Komori
青山商事(8219)・施策引き上げ

人材の確保・育成と労働環境整備

FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

8記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019前進FY2023 – FY20242016: 120162017: 120172018: 020182019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成974社が書いているテーマ・逆風42社・追い風1015社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1057件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「管理職に占める女性割合 12.5%以上 12.1%」

    2027年3月31日までの管理職に占める女性割合の目標を12.0%以上から12.5%以上へ引き上げた。実績は12.1%であり、役職者比率は40.3%、新卒採用女性比率は51.9%となった。次世代経営人材育成では、部長・副部長クラスの選抜者30名へ外部育成プログラムを拡大している。
  2. 2026-05-20前進決算説明資料

    「DXやマーケティングなど、専門性がより求められる領域において外部から専門人材を積極的に採用し、組織との融合を図ると共に、意思決定の高度化を進めています。」

    外部専門人材の採用と既存人材との融合を、人的資本経営の具体的な施策として進めている。
  3. FY2025年度人材指標実績更新有価証券報告書

    「新卒採用における女性比率 66.8% 役職者に占める女性割合 39.0% 管理職に占める女性割合 11.1%」

    2026年3月末までの女性比率目標に対し、当事業年度の実績は新卒採用66.8%、役職者39.0%、管理職11.1%となった。育児休業取得率は男性92.2%、女性117.6%と記載されている。
  4. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「(1)新卒採用における女性比率50%程度を維持する。 (2)役職者に占める女性割合を40%以上にする。 (3)管理職に占める女性割合を12%以上にする。」

    従来の2024年3月期までの女性管理職比率10%以上という目標から、2026年3月末までに管理職比率12%以上、役職者比率40%以上、新卒女性比率50%程度維持へと目標範囲を拡大した。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「また、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備の方針については中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』において2024年3月までに女性管理職比率を10%以上にすることを目標として設定しております。なお、2023年3月末現在の当該比率は10.2%となっております。」

    女性管理職比率は2024年3月までの10%以上という目標に対し、2023年3月末時点で10.2%となった。また、2026年3月末までに12%以上とする新たな行動計画も設定している。
  6. FY2019再掲有価証券報告書

    「優秀な人材を継続的に採用し、育成を行い、適正な人員配置を行うことと、労働環境を整備し社員の定着を図ることが、当社の成長にとって必要となります。」

    採用・育成・配置・労働環境整備・定着を成長のための人材課題として引き続き記載している。
  7. FY2017再掲有価証券報告書

    「優秀な人材を継続的に採用し、育成を行い、適正な人員配置を行うことと、労働環境を整備し社員の定着を図ることが、当社の成長にとって必要となります。」

    採用・育成・配置・労働環境整備・定着を成長のための重要課題として再掲している。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「優秀な人材を継続的に採用し、育成を行い、適正な人員配置を行うことと、労働環境を整備し社員の定着を図ることが、当社の成長にとって必要となります。」

    採用、育成、配置、労働環境整備、定着を成長のための人事施策として明示している。
一緒に動いた変遷

「ESGへの取組みの体系化」は、この変遷が動いた8回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ESGへの取組みの体系化4回
  3. 2ミニット・アジア・パシフィックの完全子会社化とサービス拡充3回
  4. 3業容拡大・省力化・合理化のための設備投資3回
  5. 4サプライチェーンにおける人権侵害リスク3回
  6. 5コア事業の収益力・競争力強化2回
  7. 6飲食・海外・新規事業への事業領域拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
青山商事の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-20の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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