Komori
京阪神ビルディング(8818)・事実前進直近の決算(2026-07-30)では「実績引用」

増収増益による連結業績の改善

FY2018-Q1に初出。34回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-25。

34記載
10年にわたる
5うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018-Q1 – FY2019-Q3その他FY2020-Q1 – FY2023-Q3その他FY2024-Q1 – FY2025-H12017: 220172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 72026
同じテーマの他社
売上・利益の成長と増減を含む業績・収益性の推移615社が書いているテーマ・逆風47社・追い風760社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている126社のうち14社を表示しています。上の文は126社すべてから計算しています。このテーマの894件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-09-25その他news.yahoo.co.jp

    「売上高(205億円)と営業利益(55億円)の予想は据え置かれた一方、経常利益は従来予想の49億円から8.2%減の45億円(前期実績比19.7%減)に、純利益は従来予想の49億円から42.9%増の70億円(前期実績比49.7%増)に修正されています。」

    京都物件の売却益により純利益予想は上方修正された一方、海外不動産開発案件の関連費用前倒しにより経常利益予想は下方修正された。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「その結果、当期の連結業績は、新規投資物件の寄与やデータセンタービルの一部テナントの本契約移行に伴う賃料収入増加等により、売上高は20,255百万円と前期比670百万円(3.4%)の増収となりました。これに伴い、営業利益は5,646百万円と前期比662百万円(13.3%)の増益となりました。」

    新規投資物件とデータセンタービルの本契約移行を背景に、売上高は20,255百万円、営業利益は5,646百万円となり、増収増益が進展した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の業績は、新規投資物件の寄与やデータセンタービルの賃料収入の増加等を主因として、売上高は10,172百万円と前中間連結会計期間と比べ470百万円(4.8%)の増収となりました。営業利益は、修繕費や電気代といった売上原価が増加したものの、増収効果が上回った結果、前中間連結会計期間と比べ301百万円(10.9%)増益の3,064百万円となりました。経常利益は、支払利息が増加した一方で、エクイティ投資による投資事業組合運用益や受取配当金が増加したことで、同333百万円(12.1%)増益の3,083百万円となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は、保有物件の売却に伴う特別利益を計上した結果、同544百万円(28.6%)増益の2,447百万円と、各段階で増益を確保しております。」

    新規投資物件、データセンタービルの賃料収入、エクイティ投資関連収益および物件売却益を背景に、売上高・営業利益・経常利益・中間純利益の各段階で前年同期比増益となった。
  4. FY2025-H1減収・営業減益も経常増益、純利益減少有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の業績は、オフィスビルやデータセンタービルの電気代収入の減少やウインズビルの一部賃料改定影響を主因として、 売上高は9,701百万円と前中間連結会計期間と比べ159百万円(1.6%)の減収となりました。 一方で、売上原価において修繕費や電気代支払い等の費用が減少しましたが、新規投資推進のための従業員の増員や調査・検討費用などの販売費及び一般管理費の増加により、営業利益は前中間連結会計期間と比べ72百万円(2.5%)減益の2,762百万円、また、経常利益については、営業外収益にエクイティ投資による投資事業組合運用益の計上等もあり、同32百万円(1.2%)増益の2,749百万円となりました。 しかしながら、親会社株主に帰属する中間純利益は、前期に特別利益に計上した工事負担金等受入額が剥落したこと等により、同435百万円(18.6%)減益の1,903百万円となりました。」

    電気代収入の減少や賃料改定により減収、営業利益も減少した一方、エクイティ投資による投資事業組合運用益により経常利益は増加した。特別利益の剥落により中間純利益は減少した。
  5. FY2024-Q3増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、データセンタービルの電気代収入の増収や新規投資物件に係る賃料収入を主因として、売上高は14,655百万円と前年同四半期比581百万円(4.1%)の増収となりました。一方で、売上原価においては、前期には不動産取得税の見積もり差額346百万円の戻し入れ益があったため、当期はその反動により、営業利益は前年同期比162百万円(3.7%)減益の4,185百万円、経常利益は同228百万円(5.4%)減益の4,016百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却による特別利益が減少したこと等により、同387百万円(10.7%)減益の3,242百万円となりました。」

    新規投資物件の賃料収入やデータセンタービルの電気代収入により増収となった一方、不動産取得税見積り差額の戻し入れ益の反動と特別利益の減少により営業利益・経常利益・純利益は減少した。
  6. FY2024-Q2増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、新規投資物件による増収及びデータセンタービルの電気代収入の増収等を要因として、売上高は9,861百万円と前年同四半期比531百万円(5.7%)の増収となりました。一方で、売上原価においては、前期には不動産取得税の見積り差額346百万円の戻し入れ益があったため、当期はその反動により、営業利益は前年同四半期比237百万円(7.7%)減益の2,835百万円、経常利益は同256百万円(8.6%)減益の2,716百万円となりました。」

