投資有価証券の市場価格変動
FY2017に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。
- FY2026-H1投資有価証券時価評価額が減少から増加へ反転有価証券報告書
「総資産は、現金及び預金が減少しましたが、商用車架装事業における事務所・工場移転用地取得に伴い土地が増加したことや、投資有価証券の時価評価額が増加したことなどにより、前期末に比べて6,614百万円増加し、172,058百万円となりました。」
前期まで減少要因として記載されていた投資有価証券の時価評価額が増加に転じ、総資産の増加要因となった。 - FY2025-H1投資有価証券時価評価額が増加から減少へ反転有価証券報告書
「総資産は、神奈川中央交通㈱大和営業所の建替工事及び賃貸施設の建設に伴い建物及び構築物が増加しましたが、受取手形、売掛金及び契約資産が減少したことや、投資有価証券の時価評価額が減少したことなどにより、前期末に比べて2,448百万円減少し、156,742百万円となりました。」
前期まで増加要因として記載されていた投資有価証券の時価評価額が減少に転じ、総資産の減少要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「総資産は、有形固定資産が減価償却により減少しましたが、商品及び製品が増加したことや、投資有価証券の時価評価額が増加したことなどにより、前期末に比べて5,471百万円増加し、156,040百万円となりました。」
前四半期に続き、投資有価証券の時価評価額の増加が総資産の増加要因として記載された。 - FY2024-Q2投資有価証券時価評価額の増加が継続有価証券報告書
「総資産は、有形固定資産が減価償却により減少しましたが、投資有価証券の時価評価額が増加したことや、商品及び製品が増加したことなどにより、前期末に比べて4,198百万円増加し、154,767百万円となりました。」
前四半期に続き、投資有価証券の時価評価額の増加が総資産の増加要因となった。 - FY2024-Q1投資有価証券時価評価額が増加へ反転有価証券報告書
「総資産は、固定資産が減価償却により減少しましたが、投資有価証券の時価評価額が増加したことや、商品及び製品が増加したことなどにより、前期末に比べて1,864百万円増加し、152,433百万円となりました。」
前期まで投資有価証券の時価評価額の減少が記載されていたが、当四半期は時価評価額の増加が総資産増加要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、固定資産は、賃貸施設の建設に伴い建物及び構築物が増加したものの、減価償却による減少や、投資有価証券の時価評価額が減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べて3,112百万円減少し、125,363百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が継続し、固定資産の前期末比3,112百万円減少の要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価額が減少したものの、商品及び製品が増加したことなどにより、前期末に比べて2,058百万円増加し、148,964百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が第3四半期にも発生した。商品及び製品の増加などにより総資産全体は前期末比2,058百万円増加している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価評価額が減少したことや、減価償却による減少などにより、前連結会計年度末に比べて9,525百万円減少し、128,475百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が固定資産減少の要因として引き続き実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価額が減少したことや、固定資産の減価償却による減少などにより、前期末に比べて8,249百万円減少し、150,809百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が続き、固定資産の減価償却とともに総資産の前期末比8,249百万円減少の要因となった。 - FY2022-Q1投資有価証券時価評価額が増加から減少へ反転有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価額が減少したことなどにより、前期末に比べて1,371百万円減少し、157,686百万円となりました。」
前年度の第1四半期以降に増加が記載されていた投資有価証券の時価評価額が減少に転じ、総資産は前期末比1,371百万円減少した。 - FY2021-Q3投資有価証券時価評価額の増加が継続有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価額が増加したことなどにより、前期末に比べて4,418百万円増加し、160,573百万円となりました。」
第1四半期に続き、投資有価証券の時価評価額の増加が総資産の増加要因として記載された。 - FY2021-Q1投資有価証券時価評価額が減少から増加へ反転有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券の時価評価額が増加しましたが、受取手形及び売掛金の減少などにより、前期末に比べて888百万円減少し、155,266百万円となりました。」
前年度まで時価評価額の減少が記載されていた投資有価証券について、第1四半期は増加に転じた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「固定資産は、投資有価証券の時価評価額が減少しましたが、神奈川中央交通西㈱秦野営業所および研修センター建替工事に伴い建物および構築物が増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べて4,049百万円増加し、134,969百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が通期の資産変動要因として記載され、市場価格変動の影響が継続した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「総資産は、投資有価証券時価評価額の減少などにより、前期末に比べて907百万円減少し、152,268百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額の減少が、総資産の前期末比907百万円減少の要因として実績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「総資産は、固定資産の減価償却による減少や、投資有価証券時価評価額の減少などにより、前期末に比べて1,149百万円減少し、152,027百万円となりました。」
投資有価証券の時価評価額が減少し、市場価格変動リスクが資産評価の減少として現れた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されております。」
投資有価証券の市場価格変動リスクを引き続き明示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「投資有価証券は、市場価格の変動リスクに晒されております。」
投資有価証券の市場価格変動を金融商品に関するリスクとして明示している。