稼働率向上と賃料収入による収益改善
FY2016に初出。38回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-09-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-25前進finance.yahoo.co.jp
「また、会社全体でもリーシングを中心とした営業活動に注力した結果、第1四半期末時点の空室率は0.02％と、引き続き高い稼働率を維持しています。」
リーシングを中心とした営業活動により、空室率が既存の0.39％から0.02％へさらに低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社においてはリーシングを中心とした営業活動に注力した結果、当期末時点の空室率は0.39％と低い水準に留まり、引き続き高い稼働率を維持しております。」
リーシングを中心とした営業活動により、空室率は前連結会計年度末の1.87％、当中間期末の0.61％から0.39％へ低下した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、当中間期末時点における空室率は0.61％と高い稼働率を維持しております。」
リーシングを中心とした営業活動により、空室率が前連結会計年度末の1.87％から0.61％へ低下し、高稼働率の改善が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社においてはリテナントなどの営業活動に注力した結果、空室率は前連結会計年度末時点の1.87％から、当中間期末時点では1.27％に改善するなど、引き続き高い稼働率を維持しております。」
リテナント等の営業活動により、空室率が1.87％から1.27％へ低下し、高い稼働率の維持が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「こうした中、当社グループにおける当四半期末現在の空室率は1.65％に留まっております。」
空室率は前四半期末の1.80％から1.65％へ低下し、高い稼働率を維持している。 - FY2024-Q2空室率微上昇も高稼働率維持有価証券報告書
「こうした中、当社グループにおいては、きめ細かいビルマネジメントを通じてテナントとのリレーション構築に注力したことで、当四半期末における空室率は1.80％に留まっております。」
空室率は前四半期末の1.77％から1.80％へわずかに上昇したが、会社は高い稼働率を維持していると説明している。 - FY2024-Q1空室率上昇も高稼働率維持・増収有価証券報告書
「こうした中、当社においてはきめ細かいビルマネジメントを通じてテナントとのリレーション構築に注力した結果、当四半期末における空室率は1.77％に留まり、高い稼働率を維持しております。」
空室率は前期末の1.46％から1.77％へ上昇したものの、高い稼働率を維持した。OBPビルの稼働向上等により売上高は前年同期比8.5％増加した。 - FY2023空室率上昇も高稼働率維持有価証券報告書
「このような環境の中、当社においては営業活動に注力した結果、当期末時点の空室率は1.46％に留まり、引き続き高い稼働率を維持しております。」
空室率は前期末の0.31％から1.46％へ上昇した一方、会社は高い稼働率を維持したと説明している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「そうした中、当社グループの空室率は0.25％となり、引き続き高い稼働率を維持しております。」
空室率は前四半期の0.49％から0.25％へ低下し、高稼働率を維持した。 - FY2023-Q2空室率上昇も高稼働率維持・賃料収入増加有価証券報告書
「そうした中、当社グループの空室率は0.49％に留まり、高い稼働率を維持しております。」
空室率は前期末の0.31％から0.49％へ上昇したものの、高い稼働率を維持した。OBPビルの稼働率向上を主因に、売上高も前年同四半期比5.7％増加している。 - FY2023-Q1空室率上昇も高稼働率維持有価証券報告書
「そうした中、当社グループの空室率は0.39％に留まり、引き続き高い稼働率を堅持しております。」
空室率は2022年3月期末の0.31％から0.39％へ上昇したものの、高い稼働率を維持している。 - FY2022空室率上昇も高稼働率維持有価証券報告書
「このような環境の中、当社においては営業活動に注力した結果、当期末時点での空室率は0.31％に留まり、極めて高い稼働率を維持しました。」
前期末の空室率0.2％から0.31％へ上昇したものの、営業活動により極めて高い稼働率を維持した。 - FY2022-Q2空室率上昇・OBPビル満室稼働有価証券報告書
「そうした中、当第２四半期末の当社グループの空室率は、前期末の0.19％から0.45％に上昇しました。オフィスビルにおいて一部空室が発生しましたが、データセンタービルにおいては本年４月竣工のOBPビルが早期に満室稼働になり、引き続き低水準で推移しております。」
