鉄鋼・原油価格の変動
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中122社が悪化側に。
- 2026-08-13悪化決算
「中東情勢の緊迫化による原油価格の高騰、円安の進行に伴う物価上昇、エネルギーコストや原材料価格の高止まりなど、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の燃料価格・地政学・為替に関する不透明要因に加え、中東情勢の緊迫化を原油価格高騰の要因として明示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「国内輸送事業におきましては、国際情勢の不安定化、地政学リスクの高まりや為替動向等の影響による燃料価格の高騰など、事業環境は大きく変化しております。」
地政学リスク・為替動向等による燃料価格高騰を、引き続き事業環境の要因として記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「円安による原材料価格、エネルギー価格の高騰や、海外景気の下振れリスクなど、今後の社会経済活動や金融情勢は依然として不透明な状況にあります。」
従来の原油・素材価格変動に加え、円安による原材料価格・エネルギー価格の高騰を不透明要因として明示している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「歴史的な円安等による原油・原材料価格等の高騰、賃上げが物価高騰に対応しきれていないなどから、依然として先行きは不透明な状況が続いています。」
原油・原材料価格の高騰が引き続き経済環境および利益を圧迫する実績要因として記載されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「各セグメントにおける原油価格の上昇に伴う燃料費の高騰、コロナ禍やウクライナ侵攻による需要減などにより、営業利益は６百万円と前連結会計年度と比べ145百万円(△95.8％)の減益となりました。」
原油価格上昇に伴う燃料費高騰が全社の利益圧迫要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「次に損益面につきましては、傭車経費等の減少はあるものの、燃料の高騰、商品仕入費の上昇など厳しい環境を反映し、」
原油・素材価格の変動に関連する燃料高騰や商品仕入費の上昇が、当四半期累計期間の利益圧迫要因として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「石油販売においては、販売平均単価の上昇により増収となりましたが、仕入価格の上昇及び取扱量の減少により減益となりました。ドラム缶等販売においては、新缶の販売単価の上昇により増収となりました。」
原油・素材価格変動に関連する仕入価格上昇が石油販売の減益要因として実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「輸送数量の増加により増収となりましたが燃料の高騰により減益となりました。」
原油高等による燃料費上昇のリスクが、貨物自動車運送事業の減益要因として実際の業績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「各セグメントにおける原油価格の上昇に伴う燃料費の高騰」
原油価格上昇リスクが燃料費高騰として当年度の損益要因に実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「次に損益面につきましては、燃料費等の高騰はあったものの、」
前年度に燃料価格下落によるコストダウンが記載されていたのに対し、当四半期累計では燃料費等の高騰が実際の損益要因として記載された。 - FY2022-Q1燃料費増加へ転換有価証券報告書
「時間外を含む人件費、燃料費及び減価償却費の増加もありましたが、取扱数量が増加したことにより、」
前年度に燃料価格下落によるコストダウンが記載されていたのに対し、当四半期は燃料費の増加が損益要因として記載された。 - FY2021燃料価格下落によるコストダウン有価証券報告書
「また、燃料価格の下落によるコストダウン等もありましたが、結果として、売上高は3,403百万円と前連結会計年度と比べ220百万円(△6.1％)の減収となり、セグメント利益(営業利益)は305百万円と前連結会計年度と比べ７百万円(△2.3％)の減益となりました。」
従来の原油価格上昇・燃料費増加の記載に対し、当年度は燃料価格下落によるコストダウンが記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「人件費や燃料費等は減少したものの、厳しい環境を反映し、」
燃料費は減少要因として記載されており、原油価格上昇による費用増加が当四半期の損益に現れたとの新たな記載はない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「車両燃料費及び有料道路代の減少はあったものの、」
素材価格・原油価格上昇による燃料費増加という従来のリスクに対し、当年度は車両燃料費の減少が実績要因として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、車両燃料費及び車両修繕費の減少等により、結果として、売上高は2,720百万円と前年同四半期と比べ21百万円（△0.8％)の減収となり、セグメント利益(営業利益)は231百万円と前年同四半期と比べ14百万円(6.4％)の増益となりました。」
前四半期に続き、車両燃料費の減少が利益改善要因として記載されている。鉄鋼・原油価格上昇リスクが燃料費増加として現れているとの記載からは変化しているが、当四半期に新たな変化はない。なお、quantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2020-Q2燃料費減少へ転換有価証券報告書
「運賃改定による増収、車両燃料費及び車両修繕費等の減少もあり、」
これまで原油価格上昇等による燃料費増加が損益圧迫要因として記載されていたが、当累計期間では車両燃料費の減少が利益改善要因として記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、車両代替計画に伴う減価償却費の増加もありましたが、」
原油価格上昇による燃料費増加が、当年度の実際の損益要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、」
原油価格上昇の影響が燃料費増加として引き続き実際の損益に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、」
原油価格上昇の影響が燃料費増加として当四半期の損益に実際に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格の高止まりによる燃料費の増加、」
原油価格の高止まりが燃料費の増加として引き続き実際の損益に表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原油価格上昇による燃料費の増加、」
原油価格上昇リスクが燃料費増加として通期の損益に実際に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、」
原油価格上昇の影響が燃料費増加として第3四半期累計の損益要因に引き続き現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、」
原油価格上昇の影響が燃料費増加として当四半期の損益要因に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「原油価格の上昇による燃料費の増加、」
原油価格の上昇が燃料費の増加として実際の損益に表れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「物流業界におきましては、景気の回復基調のなか、内需の低迷により総輸送量は伸び悩み、燃料価格は上昇傾向にあり、またドライバー不足の問題も抱え、引き続き厳しい経営環境下にあります。」
燃料価格が上昇傾向にあるとの認識を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「物流業界におきましては、景気の回復基調のなか、内需の低迷により総輸送量は伸び悩み、燃料価格は上昇傾向にあり、またドライバー不足の問題も抱え、引き続き厳しい経営環境下にあります。」
燃料価格の変動が引き続き物流事業の経営環境および業績に関係する要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「鉄鋼・原油等、素材の価格の高騰が、例えばドラム缶販売量の減少、車両燃料費の高騰など、主として石油・ドラム缶等販売事業(一部)、貨物自動車運送事業の損益変動要因となります。」
鉄鋼・原油価格の上昇が販売量減少や燃料費上昇を通じて損益に影響するとしている。