原油価格の変動
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-04-28。
神奈川中央交通がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-04-28悪化決算説明資料
「足元では中東情勢の緊迫化を背景とした地政学的リスクが高まっており、不安定な国際情勢による資源価格や供給量の変動が、当社の業績に一定の影響を与える可能性があります。」
原油価格の変動に加え、地政学的リスクを背景とする資源価格・供給量の変動可能性を示した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「資源価格の高騰などによる原価増により、営業利益は449百万円（前年同期比18.8％減）となりました。」
資源価格の高騰が原価増を通じて、その他の事業の営業利益449百万円、前年同期比18.8％減の要因として引き続き実績に現れた。数量化されている。に基づく。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「流通事業においては、㈱神奈中商事にて軽油の販売単価が上昇したことに加え、自動車部品の販売が増加したことなどにより増収となりました。以上の結果、その他の事業全体の売上高は13,423百万円（前年同期比8.0％増）となりましたが、資源価格の高騰などによる原価増により、営業利益は278百万円（前年同期比16.7％減）となりました。」
資源価格の高騰が原価増を通じてその他の事業の営業利益を前年同期比16.7％減少させる要因として、引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、その他の事業全体の売上高は6,481百万円（前年同期比6.8％増）となりましたが、資源価格の高騰などによる原価増により、営業利益は119百万円（前年同期比18.3％減）となりました。」
資源価格の高騰が原価増を通じて、その他の事業の営業利益減少として実績に現れた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「さらに、原油などの資源価格の高騰やウクライナ情勢の緊迫化などもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原油などの資源価格高騰が外部環境の悪化要因として明示され、燃料油脂費も前期2,754百万円から3,281百万円へ増加した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「流通事業においては、㈱神奈中商事にて、感染防止に係るバス車内の消毒清掃作業の受注や感染防止グッズの販売が順調に推移しましたが、燃料販売において原油価格の下落に伴う販売単価の低迷に加え需要の冷え込みにより販売量が減少したことにより減収となりました。」
原油価格の下落が燃料販売単価の低迷と販売量減少を通じて、流通事業の減収要因として引き続き実績化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「流通事業においては、㈱神奈中商事にて、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、感染予防商品の需要が高まりマスクや消毒液の販売が増加しましたが、燃料販売において原油価格の下落に伴う販売単価への影響ならびに需要の冷え込みによる販売量の減少などにより減収となりました。」
原油価格の下落が燃料販売単価と販売量の減少を通じて、流通事業の減収要因として実績に現れた。 - FY2020対処有価証券報告書
「原油市場や外国為替市場の動向を常に把握するとともに、市場相場変動に伴うリスクに備えるため、オイルアベレージスワップ取引により、軽油購入価格の一部固定化を図っております。」
原油価格変動への対策として、オイルアベレージスワップにより軽油購入価格の一部を固定化する方法を明示した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「流通業においては、㈱神奈中商事にて、バスＩＣカードシステム機器の代替受注により部品販売が増加したことに加え、原油高の影響に伴い燃料の販売単価が上昇したことなどにより増収となりました。」
原油高が燃料販売単価の上昇として流通業の増収要因となる一方、燃料油脂費も前期比で増加しており、価格変動の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q3原油高が燃料販売単価上昇として作用有価証券報告書
「流通業においては、㈱神奈中商事にて、原油高の影響に伴い燃料の販売単価が上昇したことに加え、バスＩＣカードシステム機器の代替に伴い部品販売が増加したことなどにより増収となりました。」
原油高は流通業では燃料販売単価の上昇を通じて増収要因として作用した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「以上の結果、一般旅客自動車運送事業全体の売上高は153億３千９百万円（前年同期比0.4％増）となりましたが、燃料単価の上昇に伴う燃料費の増加などにより、営業利益は12億３千９百万円（前年同期比7.1％減）となりました。」
燃料単価の上昇による燃料費増加が、引き続き一般旅客自動車運送事業の営業利益を押し下げている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ各社は、各部門において積極的な営業施策を図った結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、自動車販売事業における新車の販売が好調に推移したことなどにより573億４千９百万円（前年同期比0.1％増）となりましたが、一般旅客自動車運送事業における乗合バスの車両代替の増加に伴う減価償却費の増および燃料単価の上昇に伴う燃料費の増により、営業利益は41億５百万円（前年同期比10.0％減）、経常利益は41億４千１百万円（前年同期比9.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は26億９千８百万円（前年同期比11.2％減）となりました。」
燃料単価の上昇に伴う燃料費の増加が、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実績に現れた。 - FY2018-Q1原油高が燃料販売単価上昇として作用有価証券報告書
「流通業においては㈱神奈中商事にて、原油高の影響による燃料販売単価の上昇に加え、取扱量が増加したことにより増収となりました。」
原油価格の上昇が、流通業では燃料販売単価の上昇として売上増に作用したと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「デリバティブ取引は、借入金の金利及び商品（燃料）の市場相場変動リスク等を回避するために利用し、投機的な取引は行わない方針です。」
原油価格変動リスクに対し、燃料費を対象とするデリバティブをリスク回避目的で利用している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「以上の結果、一般旅客自動車運送事業全体の売上高は303億８千４百万円（前年同期比0.1％増）、営業利益は原油価格の大幅な下落に伴う燃料費の減少などにより27億４千１百万円（前年同期比10.6％増）となりました。」
原油価格の大幅な下落が燃料費の減少を通じて、引き続き利益に寄与している。 - FY2017-Q1当四半期は燃料費減少として作用有価証券報告書
「以上の結果、一般旅客自動車運送事業全体の売上高は152億８千７百万円（前年同期比0.5％増）、営業利益は原油価格の大幅な下落に伴う燃料費の減少などにより16億３千１百万円（前年同期比19.6％増）となりました。」
原油価格の変動リスクについて、当四半期は大幅な下落が燃料費の減少を通じて利益に寄与したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の動向によっては、当社グループの業績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
旅客運送事業の燃料コストに関わる外部価格変動をリスクとしている。