オフィスビルの一部空室発生により空室率は0.19％から0.45％へ上昇した。一方、4月竣工のOBPビルは早期に満室稼働となった。 - FY2022-Q1新築２棟の一部空室による空室率上昇・賃料収入増加有価証券報告書
「そうした中、当第１四半期末の当社グループの空室率は、昨年11月に竣工の虎ノ門ビル、本年４月に竣工のOBPビルの事務室フロアに一部空室があるため前期末の0.2％から0.4％へと上昇しましたが、早期の満室稼働を目指して、テナント誘致活動に鋭意努めております。」
虎ノ門ビルおよびOBPビルの事務室フロアに一部空室が生じ、空室率は0.2％から0.4％へ上昇した。一方、新築2棟の稼働開始により賃料収入は増加し、売上高は前年同期比14.2％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期末時点での空室率は0.2％に留まり極めて高い稼働率を維持いたしました。」
新規テナント獲得に向けた営業活動の結果、空室率は第3四半期末の1.1％から当期末0.2％へ低下した。虎ノ門ビルの一部空室発生後の稼働状況が改善している。 - FY2021-Q3虎ノ門ビル竣工後の一部空室発生有価証券報告書
「そうした中、当第３四半期末の当社グループの空室率は、昨年11月に竣工しました虎ノ門ビルに一部空室があるため前期末の０％から1.1％へと上昇しましたが、満室稼働を目指して、テナント誘致活動に鋭意努めております。」
虎ノ門ビルの一部空室により、グループ全体の空室率が前期末の0％から1.1％へ上昇した。満室稼働を目指すテナント誘致活動を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「そうした中、当第２四半期末の当社グループの空室率は、０％と前期末の満室稼働状況を維持しております。」
空室率は0％で、前期末の満室稼働状況を維持した。土地建物賃貸事業の売上高も前年同期比0.6％増加したが、全体売上高は建築請負業の減収により0.5％減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第１四半期末の空室率は、０％と前期末の満室稼働状況を維持しております。」
当第1四半期末の空室率は0％で、前期末の満室稼働状況を維持した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第３四半期末の空室率は、一部のオフィスビルにおいてテナント退去に伴う一時的な空室により0.7％になりましたが、既に後継テナントは決定しており当期末は満室稼働を予定しております。」
一部オフィスビルの一時的な空室により空室率は0.7％となったが、後継テナントは決定済みで、当期末の満室稼働を予定している。前四半期から示されている状況が継続している。 - FY2020-Q2一時的空室発生・後継テナント決定有価証券報告書
「そうした中、当第２四半期末の当社グループ全体の空室率は、一部オフィスビルにおいてテナント退去に伴う一時的な空室により0.7％となりましたが、既に後継テナントは決定しており当期末は満室稼働を予定しております。」
一部オフィスビルのテナント退去により空室率が0.7％となった一方、後継テナントは決定済みで、当期末の満室稼働を予定している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第１四半期末の空室率は、全ての施設が満室稼働となり前期末の0.8％から０％となりました。」
全施設が満室稼働となり、空室率は前期末の0.8％から0％へ低下した。既存ビルの稼働率向上により売上高も前年同期比3.8％増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社は営業活動に注力した結果、空室率は前期末の1.5％から0.8％に低下いたしました。」
営業活動により空室率が1.5％から0.8％へ低下した。既存ビルの稼働率向上などにより、土地建物賃貸事業の売上高も前期比1.8％増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第３四半期末の空室率は、前期末の1.5％から1.2％に低下、このうちオフィスビルは同0.5％から満室稼働となっており、低水準で推移しております。」
グループ全体の空室率が1.5％から1.2％へ低下し、オフィスビルは満室稼働となった。既存ビルの稼働率向上により、賃貸事業の売上高も前年同期比0.5％増加している。 - FY2019-Q2物流施設退去による空室率上昇・後継テナント決定有価証券報告書
「そうした中、当第２四半期末の当社グループ全体の空室率は、物流施設の一部テナント退去により、前期末の1.5％から一時的に5.1％に上昇しましたが、既に後継テナントは決定しております。オフィスビルの空室率は前期末の0.5％から満室稼働となっております。」
