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青山商事(8219)・方針前進

ESGへの取組みの体系化

FY2019に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019前進FY2021 – FY20242019: 120192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 120242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
ESG戦略・マテリアリティに基づく経営推進111社が書いているテーマ・逆風0社・追い風111社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている111社のうち14社を表示しています。上の文は111社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「現状を把握した上で、省エネ・再生可能エネルギー導入拡大を推進し、2050年カーボンニュートラル、また2024~2026年度中期経営計画においては2026年度にCO2排出量2013年度比 59%削減(Scope1+2)を目標としています。なお、2024年度単体においては、2013年度比 54.2%の削減となっております。」

    CO2排出量は2013年度比54.2%削減まで進み、2026年度59%削減目標に近づいた。Sedex登録工場数は32工場となり、2027年3月末目標32工場以上に到達した。
  2. 2026-05-20前進決算説明資料

    「CDP評価「Aリスト」企業に初選定」

    CO2排出量削減や資源循環の継続的な取組みについて、外部評価を得たことを実績として示している。
  3. FY2026-H1中間期セグメント表示更新有価証券報告書

    「従来、当社の店舗用不動産の一部を他社へ賃貸する場合、不動産賃貸収入及び不動産賃貸費用については、「ビジネスウェア事業」セグメントに含めて記載しておりましたが、当中間連結会計期間より「不動産事業」セグメントに含めて記載する方法に変更しております。」

    ESGスレッドそのものの方針変更ではないが、事業セグメント表示上、店舗用不動産の一部賃貸を不動産事業へ区分した。
  4. FY2025年度ESG実績更新有価証券報告書

    「現状を把握した上で、省エネ・再生可能エネルギー導入拡大を推進し、2050年カーボンニュートラル、また2024~2026年度中期経営計画においては2026年度にCO2排出量2013年度比 59%削減(Scope1+2)を目標としています。なお、2023年度単体においては、2013年度比 52.3%の削減となっております。」

    2050年カーボンニュートラルと2026年度Scope1・2排出量59%削減目標を継続し、2023年度単体実績は2013年度比52.3%削減となった。Sedex登録工場数は29工場で、2026年3月末目標32工場以上に対する進捗も開示している。
  5. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「2050年カーボンニュートラル、また2024~2026年度中期経営計画においては2026年度にCO2排出量2013年度比 59%削減(Scope1+2)を目標としています。」

    従来の2024年3月期までの2014年3月期比CO2排出量30%削減、Sedex登録15工場以上という目標から、2050年カーボンニュートラル、2026年度Scope1・2を2013年度比59%削減へと目標を引き上げた。Sedex登録工場数の目標も32工場以上へ拡大している。
  6. FY2023達成有価証券報告書

    「2024年3月期までに2014年3月期対比 30%削減を目標として設定しており、2023年3月期におけるGHG排出量削減の実績は2014年3月期対比41.7%削減(※)となっております。」

    ESG目標のうち、2024年3月期までにCO2を2014年3月期比30%削減する目標に対し、2023年3月期実績は41.7%削減となり、目標水準を上回った。また、Sedex登録工場数も目標15工場以上に対し20工場となった。
  7. FY2021前進有価証券報告書

    「中期経営計画最終年度の2024年3月期末には、①CO2排出量2014年3月期比30%削減、②女性管理職比率10%以上、③Sedex登録社数15工場以上を目標として参ります。」

    ESGへの取組みを環境、人と社会、ガバナンスの体系から、2024年3月期末を期限とする3つの数値目標へ具体化した。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「④ESGへの取組み ①環境への取組 ②人と社会への取組 ③コーポレート・ガバナンスの高度化」

    中期経営計画の重点方針として、環境、人と社会、コーポレート・ガバナンスを含むESGを体系的に掲げた。
一緒に動いた変遷

「人材の確保・育成と労働環境整備」は、この変遷が動いた8回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1人材の確保・育成と労働環境整備4回
  3. 2飲食・海外・新規事業への事業領域拡大3回
  4. 3ミニット・アジア・パシフィックの完全子会社化とサービス拡充3回
  5. 4業容拡大・省力化・合理化のための設備投資3回
  6. 5法人提携・機能性訴求による顧客の囲い込みと新規顧客獲得3回
  7. 6サプライチェーンにおける人権侵害リスク3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
青山商事の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-20の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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