと、コンテナ船事業において、前年同期比で供給が減少している欧州航路においては、荷動きの回復に伴い第２四半期以降は運賃水準に回復の兆しが見られ、下期に向かって修復基調が継続するものと思われます。…当社は引き続き需要変動に合わせた柔軟な減便対応、IT活用による空コンテナ回送費削減をはじめとしたコスト削減などにより、一層のきめ細かなコストセーブ活動を強化し、収支改善に努めます。」
需要に応じた柔軟な減便、ITによる空コンテナ回送費削減、配船効率化、運航コスト節減を具体的な収支改善手段として示している。