    新規投資物件等により増収となった一方、前期の不動産取得税見積り差額の戻し入れ益の反動で営業利益・経常利益が減少した。投資有価証券売却益の減少もあり、純利益も減少している。
  7. FY2024-Q1増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、2021年4月に竣工したOBPビルの稼働向上等により、売上高は4,962百万円と前年同四半期比388百万円(8.5%)の増収となりました。一方で、売上原価において既存設備の修繕費やデータセンタービルの稼働向上に伴う動力光熱費の増加等により、営業利益は前年同四半期と比べて61百万円(4.2%)減益の1,399百万円、経常利益は同63百万円(4.3%)減益の1,415百万円となりました。」

    OBPビルの稼働向上等により増収となった一方、修繕費・動力光熱費の増加により営業利益・経常利益は減少した。特別利益の減少も加わり、純利益も減少している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当期の連結業績は、2021年4月に竣工したOBPビルの稼働率向上を主因として、売上高は18,879百万円と前期比1,063百万円(6.0%)の増収となりました。」

    OBPビルの稼働率向上を主因に売上高が6.0%増加し、営業利益も5,375百万円と4.9%増加した。ただし、電気代高騰による費用増と特別利益減少により、純利益は減少した。
  9. FY2023-Q3OBPビル稼働率向上・一過性費用減少による増収増益継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、2021年4月に竣工したOBPビルの稼働率向上を主因として、売上高は14,073百万円と前年同期と比べ749百万円(5.6%)の増収となりました。また、売上原価においては電気料金の大幅な上昇による光熱費負担の増加があったものの、OBPビル取得に係る不動産取得税等(652百万円)の一過性負担が減少したため、営業利益は同570百万円(15.1%)増益の4,347百万円、経常利益は同596百万円(16.4%)増益の4,245百万円となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益は、同218百万円(6.4%)増益の3,630百万円となりました。」

    OBPビルの稼働率向上と不動産取得税等の一過性負担減少により、増収増益が続いた。一方、電気料金上昇による光熱費負担の増加も記載されている。
  10. FY2023-Q2OBPビル稼働率向上・一過性費用減少による増収増益有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、昨年4月に竣工したOBPビルの稼働率向上を主因として、売上高は9,330百万円と前年同四半期比506百万円(5.7%)の増収となる一方、売上原価においては、OBPビル取得に係る不動産取得税等(652百万円)の一過性負担が減少した結果、営業利益は前年同四半期比711百万円(30.1%)増益の3,072百万円、経常利益は同730百万円(32.5%)増益の2,973百万円となりました。」

    OBPビルの稼働率向上により増収となり、前年に計上した不動産取得税等652百万円の一過性負担が減少したことで営業利益・経常利益も増加した。
  11. FY2023-Q1OBPビル稼働率向上・一時費用減少等による増益有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、昨年4月に竣工したOBPビルの稼働率向上により、売上高は4,574百万円と前年同四半期比256百万円(5.9%)の増収となりました。また、売上原価においては、前期に計上したOBPビルに係る不動産取得税等(652百万円)の一時費用の負担が減少したことにより、営業利益は前年同四半期と比べ600百万円(69.7%)増益の1,460百万円、経常利益は同613百万円(70.9%)増益の1,478百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却による特別利益の計上により、同1,132百万円(188.6%)増益の1,732百万円となりました。」

    OBPビルの稼働率向上で増収となり、前年に発生した不動産取得税等の一時費用負担の減少で営業利益・経常利益も増加した。投資有価証券売却益により四半期純利益は大幅増となった。
  12. FY2022増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当期の連結業績は、OBPビルの売上寄与を主因に、売上高は17,815百万円と前期比2,481百万円(16.2%)の増収となりましたが、売上原価においてOBPビルの不動産取得税等の初期費用の負担もあり、営業利益は5,124百万円と前期比170百万円(3.2%)の減益となりました。」

    OBPビルの稼働開始により売上高は16.2%増加した一方、初期費用・減価償却費の負担により営業利益は3.2%減少し、特別利益減少も加わって純利益は37.4%減少した。
  13. FY2022-Q2増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、新築の虎ノ門ビルおよびOBPビルの稼働開始による賃料収入の増加により、売上高は8,824百万円と前年同期と比べ1,169百万円(15.3%)の増収となりました。 しかしながら一時費用としてOBPビルに係る不動産取得税等(652百万円)を計上し、また減価償却費の負担も増加したため、営業利益は同624百万円(20.9%)減益の2,361百万円、経常利益は同675百万円(23.2%)減益の2,243百万円となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益は、前期に計上した固定資産売却による特別利益が当期にはないため、同1,005百万円(39.0%)減益の1,570百万円となりました。」

