人間性と専門性を備えた人材育成・働き方改革
FY2018に初出。17回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-09-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- 2026-09-02前進ガバナンス
「こうした課題認識を踏まえ、次期中期経営計画策定に合わせて人材戦略の抜本的な見直し、すなわち「人事革命」を進めています。」
人的資本施策について、採用・育成・評価を一体で見直す「人事革命」を次期中期経営計画に向けた抜本的な再構築として明示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは2019年よりジョブ型人事制度を導入しておりますが、近年では専門分野の細分化が進み、従来のジョブサイズだけでなく、社員の専門性や役割を考慮した人的資本に基づく人事運営が求められるようになっています。これらの変化に対して、現行の報酬制度設計や昇給・昇格基準を基に、現行制度の範囲内で改善や見直しに取組んでいるものの、必ずしも社員の期待に十分応えられておらず、結果としてモチベーションの低下に繋がる可能性があると分析しています。」
人的資本経営について、ジョブ型人事制度の導入効果と課題を検証し、専門性・貢献度に応じた報酬制度の抜本的見直しを重要課題として明示した。エンゲージメントは2024年度38.0％から2025年度40.7％へ2.7ポイント上昇し、2026年度目標は63.0％としている。また、2022年から5年連続のベースアップ、2026年4月の約4.6％の給与水準引上げ、譲渡制限付株式の付与を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの他のトピックスとしては、前年度に引き続き、2025年７月より給与水準の引き上げを実施しました。これにより、2022年から４年連続での賃金改定となり、人材競争力の強化及び従業員のエンゲージメント向上を図るとともに、お客様への更なるサービス向上に取り組んでおります。また、優秀な人材の獲得及び定着を目的として、2026年４月入社の新入社員(大学卒)より初任給の引き上げを決定し、採用競争力を強化しています。」
給与水準の引き上げを2022年から４年連続で実施し、さらに2026年４月入社の大卒新入社員から初任給を引き上げる決定を行った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「そのほか、昨年に引き続き３年連続で、正社員・継続雇用嘱託社員を対象として、給与水準の引上げ（ベースアップ）を実施いたしました。今後とも、人的資本経営の観点から人材競争力の強化と従業員エンゲージメントの向上を図り、お客さまへの更なるサービス充実に努めてまいります。」
人材戦略について、正社員・継続雇用嘱託社員を対象とするベースアップを3年連続で実施したことを記載し、人的資本経営、人材競争力、従業員エンゲージメントを引き続き掲げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「前年度の経常利益の３％を人材に投資し、育成に努めていくことをＫＰＩとして設定しております。」
人的資本施策について、人材投資を前年度経常利益の3％とするKPIを設定し、ジョブ型人事、キャリア形成、リスキリング、DX人材育成等の施策を体系化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社では昨年度に引き続き２年連続で、正社員・継続雇用嘱託社員を対象として、給与水準の引上げ(ベースアップ)を実施いたしました。今後とも、人材競争力の強化と従業員エンゲージメントの高い人材が必要となるとの考えのもと、社員にとって働きやすさと働きがいを実現できる魅力あるさまざまな人事の取組みを検討してまいります。」
人材戦略について、正社員・継続雇用嘱託社員を対象とするベースアップを2年連続で実施したことと、人材競争力・従業員エンゲージメントを重視する方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社では昨年に引き続き２年連続で、正社員・継続雇用嘱託社員を対象として、給与水準の引上げ(ベースアップ)を実施いたしました。今後とも、人材競争力の強化と従業員エンゲージメントの高い人材が必要となるとの考えのもと、社員にとって働きやすさと働きがいを実現できる魅力あるさまざまな人事の取組みを検討してまいります。」
人材戦略について、正社員・継続雇用嘱託社員を対象とするベースアップを2年連続で実施したことと、人材競争力・従業員エンゲージメントを重視する方針を継続して記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、当社では昨年に引き続き２年連続で、正社員・継続雇用嘱託社員を対象として、給与水準の引上げ(ベースアップ)を実施することといたしました。今後とも、人材競争力の強化と従業員エンゲージメントの高い人材が必要となるとの考えのもと、社員にとって働きやすさと働きがいを実現できる魅力あるさまざまな人事の取組みを検討してまいります。」
人材戦略について、正社員・継続雇用嘱託社員を対象とするベースアップを2年連続で実施することを決定し、人材競争力と従業員エンゲージメントの向上を引き続き掲げた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「最後に、当社は本年７月からの給与水準の引上げ(ベースアップ)を決定しました。当社は人材戦略として従業員の「働きがい」を重んじ、誇りを持てる報酬レベルの実現を目指しております。今回の給与水準の引上げを通じて、優秀な人材の確保と社員のモチベーション向上を図り、お客さまへの更なるサービス向上に努めてまいります。」
人材戦略について、7月からのベースアップを決定し、優秀な人材の確保と社員のモチベーション向上を具体的な施策とした。 - FY2021前進有価証券報告書
「こうした健康経営の実践が評価され、当社は、経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人2021(大規模法人部門)」に２年連続で認定されております。」
人材・働き方改革および健康経営について、健康経営優良法人2021に2年連続で認定された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、社員の時差出勤の推進及びテレワーク勤務等を実施しております。」
働き方改革について、感染症対応も兼ねた時差出勤とテレワーク勤務を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、最大の経営資源である人材確保に向けて、年功序列を廃し、高い専門性と豊かな人間性に応じて処遇するジョブ型の新人事制度の導入や職場環境の整備を実施しております。さらに、当社はウェルビーイング宣言を制定しており、ＣＨＯ(Chief Health Officer : 健康経営最高責任者)および健康経営推進協議会を設置し、健康経営を推進しております。これを含めた取組みの結果、当社は経済産業省と日本健康会議による「健康経営優良法人2020(大規模法人部門)」に認定されました。」
人材・働き方改革について、ジョブ型新人事制度、ウェルビーイング宣言、CHOおよび健康経営推進協議会の設置へ具体化し、健康経営優良法人2020の認定実績も記載した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「また、本社の移転に伴い、柔軟な勤務環境、社員間コミュニケーションの強化、会議運営の効率化、利便性の向上等を実現し「働き方改革」を推進するために、諸機能を盛り込んだシステム基盤として、イントラネットシステムを更改いたしました。」
働き方改革の具体策として、柔軟な勤務環境やコミュニケーション・会議運営の効率化等を目的とするイントラネットシステムの更改を実施した。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、本取組み等の結果、当社は厚生労働省の表彰事業「グッドキャリア企業アワード2018」において、大賞(厚生労働大臣表彰)を受賞しました。」
人材育成・職場環境整備等の取り組みについて、グッドキャリア企業アワード2018大賞の受賞実績を記載した。 - FY2018初出有価証券報告書
「ハート(人間性)とプロフェッショナリティ(専門性)を兼ね備えた人材の育成に重きを置き、働きやすい職場環境の構築、シニア社員を含む社員総活躍推進や働き方改革など、抜本的な人事制度の改革に取り組んでおります。」
人間性と専門性を兼ね備えた人材育成、シニア社員を含む社員総活躍、働き方改革を一体的に進める人事制度改革を新たに明示した。