投資家との対話・CSR・人材育成・働き方改革の強化
FY2017に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-09-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
- 2026-09-03実績引用その他開示
「当社は 2022 年に初めて GPIF が運用対象とする全ての ESG 指数の構成銘柄に採用され、今年も全ての ESG 指数に採用されております。」
GPIFが運用対象とする6つのESG指数の構成銘柄への採用が、人的資本・CSR・サステナビリティに関する取り組みの実績として示された。CANONICAL THREADSは変更していない。 - FY2026前進有価証券報告書
「女性管理職比率 2030年度までに20％以上 16.7％」「キャリア採用者管理職比率 2030年度までに40％以上 47.9％」「有給休暇取得率 70％以上／年 81.1％」「男性育児休暇取得率 2030年度までに100％ 50.0％」
人的資本について、2030年度目標および2025年度実績を開示した。女性管理職比率は16.7％、キャリア採用者管理職比率は47.9％、有給休暇取得率は81.1％、男性育児休暇取得率は50.0％となった。 - 2026-04-30前進決算説明資料
「「健康経営優良法人 2026（ホワイト 500）」に、4年連続で認定。」
人的資本・健康経営に関する取り組みについて、健康経営優良法人の4年連続認定が実績として示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「施策、数値目標および実績」「女性管理職比率 2030年度までに20％以上 15.2％」「キャリア採用者管理職比率 2030年度までに40％以上 45.5％」「男性育児休暇取得率 2030年度までに100％ 100.0％」「有給休暇取得率 70％以上／年 81.4％」
人的資本施策について、女性管理職比率、キャリア採用者管理職比率、男性育児休暇取得率、有給休暇取得率などの目標と2024年度実績を開示した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「また、当社は2024年３月29日に制定した上記「(2）戦略＜人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針＞」記載の人的資本経営基本方針のもと、長期ビジョン実現のために新たな数値目標を設定し、組織力の強化、社内の人材育成・外部からの人材獲得を進めながら人的資本の最大化を図ってまいります。」
人的資本の施策が、パーパス実現を担う人づくり、多様性を活かす組織づくり、健康経営等を含む長期ビジョン対応へ拡大した。女性管理職比率20％以上、男性育児休暇取得率100％等の2030年度目標も設定された。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率、女性新卒採用比率及び中途採用者管理職比率の数値目標を定めているほか、中途採用者や専門知識を有する人材等を積極的に登用するため、多様な人材を受け入れています。」
従来の人材育成・働き方改革の方針が、人材多様性に関する測定可能な目標へ具体化された。2025年度目標として女性管理職10％以上、男性育児休業取得率50％以上、女性新卒採用比率30％以上、中途採用者管理職比率40％程度を設定している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「さらには、サステナビリティ経営の実践を戦略に掲げ、特に脱炭素社会の実現に向けた取り組みとして、温室効果ガス排出量削減の中長期目標を更新し、当社グループ全体の温室効果ガス排出量（Scope1+2）を2018年度比で2030年度までに50％削減とする新目標を設定いたしました。また、気候変動がビジネスにもたらすリスク・機会に関する情報開示を推奨する「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言への賛同を表明し、今後も情報開示を拡充してまいります。」
サステナビリティ施策が、脱炭素の数値目標およびTCFD提言への賛同・情報開示拡充を含む内容へ拡大した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、在宅勤務の実施、ウェブ会議システム等の活用、社内手続きの電子化等により、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めてまいりました。」
在宅勤務、ウェブ会議システムの活用に加え、社内手続きの電子化を実施した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、在宅勤務の実施、電話やウェブ会議システムの活用等により、新型コロナウイルスの感染拡大防止に努めてまいりました。」
働き方に関する取り組みとして、在宅勤務および電話・ウェブ会議システムの活用を実施した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「サステナブルな社会及び成長を実現するため、企業活動を通じて社会課題の解決、SDGsへの貢献に取り組むため、（仮称）サステナビリティ委員会を設置し、経営陣及び幹部社員がPDCAをモニタリングすることにより実効性を高めます。」
CSR、人材育成、働き方改革等のステークホルダー対応が、SDGs・社会課題解決を含むサステナビリティ経営と委員会によるPDCA管理へ再整理された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、コーポレート・ガバナンスの強化、投資家との対話、CSRの推進、人材育成、働き方改革など各ステークホルダーへの期待に応えていく取り組みを強化する期間といたします。」
ガバナンス、投資家対話、CSR、人材育成および働き方改革を強化する方針が再確認されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、コーポレート・ガバナンスの強化、投資家との対話、CSRの推進、人材育成、働き方改革など各ステークホルダーへの期待に応えていく取り組みを強化する期間といたします。」
ガバナンス、投資家対話、CSR、人材育成および働き方改革を強化する方針が再確認されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、コーポレート・ガバナンスの強化、投資家との対話、CSRの推進、人材育成、働き方改革など各ステークホルダーへの期待に応えていく取り組みを強化する期間といたします。」
ガバナンス、投資家対話、CSR、人材育成、働き方改革を強化する方針が再確認されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、コーポレートガバナンスの強化、投資家との対話、ＣＳＲの推進、人材育成、働き方改革など各ステークホルダーへの期待に応えていく取組みを強化する期間といたします。」
投資家との対話、CSR、人材育成および働き方改革を、ステークホルダー対応の強化施策として初めてまとめて示している。