    新築2棟の稼働開始により売上高は15.3%増加した一方、OBPビルの不動産取得税等652百万円と減価償却費負担の増加により営業利益・経常利益が減少した。固定資産売却益の不在も加わり、純利益は39.0%減少した。
  14. FY2022-Q1増収も営業減益・純利益減少有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、新築の虎ノ門ビルおよびOBPビルの稼働開始による賃料収入の増加により、売上高は4,317百万円と前年同四半期と比べ535百万円(14.2%)増収となりました。しかしながら当四半期は一時費用としてOBPビルに係る不動産取得税等(652百万円)を計上し、また減価償却費の負担も増加したため、営業利益は前年同四半期と比べ650百万円(43.0%)減益の860百万円、経常利益は同685百万円(44.2%)減益の865百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前期に計上した固定資産売却による特別利益が当期にはなかったため、同1,035百万円(63.3%)減益の600百万円となりました。」

    新築2棟の稼働開始により売上高は14.2%増加した一方、OBPビルの不動産取得税等の一時費用と減価償却費負担の増加により営業利益・経常利益は減少した。固定資産売却益の不在も加わり、純利益は63.3%減少した。
  15. FY2021売上微増・営業減益・純利益急増有価証券報告書

    「売上高は15,333百万円と前期比14百万円(0.1%)の微増収…営業利益は5,295百万円と前期比118百万円(2.2%)の減益…親会社株主に帰属する当期純利益は8,251百万円と前期比4,332百万円(110.6%)の増益」

    既存ビルの稼働向上と虎ノ門ビル竣工が増収に寄与した一方、初期費用・諸経費増加により営業利益・経常利益は減少した。固定資産・投資有価証券売却による特別利益により純利益は大幅増となった。
  16. FY2021-Q3売上微増・営業減益・純利益増有価証券報告書

    「このため営業利益は売上原価や一般管理費の増加を吸収できず同61百万円(1.5%)減益の4,140百万円、経常利益は同65百万円(1.6%)減益の4,046百万円となりました。しかしながら親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却等の多額の特別利益の計上により同726百万円(22.2%)増益の4,000百万円となりました。」

    売上高は前年同期比0.1%の微増にとどまり、売上原価・一般管理費の増加により営業利益と経常利益は減少した。一方、多額の特別利益により親会社株主に帰属する四半期純利益は22.2%増加した。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、土地建物賃貸事業は前年同期と比べ若干の増収となりましたが、建築請負業の減収により、売上高は7,654百万円と前年同期と比べ40百万円(0.5%)の減収となりました。 しかし前年同期に比べ修繕費等の売上原価が減少しましたので、営業利益は同157百万円(5.6%)増益の2,986百万円、経常利益は同158百万円(5.7%)増益の2,919百万円となりました。」

    建築請負業の減収により連結売上高は0.5%減少した一方、修繕費等の売上原価減少により営業利益・経常利益は増加した。固定資産売却益も寄与し、四半期純利益は7.7%増加した。
  18. FY2021-Q1減収も営業利益・経常利益・純利益は増加有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、土地建物賃貸事業は前年同期と比べ若干の増収となりましたが、建築請負業の減収により、 売上高は3,781百万円と前年同期と比べ50百万円(1.3%)減収となりました。 しかし前年同期に比べ修繕費等の売上原価が減少しましたので、営業利益は同31百万円(2.1%)増益の1,510百万円、経常利益は同26百万円(1.7%)増益の1,551百万円となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益は、固定資産売却による特別利益の計上もあり同637百万円(63.9%)増益の1,635百万円となりました。」

    建築請負業の減収により売上高は1.3%減少した一方、修繕費等の売上原価減少により営業利益・経常利益が増加し、固定資産売却益も寄与して四半期純利益が増加した。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、既存ビルの稼働率向上による賃料収入の増加により、売上高は11,465百万円と、前年同四半期と比べ367百万円(3.3%)の増収となりました。つれて営業利益は同187百万円(4.7%)増益の4,201百万円、経常利益は同227百万円(5.9%)増益の4,112百万円となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益は同177百万円(5.7%)増益の3,274百万円となりました。」

    既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の増収増益が継続した。
  20. FY2020-Q2増収増益継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、既存ビルの稼働率向上による賃料収入の増加により、売上高は7,695百万円と前年同四半期と比べ307百万円(4.2%)の増収となりました。 また営業利益は前年同期比113百万円(4.2%)増益の2,828百万円、経常利益は同142百万円(5.4%)増益の2,760百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、特別利益の増加により前年同期比186百万円(8.4%)増益の2,391百万円となりました。」

