商船大学等を活用した船員・技術者の育成
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-07-31。
- 2026-07-31前進M&A・子会社異動
「このような事業環境の下、両社における船員を含めた人材基盤を相互補完的に活用することで、国内外拠点を含む最適配置の実現及び成長領域に必要な人材確保の強化を図ることを想定すると同時に、両社人材のスキルと運営効率の向上が追求可能と考えております。」
船員を含む人材基盤について、両社間の相互活用、国内外拠点の最適配置、人材確保を具体的な協業効果として示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、当社は2004年から女性を海上職として採用しており、現在では30名超が海上・陸上を問わず全世界で活躍しています。2025年４月には、矢野美希一等機関士を機関長に登用しました。140年の歴史を持つ当社で女性の機関長登用は初めてです。」
女性海技者30名超の活躍と、2025年4月の女性機関長登用という人的資本施策の具体的進展を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「Gender」「Marine」「Global」の観点からインクルージョンを進めています。「Marine」については、海技者の活躍促進プロジェクト「CX NEO（NYK Empowering Oceans）」を立ち上げ、海技者が情熱とプライドを持って、長く働きたいと思える会社を実現していきます。」
従来の海技者育成・多様な人材確保を、Gender・Marine・Globalの三視点のインクルージョンと、海技者活躍促進プロジェクトCX NEOへ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、グループ35,000人の能力を活かす挑戦として「すべてのグループ社員が個々の能力を最大限発揮し生き生きと活躍できる企業であることで、持続可能な社会の実現に貢献する存在であり続ける」をありたい姿と定義し、「個のスキルを活用し共創する組織」と「多様な人材による様々な事業への挑戦」を目指し、タレントマネジメントや組織活性化、D＆I（ダイバーシティ＆インクルージョン）の人材施策を進めてまいります。」
従来の船員・海技者育成から、グループ35,000人を対象とするタレントマネジメント、組織活性化、D&Iへ人的資本施策を拡張している。 - FY2023前進有価証券報告書
「フィリピンで運営する商船大学での外国人海技者の育成、自社養成制度による日本人海技者の育成等を通じて、多様な海技者の確保を進めるとともに、職種を超えた人材の登用を図り、グループ従業員35,000人の能力を当社グループの挑戦に活かします。」
フィリピン商船大学、自社養成制度、多様な海技者の確保、職種を超えた人材登用を人的資本施策として具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な船員を確保するために、教育と訓練の提供及び多様な国からの採用など、様々な手段を取ってきましたが、将来において、適切な費用で必要な技術水準を持った船員を十分に確保できるという保証はありません。」
教育・訓練や多国籍採用による船員確保策と、感染症拡大時を含む将来の確保困難性を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な船員を確保するために、教育と訓練の提供及び他の国からの採用など、様々な手段を取ってきましたが、将来において、適切な費用で必要な技術水準を持った船員を十分に確保できるという保証はありません。」
教育・訓練や海外採用による船員確保策と、将来の確保困難性を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な船員を確保するために、教育と訓練の提供及び他の国からの採用など、様々な手段を取ってきましたが、将来において、適切な費用で必要な技術水準を持った船員を十分に確保できるという保証はありません。」
教育・訓練や海外採用による船員確保策と、確保できない可能性を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、優秀な船員を確保するために、教育と訓練の提供及び他の国からの採用など、様々な手段を取ってきましたが、将来において、適切な費用で必要な技術水準を持った船員を十分に確保できるという保証はありません。」
船員確保の手段として教育・訓練と海外採用を継続していることを記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「LNG輸送事業においては、自ら運営するフィリピンの商船大学等を活用して船員を含む技術者の育成に注力するとともに、高品質な運航・船舶管理・造船管理サービスを提供しました。」
自社運営のフィリピン商船大学等を人材育成の具体的な基盤として挙げている。