Komori
日本郵船(9101)・目標前進

再生可能エネルギーをテーマとする新たな価値創出

FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。

8記載
9年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018 – FY2020前進FY2023 – FY20262018: 120182019: 120192020: 120202021: 020212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
エネルギー・環境分野を中核とする新規事業領域の拡大8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社は、洋上風力発電事業を支える作業員輸送船(Crew Transfer Vessel:CTV)の建造において、設計から建造まで一貫して3D技術を活用する新たな取組みを進めています。」

    洋上風力向けCTVで設計・建造・品質確認・保守に3D技術を適用し、次世代輸送サービスの効率化・安全性向上を進めている。
  2. 2026-05-22前進株主総会

    「当社は、既存船舶インフラを活用し、バイオ燃料及びLNG燃料を、燃料転換期における現実的かつ即効性のある対応手段として位置付けています。」

    バイオ燃料・LNG燃料を燃料転換期の実用的な手段として位置付け、本格活用を進めている。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「2024年12月には秋田曳船株式会社と洋上風力事業に必要な船舶保守管理サービスを提供する合弁事業会社としてジャパンオフショアサポート株式会社を設立しました。海外市場においては2025年1月に、洋上風力発電での作業員輸送船(Crew Transfer Vessel、以下「CTV」)運航の先駆企業であり、スウェーデンに本社を置くNorthern Offshore Group ABの過半数株式を取得し、連結子会社化しました。」

    洋上風力関連で国内合弁会社を設立し、海外CTV運航会社を過半数取得して連結子会社化するなど、事業展開を具体化した。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「2023年7月より、石狩湾新港にてCTVの運航を開始し、また、洋上風力発電の発展が見込まれる秋田県及び北海道に支店を開設し、地方自治体との連携協定を締結しました。加えて、洋上風力発電の保守管理作業員や船員を育成する「風と海の学校 あきた」を秋田県男鹿市に開所しました。」

    再生可能エネルギー・洋上風力分野について、CTV運航、秋田・北海道の拠点開設、自治体連携、人材育成拠点の開所まで具体化した。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「気候変動影響が中立的な成長分野、および気候変動対応等により成長が見込まれる分野において、既存中核事業で培った知見をベースに積極的な事業開拓・投資を進め、収益の柱に育てます。主な対象分野 高度な船舶デザイン・運航・管理、水素・アンモニアバリューチェーン、二酸化炭素バリューチェーン、洋上風力バリューチェーン、宇宙関連事業」

    再生可能エネルギーを含むグリーンビジネスの対象を、水素・アンモニア、CO2、洋上風力、宇宙関連等の成長分野への事業開拓・投資として具体化している。
  6. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、輸送におけるCO₂排出の削減及び再生可能エネルギーをテーマに次世代に向けグリーンビジネスへの参入を実現します。」

    CO₂削減と再生可能エネルギーをテーマとするグリーンビジネス参入方針を再確認している。
  7. FY2019再掲有価証券報告書

    「再生可能エネルギーをテーマに次世代に向けグリーンビジネスへの参入を実現します。」

    再生可能エネルギーをテーマとする次世代のグリーンビジネス参入方針を再確認している。
  8. FY2018初出有価証券報告書

    「また、再生可能エネルギーをテーマに次世代へ向けた新たな価値創出を目指します。」

    再生可能エネルギーを次世代向けの新たな価値創出のテーマとして初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「商船大学等を活用した船員・技術者の育成」は、この変遷が動いた8回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1商船大学等を活用した船員・技術者の育成5回
  3. 2Digitalization and Greenによる事業変革5回
  4. 3NYKスーパーエコシップ2050による環境技術開発5回
  5. 4人権尊重とサプライチェーンCSR管理5回
  6. 5定期傭船契約等に伴う契約損失リスク4回
  7. 6不採算船の処分・返船と資産売却による収支改善4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本郵船の次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-22の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
再生可能エネルギーをテーマとする新たな価値創出|日本郵船(9101)の変遷 | Komori