物流施設の一部テナント退去によりグループ全体の空室率は1.5％から一時的に5.1％へ上昇したが、後継テナントは決定済みである。一方、オフィスビルは満室稼働となった。既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加により、売上高は前年同期比1.2％増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「そうした中、当第１四半期末の当社グループ全体の空室率は前期末の1.5％から1.4％に、このうちオフィスビルは同0.5％から0.6％となり、引続き低水準で推移しております。」
グループ全体の空室率は1.5％から1.4％へ低下した一方、オフィスビルは0.5％から0.6％へ上昇した。既存ビルの稼働率向上による賃料収入増加により、売上高も前年同期比2.6％増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社は営業活動に注力しまして、空室率は前期末の2.1％から1.5％に低下いたしました。」「当期の連結業績は、既存ビルの稼働率向上および前期取得物件の業績寄与などにより、売上高は14,799百万円と前期比419百万円（2.9％）の増収となりました。」
営業活動と既存ビルの稼働率向上により、空室率が2.1％から1.5％へ低下し、売上高も前期比2.9％増加した。 - FY2018-Q3空室率低下・賃貸収入増加継続有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第３四半期末の空室率は、テナント入居が進み前期末の2.1％から1.6％に低下しました。 当第３四半期連結累計期間の業績は、新規取得施設及び既存ビルの稼働率向上により、売上高は11,073百万円と前年同四半期と比べ324百万円（3.0％）の増収となりました。」
テナント入居の進展により空室率が2.1％から1.6％へ低下した。新規取得施設と既存ビルの稼働率向上により、売上高も前年同期比3.0％増加した。 - FY2018-Q2空室率低下・賃貸収入増加有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第２四半期末の空室率は、テナント入居が進み前期末の2.1％から1.9％へ低下しました。引き続き一層の稼働向上を目指しテナント誘致活動に注力しております。 当第２四半期連結累計期間の業績は、新規取得施設や既存ビルの稼働率向上により、売上高は7,303百万円と、前年同四半期と比べ111百万円（1.6％）の増収となりました。」
テナント入居の進展により空室率が2.1％から1.9％へ低下した。新規取得施設や既存ビルの稼働率向上により、売上高も前年同期比1.6％増加した。 - FY2018-Q1空室率微上昇・賃貸収入増加有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第１四半期末の空室率は、前期末の2.1％から2.2％へなりましたものの、引続き低水準で推移しており全社挙げてテナント誘致活動に注力しております。 売上高は3,598百万円となり、前年同四半期と比べ83百万円（2.4％）の増収となりました。」
空室率は前期末の2.1％から2.2％へ上昇したが、低水準で推移している。土地建物賃貸事業の売上高は前年同期比83百万円、2.4％増加した。 - FY2017-Q3空室率上昇・賃料収入減少継続有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、前期に売却しましたオフィスビルの賃料収入減少の影響をうめきれず売上高は10,749百万円と、前年同四半期と比べ471百万円（4.2％）の減収となりました。 そうした中、当社グループの当第３四半期末の空室率は、一部ビルでのテナント退去により前期末の1.9％から2.2％へ上昇しました。」
前期に売却したオフィスビルの賃料収入減少を埋められず、売上高は前年同期比471百万円、4.2％減少した。空室率も前期末の1.9％から2.2％へ上昇したと記載している。 - FY2017-Q2空室率上昇継続・賃料収入減少有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第２四半期末の空室率は、一部ビルでのテナント退去により前期末の1.9％から2.5％へ上昇しました。」
一部ビルのテナント退去により空室率が1.9％から2.5％へ上昇した。前期売却オフィスビルの賃料収入減少により、累計売上高も前年同期比337百万円、4.5％減少した。 - FY2017-Q1空室率上昇・賃料収入減少有価証券報告書
「そうした中、当社グループの当第１四半期末の空室率は、テナント退去により前期末の1.9％から2.2％へ上昇しました。」
テナント退去により空室率が1.9％から2.2％へ上昇した。前期に売却したオフィスビルの賃料収入減少もあり、前年同期比で減収となっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社ではこのような環境の中、テナント誘致に努めました結果、空室率は前期末の3.2％から1.9％へと改善いたしました。」
テナント誘致により空室率が3.2％から1.9％へ低下し、新規物件取得や既存ビルの稼働率向上が賃料収入の増加に寄与したと記載している。