    既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加と特別利益の増加により、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  21. FY2020-Q1増収増益も特別損益で純利益減有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、既存ビルの稼働率向上により売上高は3,832百万円と、前年同期と比べ141百万円(3.8%)増収となりました。また営業利益は同43百万円(3.1%)増益の1,479百万円、経常利益は同53百万円(3.6%)増益の1,524百万円となりました。しかしながら親会社株主に帰属する四半期純利益は、前期に計上しました固定資産売却益が当四半期にはなかったことから、同206百万円(17.2%)減益の998百万円となりました。」

    既存ビルの稼働率向上により売上高・営業利益・経常利益は前年同期を上回った一方、固定資産売却益の不在と投資有価証券評価損により四半期純利益は減少した。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「当期の連結業績は、既存ビルの稼働率向上などにより、売上高は14,995百万円と前期比195百万円(1.3%)の増収となりました。つれて、売上総利益は6,770百万円と前期比204百万円(3.1%)の増益、営業利益は5,451百万円と前期比153百万円(2.9%)の増益となりました。」

    売上高14,995百万円、営業利益5,451百万円、経常利益5,214百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,998百万円となり、売上高および各段階の利益が過去最高値となった。
  23. FY2019-Q3増収増益継続有価証券報告書

    「また営業利益は同63百万円(1.6%)増益の4,013百万円、経常利益は同84百万円(2.2%)増益の3,884百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、固定資産売却による特別利益の計上もあり同376百万円(13.9%)増益の3,096百万円となりました。」

    第3四半期累計期間は営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、増益が継続した。売上高も前年同期比0.2%増加している。
  24. FY2019-Q2増収増益継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、一部の施設を売却しましたが、既存ビルの稼働率向上による賃料収入の増加により、売上高は7,387百万円と前年同四半期と比べ84百万円(1.2%)の増収となりました。 また営業利益は前年同期比48百万円(1.8%)増益の2,714百万円、経常利益は同100百万円(4.0%)増益の2,618百万円となりました。」

    一部施設の売却があったものの、既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加を背景に、売上高、営業利益、経常利益が前年同期を上回った。
  25. FY2019-Q1第1四半期の増収増益有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、既存ビルの稼働率向上による賃料収入の増加により売上高は3,690百万円と、前年同四半期と比べ92百万円(2.6%)の増収となりました。 また営業利益は前年同期比142百万円(11.0%)増益の1,435百万円、経常利益は同143百万円(10.8%)増益の1,471百万円となりました。」

    既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  26. FY2018通期増収増益有価証券報告書

    「当期の連結業績は、既存ビルの稼働率向上および前期取得物件の業績寄与などにより、売上高は14,799百万円と前期比419百万円(2.9%)の増収となりました。つれて、売上総利益は6,566百万円と前期比306百万円(4.9%)の増益、営業利益は5,298百万円と前期比329百万円(6.6%)の増益となりました。」

    既存ビルの稼働率向上と前期取得物件の寄与により、売上高、売上総利益、営業利益が前期を上回った。
  27. FY2018-Q3増収増益継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績は、新規取得施設及び既存ビルの稼働率向上により、売上高は11,073百万円と前年同四半期と比べ324百万円(3.0%)の増収となりました。 つれて営業利益は前年同期比148百万円(3.9%)増益の3,949百万円、経常利益は同127百万円(3.5%)増益の3,799百万円となりました。また投資有価証券売却による特別利益の計上もあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比172百万円(6.8%)増益の2,719百万円となりました。」

    新規取得施設と既存ビルの稼働率向上を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、増収増益が継続した。
  28. FY2018-Q2増収増益継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績は、新規取得施設や既存ビルの稼働率向上により、売上高は7,303百万円と、前年同四半期と比べ111百万円(1.6%)の増収となりました。 また営業利益は前年同期比130百万円(5.2%)増益の2,666百万円、経常利益は同108百万円(4.5%)増益の2,517百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比75百万円(4.5%)増益の1,747百万円となりました。」

    新規取得施設や既存ビルの稼働率向上を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。
  29. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績は、売上高は3,598百万円と、前年同四半期と比べ12百万円(0.3%)の増収となりました。 また営業利益は前年同期比1百万円(0.1%)増益の1,293百万円、経常利益は同29百万円(2.3%)増益の1,327百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期比22百万円(2.5%)増益の929百万円となりました。」

    連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。
一緒に動いた変遷

「安定配当の継続と長期的な株主利益の向上」は、この変遷が動いた34回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665533★123456
  1. ★この変遷
  2. 1安定配当の継続と長期的な株主利益の向上6回
  3. 2稼働率向上と賃料収入による収益改善6回
  4. 3首都圏を中心とした新規投資と営業地盤の拡大5回
  5. 4営業エリア拡大と事業リスク分散による安定収益源の確保5回
  6. 5営業・財務取引強化を目的とした株式保有3回
  7. 6気候変動問題のリスクと機会の整理3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
京阪神ビルディングの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-30の決算で、「実績引用」でした。
増収増益による連結業績の改善|京阪神ビルディング(8818)の変遷 | Komori